東芝、日立、仏アレバが出資する日本製鋼所の原発機器製造技術

日本製鋼所（永田昌久社長）は１１月４日、フランスの大手原子力発電関連メーカー・アレバとの間で、原子力発電機器の主要部材に使用される大型鍛造品の長期供給に合意したと発表した。同時に、アレバは日本製鋼所株１．３％を市場で取得、関係を深める。

アレバと日本製鋼所は２００８年４月にも同種の契約を結んでいたが、さらなる増量の要請を受けたという。この結果、１６年までの長期契約となった。

「当社の技術に一定のご評価を頂いたのだと思います」（日本製鋼所関係者）

日本製鋼所は、１９０７年に国産の兵器を製造する会社として英アームストロング社などの出資によって設立された。

発電所向けの鍛造品など、同社にしかできない技術を蓄積、今では原子力発電設備の中核を担う圧力容器や蒸気発生器で世界シェア八割を誇る。いまはアレバのライバル・東芝や日立製作所なども出資しており、日本製鋼所の製品なしには、原子力発電所が動かない、といっても過言ではない。

業績も、０９年３月期は売上高２３８０億円で前期比７．８％増、営業利益３５８億円で同１０．２％増、純利益は１９５億円で同１１．５％増の見通しと、好調に推移している。

厳しい経済環境の中、独自技術を持った企業が強みを発揮する好例だと言える。