すしざんまい

安くて美味しい有名な御寿司屋さん。(築地)

 

;まず、事が起こったのは、日本時間11月9日アメリカ大統領選挙でトランプ氏勝利。

 

ここからすべては始まった。

 

アメリカ選挙戦は、ヒラリーが米国市民の富裕層と中国資本に重点を置きマスメディア対策で万全の手配をした。一兆円の選挙資金をばら撒いたのだ。

 

多くの市民も、他国のマスメディアも「ヒラリー圧勝」との、報道一色であった。

 

この時点でヒラリーは、米国市民の圧倒的支持を握ったと思われた。

 

日本のメディアもCNNのニュースを、正確に取り上げた。

 

その時点で、もしかしたら、、、を発言できたのはネットの世界だけであった。

 

三浦瑠璃などを中心に「ヒラリーさん、圧勝ではないですよ。」との発言が流れた。

 

フーヴァー研究所の西教授も、トランプ優勢との判断があった。

 

しかし、ヒラリーは多くのブルーカラー白人の低所得者層に、経済政策を何も発表しなかったのだ。

 

対するトランプ陣営は、新たな違法入国者の移民から現在の労働者の仕事と収入を守る「アメリカファースト」を訴えた。

 

本来なら、本末転倒でトランプ氏の企業のお客様はホワイトカラーの中流層以上の人種である。

 

そもそも、スタートの原点が違った。

 

トランプ氏は、当初からその事を理解していたのである。

 

トランプタワーの住人は、特別階級でトランプタワーの周辺の空中権を購入し、トランプタワーの周りには、それ以上高い建物が立たない。

 

つまり、景観は損なわれないセントラルパークは、いつまでも永遠に見渡せれる、これがトランプタワーの住人の特権階級の心をくすぐり、高額な家賃収入を得たのである。

 

しかし、計算してみると空中権の買収価格と家賃比率を考えると、とてもじゃないが空中権の買収価格の方が圧倒的に上回る。

 

考えられる事は、最上階にあるトランプ氏の居宅をアメリカ最高の居宅にしようとしたか、トランプタワーの住人はアメリカでもトップエリート達であるから、そのエリート達とのコネクションを利用し、自分の価値を高めようとしたかいづれかである。

 

そうは言っても今回の大統領選は、数の闘いであり質の高さで無いことを最初から知っていた。

 

つまり、今まで自分が闘っていた質の高い住民の支持は放棄し、数の論理を選択したのである。

 

トランプ氏がいつから本気でプレジデントになろうとしたか、それは分からない。

 

泡沫候補と言われたトランプ氏が、一兆円使ったヒラリーに勝てるとは、誰も予測できなかった。

 

ヒラリーの使った一兆円の中には、チャイナマネーも入っているだろうし、わずかではあるがジャパンマネーも入っていただろう。

 

そして、ヒラリー・クリントンの恐ろしい事は、巨額の財団を私物化している事と、多数の関係反対者の不信死である。

 

トランプは、最初から大統領を目指したのだろうか。

 

それとも、人生の記念に地球最高権力者へのチャレンジを残したかったのだろうか。

 

『いろいろな情報を分析すると、ヒラリーとビルの反対者の死亡確率は、異常に多く交通事故の1万倍以上の確立かも。。。

 

もし、検索したければ「ヒラリー・クリントン」反対者。

 

次に、「ヒラリー・クリントン」死亡事故。

 

「ビル・クリントン」反対者。

 

「ビル・クリントン」死亡事故

 

「クリントン殺人」で検索をすれば、完全に出てきますよ。

 

そこで出てきた固有名詞を検索していけば、異常なことに突き当たる。』

 

 

*私は、前者であると考える。

 

その理由は、ヒラリーであろうとサンダースであろうと、資本主義経済に行き詰まりと、閉塞感を感じているのは、アメリカ市民そのものだと高額所得者を見続けたトランプ氏の読みは当たったのだ。

 

彼は資本主義の限界を、高額所得者相手のビジネスを行ったからこそ、近未来の危険を察知したのではなかろうか。

 

彼の言論を注目してみたい。

「アメリカンファースト」これは一体誰に言った言葉だろう。

 

白人の貧乏人だろうか、、、それとも「アメリカ」は、誰の物か?

 

ヒラリーを中心とする、イデオロギーも無く、冷戦状態が終わった現在では、マネーだけがすべての1%の富裕層と、ホワイトハウス関係者に牛耳られるている人物だけ。

 

例えば、ベトナム帰りの負傷軍人に対する手当ては、極わずかなものだ。

 

もし、日本で40~50代の働き盛りの男性が交通事故で亡くなれば、保険で1億円くらいの損害賠償金が出る。

 

しかし、アメリカの負傷軍人には、そのような巨額な保証金は無い。

 

片足失っても、家賃を払って食べていける最低の補償額で、殆どはアル中となってしまう。

 

戦争を行う徴兵制のある国家では、それが常識なのだ。

 

いったいアメリカは、リンカーンの言葉を忘れた国家になってしまったのではないか、自問したのかも知れない。

 

最高のサービスの提供を最高のお金持ちだけに与える。

 

そして、最高のサービスの提供は、自分の努力だけでは達成できない社会。

 

その事に気がつくのは、貧乏人の立場ではない、少なくともその日のパンが喰える人間だ。

 

思想家か、哲学者、そして現場主義者だ。

 

トランプは、現場主義者として世界一の最高都市NYに矛盾を感じたのかもしれない。

 

それは、資本主義という経済主義の限界でもある。

 

トランプ氏の心、哲学、情動、これらを分析しなければ、安部総理の行動、強いては日本の動きを管理しようが無い。

 

続きは、11月9日以降について記事更新します。

11月12日から15日までの動きは、面白いと言うか、日本の外交政策の無能さを感じます。

たった3日でここまで00なのか、、、

10日から12日までの情報が一番大切なのに、出てこない。

ネットにも出てこないと言う事は、朴くねさんと同じで、隠してるか?

何か、日本では無いような気がしますね。

安部総理頑張ってよ、本当に。

日本の新しい姿を目指して我々ネット市民は、頑張りましょう。

:でも、近いうちにネット市民は、大衆派となり参政権の主流となるでしょう。

青山繁春先生が、ネット選挙権の先駆者ですね。

我々は、自由に発言でき言いぱなし、聞きっぱなしの発言ができます。

その中から、正解に近い方向が見出せるるようになれば、嬉しいですね。

もちろん、間違ったら後戻りもしましょうね。