いろいろと子供の頃から物事を思い出すと、様々な出来事が頭をよぎります。
自分が小学校の頃までは、テレビ放映されていた番組ではアニメでは日本的精神を盛り込んだ「正義のヒーロー」「思い遣り」などを描かれたもの、
あるいは「東洋的倫理道徳」を大事に説く時代劇などが多くありました。その他は現代日本社会の問題を浮き彫りにしたものがあって、とても情操教育に役立ったものが多かったと思います。
覚えているのは、小学校４年生で初めて新宿の映画館で「スター・ウォーズ 帝国の逆襲」を見て、初めてマクドナルドに入りました。
当時にコカ・コーラとハンバーガー、フライドポテトは新鮮で、やはり夢中になった時期がありました。
テレビで映画「ゾンビ」を見て、眠れなくなり、あるいは夢の中にまで出てきたり、友達と次の日はその話題ばかりになりました。
あるいは「口裂け女」がブームになり、口裂け女グッズまで売られていて買いました。
中学生になり、中国武術を始めた１９８２年頃からアメリカ的文化が更に大量に入ってきました。
当時はまだ、大胆な発想や明るい米国的文化には多くが好意的でした。
あれから３２年。
今の現代日本社会では、２位は循環器疾患（脳梗塞や心筋梗塞）３位は悪性新生物：がんを抜いて、
精神病：妄想性人格障害が日本全国での入院患者数が１位になる、というすごい社会現象が現代日本で実際に起きています。
その原因として考えられるのは、当然マスメディアからの報道での記事内容だというものは大きく影響していると思います。
今現在は、かつての東西冷戦の時代とは質と内容がまったく異なり、
大きな世界的時代変化の起こっている複雑化した国際社会の中にあり、日本人では矮小的で偏狭なナショナリズム思考の中で考えたり、
複雑な国際問題を冷静に一つひとつを分析して繊細なところまで判別・識別できないような感覚がない人だと、国際問題のこととかは、すべてが、ややこしくなるだけなので興味を持たない方がいいと思います。
こうした物事が起こる理由は、実は現実のところ、
「精神病：妄想性人格障害」を一番ひどく起こしているように思われるのは「アメリカ政府」と、その運営議会の議員をしている企業経営者たち：富裕層連中だと感じています。
ちなみに先週の自分の著術した「 所感での記事 」
週刊 東洋経済 ２０１４年 １１月１日号
「 分裂するアメリカ 」
サブタイトル 現地報道 アメリカ崩壊前夜 止まらない格差拡大
妄想性人格障害(Paranoid Personality Disorder)の診断基準
全般的な疑いの深さの傾向が成人期早期までに始まり、種々の状況から明らかになる。
人々の行為や出来事を故意に自分をけなしたり脅かすものと不当に解釈する。それは以下の7つの基準のうち、少なくとも4項目以上があてはまる。
1. 十分な根拠がないにもかかわらず、他人（他国）が自分（日本・自国）を利用したり危害を加えようとしていると思い込む。
2. 友人（外交）などの誠実さを不当に疑い、その不信感に心を奪われている。
3. 何か情報を漏らすと自分（日本・自国）に不利に用いられると恐れ、他人（友人）に秘密を打ち明けようとしない。
4. 悪意のない言葉や出来事の中に、自分（日本・自国）をけなしたり脅かすような意味があると思い込む。
5. 侮辱されたり傷つけられるようなことがあると、深く根に持ち恨みを抱き続ける。
6. 自分（日本・自国）の評判や噂話に過敏で、勝手に人から不当に攻撃されていると感じ取り、怒ったり逆恨みしたりする。
7. 根拠もないのに、配偶者や恋人（外交）に対して浮気や不倫の疑いを抱く。
現在、植民地時代を謳歌し、繁栄を続けた欧州と戦後の米国政府は力が弱まり、
外交で、２１世紀の世界経済全体を牽引するのは４０億人ある「アジアの時代」が始まり、国際金融でも一番力を持つようになるのは、BRICS銀行、アジアインフラ投資銀行を主導する、
今年２０１４年の１０月で世界経済１位になった中国です。
（※中国が設立を提唱している国際金融機関「アジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）」参加を希望する東南アジア諸国など２１カ国の代表が２４日、北京の人民大会堂で創設計画の基本合意書に署名した。設立資金は約１千億ドル。中国が半分の５００億ドルを出資。本部は北京に置き、早くも来春には発足予定。１０００億ドルを日本円とすると、今現在は１ドル＝１１２円前後なので、１０００億×１１２＝１１、２兆円）
祖国日本は大きなチャンスが今ありますが、外交的な進捗が難しく、すべてが米国式になった現代日本社会では今や多くの人々の心身が疲労しやすい環境になっています。
それは、戦後日本６９年間で私達の生活のすべての中に染み込まされた、米国的思考法が常に賢く正しいと思い込まされてきた時代が世界中で終わっていく現実があり（正確にはエネルギー産業などのありとあらゆるビジネスモデルも過去のものとなり、国際通貨でドルを使用しないという流れ）
企業マスメディアの流す情報が常におかしいのはこれらが理由の本質であり、これからに起こる時代の国際的変化を認めたくない、就いていきたくない日本の政財界連中たちはもう限界になっています。
我々が、我々のための明るい未来のある時代を創っていくには、すべての政財界の思惑に進めようとする考え方に迷わされず、企業への依存を辞め、正しいものを見抜く目と、日々の行動・努力しかないと思います。