【食料コントロール】
フリーメーソンは戦争、疫病、気象コントロール、人口地震、遺伝子操作、生物兵器、ワクチン接種、有害物質散布、出生コントロール・・ありとあらゆる手段を講じ、民衆に気付かれないように人類間引き作戦を進めています。
その作戦の中で、食料分野での間引きを担当しているのがモンサント社なのだと考えられます。
日本の食品表示義務では、加工品は原材料の上位３番目まで、かつ全重量の5％（水分を除いた）を超えていなければＧＭＯの表示はしなくて良いことになっています。
これでは食品原料にＧＭＯが使われているかどうかを見分けるのは事実上困難です。
【TPPとモンサント社】
日本が参加合意したＴＰＰですが、この中でモンサント社は明らかに「利害関係者」となっています。
日本がＴＰＰに参加すれば、我々は今まで以上にＧＭＯ食品の脅威に晒される事になります。
ＴＰＰは米国系企業の利益を保障する事が一義的な目的ですから、ＧＭＯ食品を識別する食品表示は排除され、消費者にはＧＭＯ食品の識別が一切できなくなる事でしょう。
この結果、年々増え続ける癌患者と癌死亡者数によって日本の人口は減少していくでしょう。
ＧＭＯは癌のみならず、うつ病、異常行動、無気力症の原因になるという説もあります。
【モンサント保護法】
アメリカには2012年から施行された「食品安全近代化法（Food Safty Modernization Act）」という法律があります。
この法律の問題点は有機農法や家庭菜園を営むと違法行為とみなされてしまう点で、政府や行政に「農家や食糧生産者を犯罪者として合法的に逮捕する権限を与える」 ような内容となっています。
難解な法律らしく、これを承認したアメリカ議会でも、内容を理解している議員は殆どいないと言われていますが、ＧＭＯ反対を叫ぶ団体からは「モンサント保護法」と呼ばれています。
この法律が適用されると、モンサント社の「農薬耐性遺伝子組み換え種子と」のセット使用が推奨され、これに反する有機栽培、家庭菜園については種の管理を徹底しないと、モンサント社から種の盗用を主張されると反証ができず敗訴し、罰金を含む罰を課せられる懸念があるのです。
更には、発がん性が指摘されている遺伝子組み換え種子を法的に保護するという信じがたい法律「包括予算割当法」も2013年に成立しています。
「包括予算割当法」の第735条には、モンサント社などが販売する遺伝子組み換え作物で消費者に健康被害が出ても、因果関係が証明されない限り種子の販売や植栽を法的に停止させることができない、と定められており、こちらも「モンサント保護法」と呼ばれています。
この２つの法律は明らかにモンサント社のために作られています。
またTPPは当然、「モンサント保護」に関する法律も参加国に強制されることになります。
【一億総疾病へ】
このモンサント社と提携しているのが住友化学で、その会長が経団連前会長の米倉弘昌です。経団連がＴＰＰ参加に積極的なのはこの影響も大きいでしょう。
このままでは一億総活躍どころか、一億総疾病の時代がやってくるかもしれません。
もはや我々の命と安全、財産を今の政府は守るつもりはありません。我々自ら守るしかないのです。
そのためには声をあげ、戦うしかありません。
自民党は過去一度も負けた事が無いという衆参同時選挙を目論んでいます。もしここで反自民勢力が結束して勝利できれば、一気に形勢を逆転できます。
自公や大阪維新を倒し、私たちの平和で安全な暮らしを自ら勝ち取りましょう。