キャノン、加ト吉、鹿島、、ヤマト運輸、生命保険業界など怪文書に襲われた４０社は？
「怪文書の研究」で知られるジャーナリストのR氏が、怪文書のターゲットになりそうな企業を鋭く分析している。
「防衛省汚職がらみでこれからは政界ルートもこのままでは済みません。防衛産業何社かへの波及も必至です。大山鳴動で一匹では、いくらネズミ年だからといっても、シャレにもなりませんからね。厚生労働省、文部科学省関連でも表面化するものが出そうです。きたる衆院選がらみでは派閥の喧嘩も激しくなりやはり、紙ツブテの飛ばしっこも熾烈になりますよ。企業関連はすごい。昨年を例にとれば弱者の怒りの爆発したものが多かった。銀行の裏面もの、電力業界の親方日の丸体質、日本航空の経営陣を攻めたものなど脇の甘さも恰好のターゲットになりました。ベンチャー企業は食い逃げの実態をあばかれた。この手の経営者は、自分の至らなさを棚に上げ、応援する奴が悪だった、貸した銀行が悪いといった怪文書を流すんです。そこまで暴露してもいいのか、というのが実に多い。手元にあるだけでも５０はこえます。誉められた事ではありませんが、見る側にとっては実に面白い。ズバリ核心をついているのも多いんですから」
怪文書、告発文書に見舞われた企業を上げてみると―。
いずれも日本を代表する企業だ。
鹿島、トヨタ自動車、日清紡、東京電力、日本生命、ヤマト運輸、東急、小田急、みずほ銀行、三井住友銀行、東京三菱UｆJ、沖縄電力、永和信用金庫、ニッセイ同和火災、伊藤忠アーバンコミュニティ、加ト吉、伊予鉄道、生保業界、損保業界、NOVA、
セガ、エスバイエル、日興コーディアルグループ、大林組、伊藤ハム、NHK,ミートホープ、セブンイレブン、グッドウィル、平和相銀、博報堂、毎日新聞、中日新聞、リクルート、新興プランテック、インデックスホールディングス、悪質金融業者などなど。
怪文書はホントのところは、真偽のほどはわからないのだが、その後の推移を見ていると一部、タメにする狙いとか、妬みを除くとほぼ決定的なものがほとんどだ。
あなたは、どう耐えますか。わが社に限っては？と甘くみてはいけません。
怪文書一つが、命取りになる大事件に発展することだってあるんだから。