などと、勇ましいことを言っている人がいるようで。
そういう人って、痛々しいことに自信満々に言うんですよね。恥ずかしいですねーーー
ということで、ここで、マンデル=フレミングについておさらいしてみましょう。
『リフレが日本経済を復活させる』
リフレが日本経済を復活させる/中央経済社
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の飯田泰之氏の章より引用します。
------------引用ここから------------
◆マンデル＝フレミング効果
財政政策の有効性が失われるもう一つの理由が為替レートを経由した影響である。
（中略）
財政支出が増加すると、金融政策姿勢に変化がないならば、それに伴う貨幣需要の増加によって金利が上昇する。この金利上昇によって自国通貨は他国のそれよりも相対的に高い利回りを得られることになるため、自国通貨需要が増大する。自国通貨が高くなると輸出は抑制され、輸入が増加する。その結果、財政支出による生産活動の増大は自国通貨高と純輸出の減少によって相殺されてしまうことになる。このような自国通貨高による需要の縮小は、金利が財政出動前の水準に戻るまで続くため、結果として財政政策の効果は消滅してしまうことになる。
以上が教科書的な変動相場制での財政政策の無効化－－－マンデル＝フレミング効果の説明である。ただし、９０年代の日本において、財政政策が金利上昇をもたらしたという事実はない。そのため、クラウディング・アウト仮説同様に本モデルもまた、９０年代以降の財政政策の影響力の変化を考える上で適切なモデルではないと考えられるかもしれない。しかし、マンデル=フレミング効果をデータ上で確認するためには、その理論的背景について十分な整理が必要となる。
第１に、金利が上昇し、それによって為替レートが変化し、輸出や輸入代替品の生産が縮小するという時間的な流れはあくまで説明上の便宜であることに注意する必要がある。テキストが説明するように、財政政策の発動によって金利が大きく上昇し、それによって輸出が輸入代替品の生産が大きく落ち込み、それによって所得と金利が政策発動前の水準まで戻るといった状況が現実に観察されるわけではない。
財政支出とそれによる取引の増加は順を追って、徐々に決済される。波及効果に関する決済需要の増加についても同様である。そのため、財政支出とそれに派生する取引が行われるたびにわずかに金利上昇圧力が生じ、それに対しわずかに為替レートが増価し、それによる取引の減少が生じ、金利水準は元に戻る。
データの上では金利の実際の上昇なしに為替レートが変化しうる。そのため、金利上昇自体は観察されず、政府支出の増加・為替レートの増価・民間経済活動の縮小が生じることになる。財政政策の増価による円による決済需要の増加（とそれによる円高）が問題の本質であって、クラウディング・アウトのケースとは異なり、金利の変化の有無そのものが問題なわけではない。
------------引用ここまで------------
教科書を丸暗記的にしか覚えていない人は、
金利上昇していない！すわマンデル=フレミングは無効だ！
みたいに短絡してしまうわけです。
私もそれにハマってた時がありましたので、無理もないです。
間違ったら、それを修正すればいいだけです。
学者じゃなければ、恥ずかしい思いをするだけ。
間違ったことを永久に間違い続け、国益に反することを垂れ流し続ける人こそが罪深いのです。
おそらく、中野剛志みたいな左翼（※）を盲信しちゃっている人は、「飯田泰之ってリフレ派じゃん。リフレの本なんて見る価値なし」みたいに、情報をシャットアウトするんでしょうね。
これの別の言い方を知ってますか？「洗脳」といいます。
おそらく、洗脳にかかっていることすら気づかないでしょうね。
※
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