愛知県半田市の県立半田商業高校は地元パン店「葵ベーカリー」と１年間保存可能な缶入りパンを共同開発した。宮城県で被災した転入生を迎えたのをきっかけに、鉢植えを販売して売上金を被災地へ送る活動をする中、生徒が「被災地が明るくなるような、おいしい防災食を作れないか」と提案した。約１年をかけ、サツマイモ入りとドライフルーツ入りの２種を作りあげ、昨年１０月に発売した。
同市出身の児童文学者・新美南吉の童話「ごんぎつね」にちなみ、「ごんぱんだ」と命名。パン店やイベントなどで１５００缶を売った。白井上二教頭は「まずは初期投資が回収できる４０００缶の販売が目標。その後は売上金の一部を被災地に寄付したい」と意気込む。同市は南海トラフ巨大地震が起きれば最大４メートルの津波が襲来するとされ、販売で住民の防災意識を高める狙いもある。
自治体の防災食の定番・乾パンの多くは保存期間が５年。これに合わせ、保存期間を延ばす例は多い。
食品メーカー「井村屋」（津市）は２０１１年４月、１本（６０グラム）でご飯１膳分のエネルギー（１７１キロ・カロリー）が補給できるミニようかん「えいようかん」の賞味期限を従来の３年から５年半に改良して発売。被災地に送ったところデザートとして重宝された。防災食の備蓄を進める自治体からも好評で、震災前の１０倍以上の売れ行きという。暗闇でも開封しやすいよう反射シールをつけ、パッケージに災害伝言ダイヤル「１７１」の使い方を印刷するなど避難生活にも配慮した。
天狗缶詰（名古屋市）も昨年８月、おでん缶の練り製品を改良し、５年保存可能とした。担当者は「災害食は種類があまり多くないことから、家庭用にも買われている」と話す。
特産品の防災食も登場。三重県名張市の「丸福精肉店」は昨年以降、「現代の忍者食」と銘打ち、伊賀牛と県産豚を使ったレトルトカレー２種を発売。
岐阜県関市の「奥長良川名水」は１１年夏から、奥長良川高賀(こうか)渓谷の天然軟水の５年保存水を売り出した。被災地で、「２リットルのペットボトルでは回し飲みできない」と指摘があり、簡易コップもつけた。東京都が今年４月、企業などに水や食料の備蓄を義務付ける条例を施行したことから、中村尚・東京営業所長は「自動車メーカーや不動産会社から注文が来ており反響は大きい」と話している。
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