スポーツ健康科学部設置！立命館大学ＢＫＣに

前々から出ていた話ですが

ついに構想が固まったようです

まぁ形としてはえらそうなこと言っていますが

一部はアメフトなど部活に専念して

オリンピックに金メダルを排出するのを目的にしてるのでは？

２０１０年スポーツ健康科学部設立

２０１２年ベルリンオリンピックで金メダルで知名度ＵＰ　

２０１６年東京オリンピック で金メダル続出

国も金メダルをもっと出すために

お金つぎ込むみたいですし…

というか立命の動きは

いつも国の政策と連動しているような(ｗ

医者足りないんだし

医学部作ったらいいのに～

(法律改正必要ですが）

ともかくすでに生命医科学科に

里見潤	教授	スポーツ及び健康に関する運動生理学的研究	応用生理学研究室
下妻晃二郎	教授	医療政策・管理学、臨床腫瘍学、緩和医療学	医療政策・管理学研究室

谷田守

助教

生活習慣病、免疫、運動に関する自律神経生理学的研究

ってありますしね

それに

サービス・マネジメント・インスティテュートが非常に理念が似ていて

Service Management Institute

教育の目標と特色

サービス･マネジメント･インスティテュートは、サービスに関わる経済活動、サービスを提供する企業のマネジメントおよび観光、レジャー、スポーツ、健康に関わる組織の運営や諸活動のあり方について学部等を超えた諸機関が協同して研究･教育するものです。 現代の余暇時間の増大に伴うレジャーやスポーツ、健康への関心は、仕事と生活全般に及ぶ快適さ、さらには心身全般に及ぶ快適さを求めるヒューマン･ウェルネスへの要求へと高まっています。ヒューマン･ウェルネスへの要求に応えるには、医療、福祉を始めとした社会システムの新たな仕組みの構築が必要です。 近年のオリンピックでは、一流選手が活躍するには、たいへん高度なマネジメントが要求されます。たとえば、スポーツ･サイエンス、資金集め、広告宣伝、コンピュータによる情報処理などを駆使しなければなりません。そして、観客を温かく迎え入れるホテルも必要となります。

こうした社会のサービス化が高まる中で解決すべき課題はたくさんありますが、特に諸サービスを提供する組織の効率性と公平（公正）性のバランスをいかにとるかが重要となっています。したがって、サービスの経済化がどのように進行しているか、サービス企業におけるマネジメントはどのように展開すべきかなどの諸問題を解明することが社会的な要請と言えます。また、感性工学･人間工学や運動生理学分野など広く人間の身体を扱う諸科学との連携によって、最先端の各種生体機能測定機器を用いた研究成果を活用し、社会科学と自然科学の融合をはかった教育･研究を展開します。

1「ヒューマン・ビジネス系」と「スポーツ・サービス系」、2つのプログラム

展開科目は、学生の問題･関心に応じて専門的に学ぶことのできるヒューマン･ビジネス系とスポーツ･サービス系の2つに分かれています。前者のプログラムでは多様に展開されている観光、レジャーや、福祉･医療をはじめとしたビジネスつまりヒューマン･ビジネスについて学び、後者のプログラムではスポーツのサイエンスやマネジメントについて学びます。学生は、どちらかのプログラムを重点的に履修すべきですが、どちらを重点的に履修する場合であっても、文理総合の見地から、もう一方の系についても最低限その基礎科目については履修することが必要です。具体的には、ヒューマン･ビジネス系に沿って履修する場合には、スポーツ･サービス系基礎5科目（ヒューマンライフ論、トレーニング科学、運動生理学、ウェルネス論、生体機構論）から3科目以上、逆にスポーツサービス系に沿って履修する場合には、ヒューマン･ビジネス系の基礎5科目（サービスマネジメント論、サービス消費論、健康産業論、ホスピタリティ産業論、マーケティング論）から3科目以上履修してください。

また、スポーツ･サービス系を専攻する学生は、教養科目の「現代人とヘルスケア」「スポーツのサイエンス」「スポーツと現代社会」「スポーツの歴史と発展」から3科目を取得することが望まれます。

2 授業方式

各科目にはその内容により、講義方式だけでなく、講義と実験・実習が有機的に結合した方式を採用します。とくに展開科目については、企業や自治体をはじめとした諸施設での実習を取り入れた授業も導入します。例えば実際のフィットネス施設やホテルで研修をおこなうことによって、問題を明らかにしていくといった手法を積極的に取り入れます。

小集団教育については、1回生で「基礎演習」、3回生で「専門演習」、4回生で「卒業研究」を置きます。専門演習では実習・実験的側面を重視します。また、2回生では「プロジェクト研究」の活動を重視し、全員の取り組みをめざしています。

3 インターンシップについて

サービス･マネジメント･インスティテュートでは、志摩スペイン村、ヒルトン大阪、ミズノ、モクモクファーム、びわ湖ホール、近畿日本ツーリスト、等、様々なサービス分野で活躍する企業やNPO法人と協定を結び、インターンシップを実施しています。これらはインスティテュート科目「国内インターンシップ（文理総合インスティテュート専門科目）」として認定するもので、学業へのフィードバックを目的とするものであり、その後の研究･勉学、学生生活の改善、目的意識の明確化などに役立てることが期待されており、実地研修により就職の適正を確認することは副次的目的に過ぎません。したがって、実地研修は重要な構成要素であるとはいえ、授業のあくまでも一部に過ぎず、事前指導･事後指導、事前事後の自主的な研究を含めてこの授業が成り立っていることを理解しておいてください。詳細は講義概要を参考にすること、また、6月頃にガイダンスを実施しますので、希望者は必ず参加してください。

Service Management Institute

養成する人材、進路等について

1.人材養成の目標

サービス･マネジメント･インスティテュートでは、ヒューマン･ウェルネス（人間にとっての心身両面にわたる快適さ）とは何かを理解するとともに、それを達成するためのサービス事業において、サービスの質的向上を追求することのできるマネジメント能力を養成します。

2.予想される進路等

具体的には、レジャー（余暇）、スポーツ、健康等のサービスに対する経済、社会さらには人間的ニーズの発展および観光、レジャー･スポーツ･健康関連等のビジネスの経営戦略とハード･ソフト両面にわたる管理について研究し、それらの分野で活躍できる人材を養成します。

なお、このようなマネジメント能力を備えた人材は、以上のような分野に限らず、一般の企業のなかではもちろん、国家･地方公務員としても必要性を増すものと考えられます。

Service Management Institute

カリキュラムについて

1.必要科目・選択必修科目、履修指定科目について

• (1)必修科目は卒業までに必ず修得しなければ卒業できません。 「外国語」12単位が必修（詳細は各回生の「履修の方法」の章を参照）
• (2)選択必修科目は指定される科目群の中から必要単位を選択して、卒業までに必ず修得しなければなりません。
• (3)履修指定科目はその配当された回生で必ず履修しなければなりません。但し、単位の取得ができなかった場合に再度履修し直す必要はありません。

2 その他の履修上の留意点

1回生小集団科目「基礎演習」は、クラスが指定されています。指定クラスで受講登録を行ってください。

3 コア的基礎科目について（2002年度以降入学者適用）

サービス･マネジメント･インスティテュート専門科目一覧において、下線を付した以下の科目をコア的基礎科目として位置づけます。これらの科目は各系列の核となる科目であり、自らが志向する系列のコア科目については、優先的に履修し、学修することが必要です。但し、他系列のコア的基礎科目も5科目中3科目以上は履修するようにしてください。

ヒューマン･サービス系	スポーツ･サービス系
サービス･マネジメント論	ヒューマンライフ論
サービス消費論	トレーニング科学
健康産業論	運動生理学
ホスピタリティー産業論	ウェルネス論
マーケティング論	生体機構論

資格取得支援

1. 「健康運動実践指導者」の資格取得について

「健康運動実践指導者」とは

健康づくりのための運動実践者に与えられる称号の一つで、医学的基礎知識、運動生理学の知識、健康づくりのための運動指導の知識・技能を持ち、健康づくりを目的として作成された運動プログラムに基づいて、実践指導を行うことが出来ると認められた者に与えられる資格です。（財団法人　健康・体力づくり事業財団）健康運動実践者の養成事業は、平成元年から厚生労働大臣認定事業として推進され、生涯を通じた国民の健康づくりに寄与する目的で創設さています。生活習慣病を予防し、健康水準を保持・増進する観点から大きく貢献してきています。

資格取得の方法

サービス・マネジメント・インスでは、体育系大学と同様の「健康運動実践指導者」の養成校としての認定を受けています。本インスの学生は、資格取得のための養成講習会（受講料は約17万円）を受講しなくとも、下記のサービス・マネジメント・インス科目を中心とする全16科目を単位取得（見込みを含む）すると、検定試験を受験する資格が得られます。

資格取得の利点

スポーツ関連の資格は他にもありますが、フィットネス関連の企業や公共スポーツ施設では、この「健康運動実践指導者」の称号資格を持った人材を一定数雇用しなければなりません。フィットネス産業ばかりでなく、一般産業でも少子高齢化社会に向けて健康関連事業を展開する傾向があります。将来フィットネス企業に就職を希望している学生や健康関連に事業を展開しようとする企業に就職を希望する学生には、本資格の取得を勧めます。
2006年1月1日現在、健康運動実践指導者の登録者数は、全国で20,129名（女性13,338名、男性6,791名）おり、様々な分野で活躍しています。なお、本インスにおいては、受験予備調査（実技試験の種目届け出を含む）を3回生時4月に行います。受験申し込みは3回生時9月、実技試験は3回生時11月、筆記試験は3回生時2月に行われます。（2007年度実績）詳細については、学びステーション（文理インス事務局）で確認してください。

健康増進センター、保健所、保健センター、など	2,456名
病　院、老人福祉施設、介護保険施設、など	2,810名
アスレチッククラブ、フィットネスクラブ、など	4,268名
会　社、団　体（健康管理部門）、など	59名
学　校	699名
フリーで活躍	996名
その他（学生を含む）	8,841名

2006年度登録者数　20,129名

※財団法人　健康・体力づくり事業団ホームページより抜粋

注意すべき事項（授業履修について）

本資格取得を目指す学生は、下記の16科目総ての単位取得（見込みを含む）が必須です。

科目名称
ウェルネス論	スポーツ医学
ヒューマンライフ論	エクササイズ・プログラミング論
運動生理学	スポーツ指導特論Ⅰ
運動学習・制御論	スポーツ指導特論Ⅱ
生体機構論	スポーツ指導特論Ⅲ
スポーツ栄養学	スポーツ方法論Ⅰ（種目を問わず）
トレーニング科学	パフォーマンス測定評価Ⅰ
スポーツ心理学	スポーツ傷害・救急処置

2. 「トレーニング指導者」の資格取得について

「トレーニング指導者」とは

トレーニングの対象や目的に応じて、科学的根拠に基づく適切な運動プログラムを作成・指導するために必要な知識を習得したと認められた者に授与される資格（特定非営利活動法人　日本トレーニング指導者協会）です。競技スポーツ分野において選手の体力強化や傷害予防を目的としたトレーニング指導を行う専門家（トレーニングコーチ、ストレングスコーチ、コンディショニングコーチ、スポーツコーチ、地域スポーツ指導者、教員、アスレティックトレーナーなど）や、一般人を対象としたトレーニング指導の専門家（フィットネスクラブのインストラクター、一般人を対象とした運動指導者、パーソナルトレーナーなど）として活動するための基礎資格として位置づけられています。

資格取得の方法

サービス・マネジメント・インスでは、2007年度より「トレーニング指導者」の養成校としての認定を受けています。本インスの学生は、下記のサービス・マネジメント・インス科目を中心とする全16科目を単位取得（見込みを含む）すると、資格取得のための養成講習会（一般科目8 領域18 科目・合計36 時間、専門科目5 領域18 科目・合計36 時間、受講費用110,250円[テキスト代別・税込、2007年度実績]）の受講が免除され、1月に実施される認定試験を受験する資格が得られます。

注意すべき事項（授業履修について）

本資格取得を目指す学生は、下記の16科目総ての単位取得（見込みを含む）が必須です。

科目名称
運動生理学	第2セメスター	スポーツ指導特論Ⅱ	第5セメスター
生体機構論	第2セメスター	スポーツ・マネジメント論	第5セメスター
トレーニング科学	第3セメスター	パフォーマンス測定評価Ⅰ	第4セメスター
エクササイズ・プログラミング論	第4セメスター	スポーツ栄養学	第6セメスター
スポーツ指導特論Ⅰ	第4セメスター	スポーツ指導論	第6セメスター
スポーツ・バイオメカニクス論	第4セメスター	スポーツ心理学	第6セメスター
ヒューマンライフ論	第4セメスター	トレーニング計画管理論	第6セメスター
スポーツ傷害・救急処置	第5セメスター	パフォーマンス測定評価Ⅱ	第5セメスター

http://www.ritsumei.jp/bunri/bunri02_03_j.html

スポーツ健康科学部（仮称）・スポーツ健康科学研究科（仮称）の設置構想について

立命館大学では、２０１０年４月、びわこ・くさつキャンパス（ＢＫＣ）に「スポーツ健康科学部（仮称）」・「スポーツ健康科学研究科（仮称）」を設置する準備を進めることとなりました（学部・研究科名称はいずれも仮称です）。本文書の構想は現時点での構想であり、確定事項ではありません。

学部・研究科の概要は次のとおりです。
　【スポーツ健康科学部（仮称）】
　　　学部・学科名称：　スポーツ健康科学部（仮称）
　　　開設年度　　　　：　２０１０年度を目指します。
　　　設置場所　　　　：　びわこ・くさつキャンパス（ＢＫＣ）
　【スポーツ健康科学研究科（仮称）】
　　　研究科・専攻名称：　スポーツ健康科学研究科（仮称）
　　　開設年度　　　　　：　２０１０年度を目指します。
　　　設置場所　　　　　：　びわこ・くさつキャンパス（ＢＫＣ）


１．設置の意義
（１）スポーツ・健康分野をめぐる社会的課題への対応
　近年の急速なスポーツ・健康分野における課題や社会的関心の高まりの中で、スポーツ・健康を科学的に捉える視点、科学的根拠に基づくトレーニング、科学的根拠に基づく健康の必要性が広く認知され、教育・研究上もこの点が求められるようになっています。
　このような動向において、本学がこれまで文理総合インスで展開してきたスポーツ教学をビジネスやマネジメントの視点から教育・研究していくことが求められています。一方で、自然科学的見地からもスポーツ・健康の進展に貢献していくことが求められています。即ち、スポーツ・健康分野の課題やニーズに対して、社会科学と自然科学の両面から総合的・学際的に追及していくことが必要とされています。
　本学が高等教育機関として社会の要請に積極的に応え、スポーツ・健康のありようを追求していくためには、社会科学的要素と自然科学的要素を含めた文理融合型のスポーツ・健康分野の本格的教学展開が必要とされています。

（２）立命館の理念・使命の実現
　「健康」の追求は、わが国ならず、先進国、発展途上国を問わない人類的・普遍的課題です。また、「スポーツ」は国・民族・言語を越えて相互理解や連帯を育む力を持つものであり、人々に夢や感動を与えるものです。今次のスポーツ健康科学部（仮称）・スポーツ健康科学研究科（仮称）の構想によって、教学理念「平和と民主主義」、立命館憲章「教育・研究および文化・スポーツ活動を通じて信頼を連帯を育み、地域に根ざし、国際社会に開かれた学園づくりを進める」を前進させるものとして位置づけています。

（３）スポーツ・健康教学の基盤を活かした展開
　1994年度に開設したＢＫＣは「文理融合」のキャンパスコンセプトのもとで展開し、①1998年度開設の文理融合インスティテュート（以下、文理インス）でのスポーツ系教学、②隣接分野であるライフサイエンス・理工学の教育・研究拠点及び経済学・経営学の教育・研究拠点の形成、③スポーツ・健康産業研究センター、経営戦略研究センター（イノベーション・マネジメント研究センターに改組）、「健康創造科学研究会（滋賀医大との連携）」等での研究・産学連携実績、④この間の積極的なスポーツ強化政策の推進による高い競技実績など、その成果を蓄積することで、スポーツ・健康系教学を展開する基盤を作り上げてきました。
　これまでのこのような展開基盤を活かすことによって、立命館らしい、ＢＫＣの特徴を活かしたスポーツ・健康系の教学拠点を構築します。また、教学展開とともに、スポーツ強化政策の新展開も具体化することによって、教学（理論）と課外活動（実践）を融合したカレッジスポーツの拠点を構築していきます。

（４）立命館全学のスポーツ・健康教育の拠点へ
　今次のスポーツ健康科学部（仮称）・スポーツ健康科学研究科（仮称）の構想によって、立命館全学に対して健康や自らの生活の質を向上させる運動・スポーツに関する教育をコーディネートしていきます。また、体育会学生等を対象として教育プログラムの提供、スポーツ高度化推進の政策立案も担っていきたいと考えています。

２．スポーツ健康学部（仮称）・スポーツ健康科学研究科（仮称）のコンセプト
（１）基本的な考え方

①スポーツと健康の一体的な展開
　「スポーツ」と「健康」を一体的に一つの学部で統合的に展開していくことによって、スポーツの高度化で得られた知見を健康の面でも活かすことが可能となるように、人材育成面・研究面においても相互の相乗的な発展を行うことができるようにします。また、スポーツ分野に限ってもトップスポーツだけではなく、健康のためのスポーツ・運動という点も重要になってきており、健康とスポーツを統合し、広く捉えた展開を行います。

②スポーツ・健康の総合的・学際的な教育・研究
　スポーツ健康科学は、多様な学問が含まれる教育・研究分野であり、社会の要請やスポーツの高度化に伴い多様な研究分野からのアプローチを取り込み、発展し続けています。そのため、本学ではスポーツ健康科学を中心軸におきつつ、体育学、経済学、経営学、理学、工学、保健衛生学、医学などの多様な分野を総合的・学際的に教育・研究していきます。これはＢＫＣのキャンパスコンセプトである「文理融合」とも合致するものです。

（２）学部・研究科同時設置による展開

　①学部と研究科の同時設置
　学際分野であるスポーツ健康分野においては、研究によって解明された科学的根拠をもとに学部での教育実践へと還元することを狙います。また、学部と研究科を同時に設置することによって、スポーツ健康系教学拠点の確立に向けて大きく踏み出すことが可能となります。

　②学部（学士課程）と研究科（修士課程）の機能の明確化
　学部（学士課程）では論理力、読解力などの「基礎学力」を確実に習得させた上で、発展的な力としてマネジメントやスポーツ・健康科学と深く関わるコーチング力、リーダーシップ力を身につけるための教育システム（講義、演習、実践など）を導入します。
　研究科（修士課程）では、専門職業人養成に重点を置き、長期インターンシップや課外での実践的な取り組みを必須化して「実践力」を持った専門家を養成していきます。また、研究では、既存教学組織とも連携した研究プロジェクトの推進も想定しています。

（３）教学の特色
　①総合的・学際的教育　－ＢＫＣコンセプトである「文理融合」の新たな展開
　ＢＫＣのキャンパスコンセプト「文理融合」の学びの新しい挑戦として位置づけていきます。１・２回生時には、スポーツ健康科学にひきつけた科目内容による興味関心の喚起、基礎的な専門科目の必須化、グレード別クラス編成、必要な教学システムを導入します。
　３・４回生では、「マネジメント・ビジネス」、「スポーツ科学・健康科学」を２つの柱として、ＢＫＣにある既存学部である経済学部・経営学部及び理工学部・情報理工学部・生命科学部・薬学部と連携した教育システムを検討していきます。

　②国際連携型・地域連携型教育
　国際連携型教育では、スポーツ科学やスポーツビジネスの先進地であるアメリカの大学等と連携を図り、数週間～セメスター単位での海外研修プログラム、カリキュラム開発サポート、研究交流等を進めます。また、海外企業やスポーツチームでのインターンシップ、国際スポーツ組織等との連携も検討します。
　地域連携型教育では、近隣の「総合型スポーツクラブ」への参画、ジュニア・中学・高校生・中高齢者など各世代に見合ったスポーツ・健康プログラムの提供、指導者へのクリニック開催など地域と連携した学び（サービスラーニングなど）を展開します。まら、これらの事業は学生の実習の場となるものであり、学部として組織的に取り組みます。さらに、地域政策に関わる連携事業、委託研究、調査など、地域に根ざした学びに積極的に取り組みます。

　③国内外のスポーツ界・産業界との連携
　日本国内のプロスポーツ（野球、サッカー、バスケットボール等）とともに、ＮＦＬやＭＬＢなど国内外のプロスポーツ・ビジネス等との連携を進めていきます。
　また、健康分野においても、国・地方自治体等との連携を進めることによって、実践的な学びを深めることができるようにします。

　④カレッジスポーツとの連携
　ＢＫＣはすでにトップアスリートを擁するスポーツ拠点となっていますが、この拠点と連携して「課外と正課の相乗効果」を発揮する教学拠点を形成します。例えば、①トップアスリートを研究対象（被験者）とした研究プロジェクトの実施とフィードバック、②体育会クラブを理工学、栄養学、情報数理学、医学的側面からサポートする教育・実践プロジェクト、③本学部教員がスポーツ強化政策の立案・推進の中心的役割を担うなど、教学・実践面双方の高度化を行います。
　学内における教育・研究（理論）とカレッジスポーツ現場の取り組み（実践）が相乗効果を生み出していくようにします。
　当該分野の教育・研究力を有する大学間での学術交流協定などの締結も検討していきます。

３．スポーツ健康学部（仮称）・スポーツ健康科学研究科（仮称）の概要
（１）スポーツ健康学部（仮称）
　①学部の概要
　　　学部・学科名称：　スポーツ健康科学部（仮称）
　　　開設年度　　　　：　２０１０年度を目指します。
　　　設置場所　　　　：　びわこ・くさつキャンパス（ＢＫＣ）

　②人材育成目標
　スポーツ健康学部（仮称）は、スポーツ・健康分野の教育活動と学生の実践を通じて、健康とスポーツへの深い理解を持ちながら、グローバルな視野とリーダーシップを有して社会の発展に貢献する人間の育成を目指します。このような人材育成目標を実現するため、文理融合を教学の基本方針とし、さらにその教学内容を深める実践を行うために、国際、地域、スポーツ界及び産業界、カレッジスポーツとの連携を特色とした教育を行います。

　③教育目標
　上記の人材育成目標を達成するために、次の教育目標を設定します。
（ｲ）広い視野を持つための幅広い教養の修得
（ﾛ）専門を学ぶ上で基盤となるリテラシー
　　（科学的に思考する力、情報収集・処理力、外国語能力、日本語表現力など）の習得
（ﾊ）スポーツ健康科学を構成する多様な分野の基礎的知識の習得
（ﾆ）組織を目指す方向に動かすリーダーシップ力
　　（課題を解決する力、チームで働く力、コミュニケーション力、コーチング力、倫理観）の習得
（ﾎ）理論と実践によるスポーツ・健康分野の専門知識・技術の修得

　④教育システムの特徴
　・1年次から4年次まで継続性を持った小集団教育の展開
　・オンデマンド型などＩＣＴを活用した教育方法を導入し、繰り返し学習や国際大会での遠征などに対応する
　　教学システムの構チームで働く力、コミュニケーション力を育むプロジェクト型教育・グループ学習の実施
　・系統的かつ確実に学修を深めるための必修科目の設置と学びの集大成としての卒業研究の必修化
　・保健体育教員免許に加え、他教科免許状取得や他大学と連携した小学校教員免許取得プログラムなど
　　教員志望者を支援する教学の検討
　・地域などを学びの場としたサービスラーニング 等

　⑤想定される進路
　・小中高教員
　・公務員（スポーツ健康政策部局等）
　・民間企業（サービス、医薬品、食品、医療機器メーカー等）
　・スポーツ専門職 等

（２）スポーツ健康科学研究科（仮称）
　①研究科の概要
　　研究科・専攻名称：　スポーツ健康科学研究科（仮称）
　　開設年度　　　　　：　２０１０年度を目指します。
　　設置場所　　　　　：　びわこ・くさつキャンパス（ＢＫＣ）

　②教育システムの特徴
　・キャリアを見通した実践力の養成
　　（国内外のプロスポーツや企業への長期インターンシップ、保健体育専修免許プログラムと現場での
　　　指導実習、企業との共同開発等）
　・社会人の学びを支援する開講形態の検討 等

　③想定される進路
　・中学校・高等学校教員
　・公務員（スポーツ健康政策部局等）
　・シンクタンク
　・民間企業
　・研究開発職
　・プロジェクトコーディネーター
　・国際機関（ＷＨＯ等） 等

http://www.ritsumei.jp/news/detail_j/topics/1856/year/2008/publish/1