新しく就任した韓国大統領 朴槿恵（パク・クネ） 氏は、「日本は歴史を正しく直視し責任負う姿勢を」と演説で対日認識に言及し 「加害者と被害者という歴史的立場」と表現。「（この立場は）千年の歴史が流れても変わることはない」と語りました。
（謹んで大統領に伺いますが、韓国が加害者で日本が被害者ということで間違いございませんね）
また 朴大統領は２月２５日の就任式当日、麻生太郎副総理との会談で日本に歴史問題への対応を求めましたが、その席上に於いて、自国の国旗のみを掲揚し、日本の国旗は掲揚しないという無礼な態度で接しています。
（タイなどの国のときにはちゃんと掲揚してあることから、意図的であるのはあきらかです。でも、国が国の代表と接するのに最低限の礼は行うのが国家の品格です。流石に長年中国の奴隷だった国のやることは違いますね。世界が感嘆の声をあげることでしょう）
この新しい韓国大統領は、就任以前から日本に対して自分達で作った都合の良い架空の歴史認識を持ち出し、まことに不愉快です。
歴史認識を口に出すなら、まず自国の偏狭なナショナリズムを消し去り、言論の自由を保障したのちに論ずるべきでしょう。
例えば金完燮(キム・ワンソプ)などの親日韓国人の言論を弾圧し、書物一切を封じ込めたうえ、気に入らない真実には目をつぶり、日本人が認識している歴史には一切耳を傾けることもしない。
そんな前提で作られた韓国の歴史認識を喜ぶ韓国人は、猿のマスターベーションとまったく同じです。
この韓国が捏造した猿のマスターベーション的歴史認識は、捏造であるがゆえに時間軸に何の脈絡もなく従軍慰安婦なるものを登場させて日本人をあきれさせますが、恥を知らない韓国という国民性の所以か、衰えません。
のみならず、とうとう韓国国家が編纂するという抜き差しならない状態で売春婦の妄言を本にしました。
つまり、国が関与したということは、国が公然と嘘をついた。ということ。これで押しも押されもせぬ世界公認の嘘つき国家。
おめでとう というべきでしょうか。
ところで、他にも日本と同じように、嘘の歴史認識を押しつけられている国があります。
それがトルコなのです。
前回、トルコが日本人に対して並々ならぬ友情を示してくれたことについて、yukimari小姐が記事にされ、わたくしも一端を担わせていただきました。
そのトルコが日本に於ける中韓と同じように、アルメニア人を大量虐殺した。という捏造された歴史を押しつけられているのです。
しかし、トルコはこの言い掛かりに対し、誇りを守るためには一戦するもやむなしとして、毅然としてはねのけました。
http://web.archive.org/web/20021211113513/www.turkey.jp/info/foreign/iframe/armenian.shtml
↑ ↑ 上記事の概略及び他資料との合わせ記事
第１次大戦中に、当時オスマン帝国内に居住していたアルメニア人が強制的に国に移住させられ、その間に約１５０万人が虐殺されたとされる事件について、アルメニア人が世界各地の政府や議会に働きかけ、これをジェノサイドとして認めるよう、または虐殺の存在を認定するように要求してきました。
しかし、トルコでは「歴史認識に誤りがある」と、真っ向から抗議しています
オスマン帝国政府が政策の一環として虐殺を実施したというアルメニア人の宣伝には、そのような決定が実際に存在したことを証明するものを必要とします。これを証明するため、アルメニア人は、タラット・パシャ（将軍）発信とされている多くの電報を作り上げたのです。
しかし、これらの書類は完全に作り上げられたものであり、よってこれらの書類に基づいたアルメニア人の主張は支持されないものです。さらに、アドニヤンの本の中に掲載された写真を調べることによって、形式、字体、語法のどの点から見ても、これらの書類はオスマン帝国政府の通常の事務文書とは似つかないものであり、よって粗末な偽造文書であるということが明らかになりました。
発 端
そもそも オスマン帝国には７０万人以上のアルメニア人が住み着いており、帝国議会にはアルメニア人もいたのです。ところがそのオスマン帝国に対してロシアが宣戦布告するや アルメニア人はロシア軍に志願しました。すぐにロシア軍に随行したアルメニア志願兵による残虐行為が始まりました。その殺し方が余りに酸鼻を極め、目に余るものであったため、ロシア軍の指揮官自身が彼らを戦線から外し、後衛部隊にまわさざるを得なかったほどでした。
アルメニア兵はそれほどの残虐性を持つ人種であったということです。
当時トルコ東部で戦ったロシア軍将校の回顧録は、アルメニア人ゲリラによる非情な残虐行為に関する記述であふれています。彼らの行為は、原始的な戦争形態に比較してみても残忍なものであったと書かれています。
アルメニア人部隊を率いていたのはカレキン・パストルマジヤンでした。現在は、革命にちなんだアルメン・ガロという名前をつけています。別のハンパルソン・ボヤジヤンという元（アルメニア人の）オスマン帝国議員は、トルコの村落への破壊行為を行ったアルメニア人ゲリラ軍を、「ムラッド」という通名を使って背後から指揮していました。また、同人物は特に「トルコ人の子供もアルメニア人国家の脅威となるため殺害せよ」と命令を下した人物でもあります。
ロシアは先ず侵略する国に敵対する勢力があれば、資金と武器を渡し闘わせます。その後漁夫の利を得るのが常套手段でしたが、そのロシアをもって、引き下げざるを得ない残忍さを持つ。というのがアルメニア人だったということです。
アルメニア人の残虐行為は、トルコ人だけでなく他のイスラム教徒にも及びました。アルメニア人ゲリラは、ギリシャ人とユダヤ人がアルメニア人ゲリラの革命計画を全面的には支援しなかったことに対して憤慨していました。よって、トラブゾンとその周辺では彼らによって何千人ものギリシャ人が虐殺され、ハッキャリではユダヤ人が捕らえられて虐殺されました。このような残虐行為の基本的な目的は、新しく設立を目指すアルメニア人国家の領土と主張している土地にはアルメニア人だけしか残さないということによるものでした。よって、アルメニア人が安心して定住できるように人口の大多数をアルメニア人にするため、他者は全て虐殺されるか、命が惜しければ逃亡するかのどちらかを迫られたのです。
しかしながら、オスマン帝国はこの期に及んでもなお、一般のアルメニア人非戦闘員、女子供を安全な非戦闘地域に送ろうとします。
その時の移動に伴う命令要旨は次のとおりでした。
「前述の町や村に居住しているアルメニア人が新たな居住地に移動する際に道中において、快適さを確保し、生命と財産を保護する必要がある。また目的地に到着した後も、彼らが新居で完全に落ち着くまでは避難民予算から彼らの食費を負担する。また、現在の必要性や過去の資産に応じて財産と土地を供給する。さらに援助が必要な者には、政府が住居を建築し、農耕者や職人には種、道具、設備を提供する。」
さらに以下のように規定しています。
「この命令は全て、アルメニア革命委員会の拡張に対抗するためのものである。よって、イスラム教徒とアルメニア教徒の間で虐殺を発生させるような形で実行してはならない。」 「移動するアルメニア人には特命の公務員が同行せよ、そしてアルメニア人に食料と必需品が供給されているかを確認させよ、また移住者予算からそれらの物資を購入せよ。」
オスマン帝国はアルメニア非戦闘員に対してそこまで手厚く保護をしました。
しかしながら、７０万人が移動する途中に、死亡する者がいたのは事実だったようです。
その原因は、道中に一般的である治安の不安定さによるもの、キャラバンが通りかかった領地に住んでいる部族の仕業によるものや、移動の道中で繰り広げられていた軍事活動や盗賊活動によるものです。また、アルメニア人の移送や再定住の政策を取った時期は、オスマン帝国が大規模な疫病や飢餓、さらに深刻な燃料や食料そして医薬品の不足に悩まされていたときでした。また、ここで注記しておかなければならないのですが、同時期にトルコ東部では窮乏により9万人のオスマン軍人が命を落としており、さらにアルメニア人移住者と同様な苦境によりあらゆる宗教に属するオスマン帝国臣民が300万から400万人も死亡しているのです。
自国の領土内にいるよりも諸外国の方、とりわけフランスに多くの居住者を持つアルメニアは、フランス政府に対して、トルコによるジェノサイドである と働きかけました。
しかしトルコは国をあげてフランスに反発しています。
そして日本の慰安婦問題では、アメリカの下院議員マイク・ホンダ氏がアメリカ在住韓国人の走狗となり、慰安婦問題における対日非難決議案を採択しました。
ところがこれと同時期に問題になっていたトルコ共和国のアルメニア人虐殺非難決議案は、平成１９年１月３１日に米下院外交委員会に付託されたが審議されていないのです
それはトルコ共和国の「 もし可決の場合にはトルコ国内の米軍による基地使用をも制限すると言明。トルコ国内の反米感情が燃え上がり、政府としても自国内のインジルリク基地などの米軍による使用を禁止あるいは制限すると警告した」ことによるものでした。
自国の名誉を傷つけるのなら、例えアメリカであっても袂を分かつ。この決心があるからこそトルコの言う事は真実として受け入れられ、米下院外交委員会は審議を取りやめたのです。
米議会民主党が日本の慰安婦問題糾弾の決議案を審議する状況と酷似していますが、トルコの対応は日本のそれとはまったく異なっています。
その結果、トルコはアメリカで名誉を維持し、日本はアメリカの複数の公共施設や公園に従軍慰安婦の象やモニュメントが建てられ、日本と日本人、日本のために闘って死んだ軍人を貶められているのに、国として撤去の方策さえ検討されていません。 日本の外交官は「無能」です。
死んだ祖父を思い出しますと、昔の日本人は本当に名誉と誇りを持っていたのに、トルコに負けない侍スピリッツがあったのに。なぜこんな情けない日本になったのでしょう。
戦争を回避するには二つの方法が有ります。
一つは武力と経済を背景に毅然と意志を貫く。
もうひとつは強い国の言いなりに、いつも恭順の姿勢を崩さない。
しかし前者には平和があり、後者には平和がありません。
残念ながら今までの日本は後者に近いと言わざるをえません。
そしてせっせと餌を与えていた隣国はいつの間にか肥大して逆に日本を食らおうとしています。
今まさにChina Freeの転換期。推し進めましょうKorea Free 負けてたまるか支那や韓国に。
（謹んで大統領に伺いますが、韓国が加害者で日本が被害者ということで間違いございませんね）
また 朴大統領は２月２５日の就任式当日、麻生太郎副総理との会談で日本に歴史問題への対応を求めましたが、その席上に於いて、自国の国旗のみを掲揚し、日本の国旗は掲揚しないという無礼な態度で接しています。
（タイなどの国のときにはちゃんと掲揚してあることから、意図的であるのはあきらかです。でも、国が国の代表と接するのに最低限の礼は行うのが国家の品格です。流石に長年中国の奴隷だった国のやることは違いますね。世界が感嘆の声をあげることでしょう）
この新しい韓国大統領は、就任以前から日本に対して自分達で作った都合の良い架空の歴史認識を持ち出し、まことに不愉快です。
歴史認識を口に出すなら、まず自国の偏狭なナショナリズムを消し去り、言論の自由を保障したのちに論ずるべきでしょう。
例えば金完燮(キム・ワンソプ)などの親日韓国人の言論を弾圧し、書物一切を封じ込めたうえ、気に入らない真実には目をつぶり、日本人が認識している歴史には一切耳を傾けることもしない。
そんな前提で作られた韓国の歴史認識を喜ぶ韓国人は、猿のマスターベーションとまったく同じです。
この韓国が捏造した猿のマスターベーション的歴史認識は、捏造であるがゆえに時間軸に何の脈絡もなく従軍慰安婦なるものを登場させて日本人をあきれさせますが、恥を知らない韓国という国民性の所以か、衰えません。
のみならず、とうとう韓国国家が編纂するという抜き差しならない状態で売春婦の妄言を本にしました。
つまり、国が関与したということは、国が公然と嘘をついた。ということ。これで押しも押されもせぬ世界公認の嘘つき国家。
おめでとう というべきでしょうか。
ところで、他にも日本と同じように、嘘の歴史認識を押しつけられている国があります。
それがトルコなのです。
前回、トルコが日本人に対して並々ならぬ友情を示してくれたことについて、yukimari小姐が記事にされ、わたくしも一端を担わせていただきました。
そのトルコが日本に於ける中韓と同じように、アルメニア人を大量虐殺した。という捏造された歴史を押しつけられているのです。
しかし、トルコはこの言い掛かりに対し、誇りを守るためには一戦するもやむなしとして、毅然としてはねのけました。
http://web.archive.org/web/20021211113513/www.turkey.jp/info/foreign/iframe/armenian.shtml
↑ ↑ 上記事の概略及び他資料との合わせ記事
第１次大戦中に、当時オスマン帝国内に居住していたアルメニア人が強制的に国に移住させられ、その間に約１５０万人が虐殺されたとされる事件について、アルメニア人が世界各地の政府や議会に働きかけ、これをジェノサイドとして認めるよう、または虐殺の存在を認定するように要求してきました。
しかし、トルコでは「歴史認識に誤りがある」と、真っ向から抗議しています
オスマン帝国政府が政策の一環として虐殺を実施したというアルメニア人の宣伝には、そのような決定が実際に存在したことを証明するものを必要とします。これを証明するため、アルメニア人は、タラット・パシャ（将軍）発信とされている多くの電報を作り上げたのです。
しかし、これらの書類は完全に作り上げられたものであり、よってこれらの書類に基づいたアルメニア人の主張は支持されないものです。さらに、アドニヤンの本の中に掲載された写真を調べることによって、形式、字体、語法のどの点から見ても、これらの書類はオスマン帝国政府の通常の事務文書とは似つかないものであり、よって粗末な偽造文書であるということが明らかになりました。
発 端
そもそも オスマン帝国には７０万人以上のアルメニア人が住み着いており、帝国議会にはアルメニア人もいたのです。ところがそのオスマン帝国に対してロシアが宣戦布告するや アルメニア人はロシア軍に志願しました。すぐにロシア軍に随行したアルメニア志願兵による残虐行為が始まりました。その殺し方が余りに酸鼻を極め、目に余るものであったため、ロシア軍の指揮官自身が彼らを戦線から外し、後衛部隊にまわさざるを得なかったほどでした。
アルメニア兵はそれほどの残虐性を持つ人種であったということです。
当時トルコ東部で戦ったロシア軍将校の回顧録は、アルメニア人ゲリラによる非情な残虐行為に関する記述であふれています。彼らの行為は、原始的な戦争形態に比較してみても残忍なものであったと書かれています。
アルメニア人部隊を率いていたのはカレキン・パストルマジヤンでした。現在は、革命にちなんだアルメン・ガロという名前をつけています。別のハンパルソン・ボヤジヤンという元（アルメニア人の）オスマン帝国議員は、トルコの村落への破壊行為を行ったアルメニア人ゲリラ軍を、「ムラッド」という通名を使って背後から指揮していました。また、同人物は特に「トルコ人の子供もアルメニア人国家の脅威となるため殺害せよ」と命令を下した人物でもあります。
ロシアは先ず侵略する国に敵対する勢力があれば、資金と武器を渡し闘わせます。その後漁夫の利を得るのが常套手段でしたが、そのロシアをもって、引き下げざるを得ない残忍さを持つ。というのがアルメニア人だったということです。
アルメニア人の残虐行為は、トルコ人だけでなく他のイスラム教徒にも及びました。アルメニア人ゲリラは、ギリシャ人とユダヤ人がアルメニア人ゲリラの革命計画を全面的には支援しなかったことに対して憤慨していました。よって、トラブゾンとその周辺では彼らによって何千人ものギリシャ人が虐殺され、ハッキャリではユダヤ人が捕らえられて虐殺されました。このような残虐行為の基本的な目的は、新しく設立を目指すアルメニア人国家の領土と主張している土地にはアルメニア人だけしか残さないということによるものでした。よって、アルメニア人が安心して定住できるように人口の大多数をアルメニア人にするため、他者は全て虐殺されるか、命が惜しければ逃亡するかのどちらかを迫られたのです。
しかしながら、オスマン帝国はこの期に及んでもなお、一般のアルメニア人非戦闘員、女子供を安全な非戦闘地域に送ろうとします。
その時の移動に伴う命令要旨は次のとおりでした。
「前述の町や村に居住しているアルメニア人が新たな居住地に移動する際に道中において、快適さを確保し、生命と財産を保護する必要がある。また目的地に到着した後も、彼らが新居で完全に落ち着くまでは避難民予算から彼らの食費を負担する。また、現在の必要性や過去の資産に応じて財産と土地を供給する。さらに援助が必要な者には、政府が住居を建築し、農耕者や職人には種、道具、設備を提供する。」
さらに以下のように規定しています。
「この命令は全て、アルメニア革命委員会の拡張に対抗するためのものである。よって、イスラム教徒とアルメニア教徒の間で虐殺を発生させるような形で実行してはならない。」 「移動するアルメニア人には特命の公務員が同行せよ、そしてアルメニア人に食料と必需品が供給されているかを確認させよ、また移住者予算からそれらの物資を購入せよ。」
オスマン帝国はアルメニア非戦闘員に対してそこまで手厚く保護をしました。
しかしながら、７０万人が移動する途中に、死亡する者がいたのは事実だったようです。
その原因は、道中に一般的である治安の不安定さによるもの、キャラバンが通りかかった領地に住んでいる部族の仕業によるものや、移動の道中で繰り広げられていた軍事活動や盗賊活動によるものです。また、アルメニア人の移送や再定住の政策を取った時期は、オスマン帝国が大規模な疫病や飢餓、さらに深刻な燃料や食料そして医薬品の不足に悩まされていたときでした。また、ここで注記しておかなければならないのですが、同時期にトルコ東部では窮乏により9万人のオスマン軍人が命を落としており、さらにアルメニア人移住者と同様な苦境によりあらゆる宗教に属するオスマン帝国臣民が300万から400万人も死亡しているのです。
自国の領土内にいるよりも諸外国の方、とりわけフランスに多くの居住者を持つアルメニアは、フランス政府に対して、トルコによるジェノサイドである と働きかけました。
しかしトルコは国をあげてフランスに反発しています。
そして日本の慰安婦問題では、アメリカの下院議員マイク・ホンダ氏がアメリカ在住韓国人の走狗となり、慰安婦問題における対日非難決議案を採択しました。
ところがこれと同時期に問題になっていたトルコ共和国のアルメニア人虐殺非難決議案は、平成１９年１月３１日に米下院外交委員会に付託されたが審議されていないのです
それはトルコ共和国の「 もし可決の場合にはトルコ国内の米軍による基地使用をも制限すると言明。トルコ国内の反米感情が燃え上がり、政府としても自国内のインジルリク基地などの米軍による使用を禁止あるいは制限すると警告した」ことによるものでした。
自国の名誉を傷つけるのなら、例えアメリカであっても袂を分かつ。この決心があるからこそトルコの言う事は真実として受け入れられ、米下院外交委員会は審議を取りやめたのです。
米議会民主党が日本の慰安婦問題糾弾の決議案を審議する状況と酷似していますが、トルコの対応は日本のそれとはまったく異なっています。
その結果、トルコはアメリカで名誉を維持し、日本はアメリカの複数の公共施設や公園に従軍慰安婦の象やモニュメントが建てられ、日本と日本人、日本のために闘って死んだ軍人を貶められているのに、国として撤去の方策さえ検討されていません。 日本の外交官は「無能」です。
死んだ祖父を思い出しますと、昔の日本人は本当に名誉と誇りを持っていたのに、トルコに負けない侍スピリッツがあったのに。なぜこんな情けない日本になったのでしょう。
戦争を回避するには二つの方法が有ります。
一つは武力と経済を背景に毅然と意志を貫く。
もうひとつは強い国の言いなりに、いつも恭順の姿勢を崩さない。
しかし前者には平和があり、後者には平和がありません。
残念ながら今までの日本は後者に近いと言わざるをえません。
そしてせっせと餌を与えていた隣国はいつの間にか肥大して逆に日本を食らおうとしています。
今まさにChina Freeの転換期。推し進めましょうKorea Free 負けてたまるか支那や韓国に。