國體護持 第六章 第三節 （基幹物資の供給）

はじめに・らすかる☆より　　http://ameblo.jp/rascal-amb/entry-10277101543.html

目次・例言　http://ameblo.jp/rascal-amb/entry-10277160853.html

第六章 萬葉一統

　第三節　自立再生社會の實現
　　（基幹物資の供給）

　次に、基幹物資の供給について檢（検）討する。基幹物資のうち、動力源（エネルギー）については、前述のとほり、危險（険）・有害・有限の枯渇性資源（再生不能資源）の使用は再生經濟（経済）原理と相容れず、安全・無害・無限の再生可能資源である「太陽の惠み」・「宇宙の惠み」としての太陽熱、太陽光、水力、風力、波力、潮力（潮汐）、海洋温度差、バイオマス、地熱などに依存すべきである。生命は太陽と水と大氣（気）によつて育まれることから、地球の壞滅（壊滅）的危機から全生命を救ふ鍵は、人類の叡知と努力により、太陽と宇宙の惠みに從（従）ひ、水と大氣の淨化と畫（画）期的な動力源活用の技術開發（発）にある。そして、『電氣事業法』を根本的に改正し、數（数）社の電力會（会）社によつて寡占されてゐる「大規模集中型」の電力供給體（体）制を廢（廃）止し、自立再生經濟に基づく「小規模分散型」の電力供給體制へと轉（転）換すべきである。「小規模分散型」へと轉換するためには、再生可能資源による發電（ソーラー發電など）や廢棄物再生處（処）理過程での發電（ゴミ發電など）に關（関）する新技術や石油に代はるフリーエネルギーなどの代替エネルギーの開發研究と實（実）用化を促進させ、自由な發電と賣（売）電を許容し、政府が本腰を入れて積極的に援助すれば、現在の技術水準においても、電力供給量の約二十六パーセントを占める原子力發電の供給量はおろか、埋蔵燃料による發電の供給量の大半を自給しうることになる。そして、さらに、技術開發を推進すれば、電力の完全自給やその他のエネルギー一切の完全自給も夢ではない。運輸、交通、通信などの分野においても、再生可能資源によるエネルギー供給體制を確立し、效（効）率のよい新技術の導入を行ふべきである。これらの方向によつて、原子力に依存する理由は全くなくなる。これを世界に普及すれば、動力源の各國（国）自給率は飛躍的に向上し、世界の安定要因が擴（拡）大する。

國體護持　第六章　第三節 （第一次産業） http://ameblo.jp/rascal-amb/entry-10304869079.html