昨日お客様に教えていただいたのですが、病気のカルテをシェアするという事業がアメリカであるそうです。

自分がなった病気と同じ病気を他の人はどの様に治療して治しているのか?調べることができるそうです。

カルテを登録をするのは医者ではなく、患者である自分自身。

治療方法には西洋医学、東洋医学などある場合でも、従来は行った病院の治療を受けいれるしかありませんでした。

ところがこのシェアリングサービスを使うと、他の方の治療方法を参考にして、自分自身で治療方法を選ぶことが可能となります。

そこにどれぐらいの価値があるのかわからないのですが、重い病気を抱えている方や慢性的な病気を抱えている方にとっては価値があるのかもしれません。

この話を聞いて、とっさに思いついたアイデアがあります。

それは、「節税対策をシェアする」という事業です。

従来はあまり表にでることがなかった、節税のグレーゾーンの微妙な判定基準について、専門家同士がシェアをしあうというのはどうでしょうか?

判例や裁決などになれば、普通に知ることができますが、法的に争うのは税務事例のほんのわずかですが、前段階の税務調査の時点での争いは日常茶飯事だと思います。

そこで実際に争われた事例の判定基準を積み上げていけば、白と黒の境目がぼんやりとながらわかるのではと思いました。

どなたか事業化してくれないかなぁ?

あまり表に出てこない情報をシェアしあうというのは面白いですね。

専門的な情報だけでなく、超ローカルな情報をシェアしあうなんてのも。

お金に変えるのが大変かもしれませんが、ユーザーが楽しくて毎日アクセスしてしまうような情報が集まれば、現金化もしやすいのではと思います。

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