核兵器の密売人フランス（オルタナティブ通信）
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▼核兵器の密売人フランス（オルタナティブ通信）
ＥＵ統合は、１９５２年、欧州石炭鉄鋼共同体の発足に出発点を持っている。あらゆる産業の基盤である石炭と鉄鋼の生産・流通を一体化させる所からヨーロッパの経済的一体化は始まり、それを基礎としてＥＵの政治共同体が発足して行く。この石炭鉄鋼共同体は、第二次世界大戦で焼け野原となったヨーロッパを復興させるために米国がマーシャル・プランと呼ばれる経済復興政策を行い、その全ヨーロッパへの「投資事業」を円滑に行うために、全ての社会資本（鉄道、港湾、橋、道路等）の整備の基本となる鉄鋼と、その原料・燃料となる石炭の生産と流通を一体化させる必要から生み出された。
＊ＥＵの母体は、実は米国の経済政策にあった。
このマーシャル・プランの資金を米国からヨーロッパへ「流し込む」窓口となったのが、ブッシュ大統領一族の銀行ブラウン・ハリマンであり、その英国支部のブラウン・シプリー銀行であった。この銀行がヨーロッパ全体を復興させる膨大な建設事業の「全てを単独で仕切った」。この時の莫大な利益が、２代に渡り大統領を生み出すブッシュ一族の財政基盤となった。 ＥＵ統合の動脈となるのが、この石炭・鉄鋼を全ヨーロッパに運搬する鉄道である。現在においても、トラック運送より、はるかに安価な輸送を可能にする鉄道と内陸運河が統合ＥＵの動脈となっている。
＊鉄道こそＥＵである。
古くから鉄鋼業で栄えたフランス・ピレネー地方のアリエージュ、そしてドフィネ、さらにドイツ、ベルギー、ルクセンブルクの鉄鋼業を結び付けてきたのが鉄道であった。そして鉄道建設のためには莫大な資金調達が必要であり、その資金を用意し、事実上鉄道を支配したのが銀行業であった。パリから鉄鋼王国ベルギーへ向かう大動脈の北部鉄道を建設したのはロスチャイルド一族であり、１９世半ば、フランス・ベルギー石炭運河会社と命名された文字通り鉄鋼業の燃料提供のための運河会社＝運送会社は、ベルギー国立銀行とも言えるソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックとロスチャイルドが創立した。当初は、ロスチャイルドと対立関係にもあり、後には全面的な協力関係に入るソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックは、ヨーロッパの名門貴族ミラボー家とバルトロニー家が創立した。この両家は共にヨーロッパの名門鉄道会社であるＰ.Ｏ鉄道を経営していた。このソシエテの創立者達は、同時に金融国家スイスへの鉄道網をも支配していた。それは兵器と兵士を運搬する道でもあった（拙稿「永世中立国スイス」を参照）。
＊ロスチャイルドとその同志が、統合ＥＵの基盤を形成して来た。
このＰ.Ｏ鉄道が、やがて世界中を支配する大英帝国の海軍の燃料補給・武器弾薬運搬の専門艦隊であるＰ.Ｏ汽船へと発展する。英国が支配下に置いた国々からの莫大な略奪品＝石油、石炭、ダイヤモンド、金銀ウラン、奴隷、食料品等の運搬を行って来た、文字通り、イギリス帝国の「実体」を形成したのが、このＰ.Ｏ汽船であった。 奴隷貿易と、中国・インド等への麻薬・アヘン貿易、奴隷を酷使した大規模農園経営と鉱山経営で悪名高い東インド会社は、このＰ.Ｏ汽船の出先機関に過ぎなかった。
＊Ｐ.Ｏ汽船こそ、イギリス帝国であった。
このＰ.Ｏ汽船が、ヨーロッパの大動脈をなす石炭・鉄鋼運搬の鉄道会社を起源とし、ベルギー最大の半ば国営銀行に近いソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックと創立者を同一にしている点には注意を要する。ベルギー王家は、正式名をザクセン・コブルク・ゴータ一族を名乗り、英国王室ウィンザー家は旧姓をザクセン・コブルク・ゴータ家を名乗っていた。イギリス帝国の実働部隊Ｐ.Ｏ汽船が、ベルギー最大の銀行、ベルギー産業・製鉄業の中枢ソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックと同一経営者の手になる意味は、そこにある。英国が中国に麻薬を売り付けアヘン戦争を引き起こし、南部アフリカで黒人を奴隷とし金塊・ダイヤモンドの採掘を行って来た悪行は有名であるが、ベルギー王家の国王レオポルド２世が、アフリカのコンゴ（ベルギー領コンゴ）でゴムの大規模農園を多数経営し、そこで奴隷とされた黒人を数百万人、大虐殺した事実は余り知られていない（ジョセフ・コンラッド「闇の奥」岩波書店、藤永茂「闇の奥の奥」三交社参照）。このベルギー領コンゴでの大虐殺の実働部隊となったのがロスチャイルドとソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックである。
＊この英国とベルギーの行った奴隷貿易・大虐殺は、実はザクセン・コブルク・ゴータ家という同一の一族が行っていた。
ＥＵ統合の大動脈が、この虐殺の実働部隊ソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジック、そして、この銀行と一体化したロスチャイルドによって形成され、現在も担われている事実を忘れてはならない。 ドイツ系のルクセンブルグ最大の鉄鋼業アルベット社がソシエテの系列であれば、ベルギー、ルクセンブルク、ドイツ、フランスの石炭・鉄鋼業を統合し、さらに原料から製鋼・完成品までを生産するヨーロッパ最大規模の鉄鋼コングロマリットであるコックリル・ウーグレ社も、ソシエテの支配下にある。 ヨーロッパの原子力産業・核兵器製造を推進する「原子力研究シンジケート」と名付けられたＥＵ版核兵器製造シンジケートの中核が、このコックリル・ウーグレ社、つまりソシエテである。なぜなら、ゴム以外のコンゴのもう１つの最大輸出品はウランという核兵器原料であるためだ。
そしてベルギーのあらゆる産業に支配を及ぼしているベルギー３大コンツェルンの１つ、特に化学部門に強いソルベイ・コンツェルン（つまり濃縮ウラン製造企業）も、またソシエテの支配下にあるが、このソルベイ社が世界最大の核兵器原料の製造企業で、ノーベル「平和賞」受賞者アル・ゴアの企業アライド・ケミカルの株式＝経営権を２０％掌握し、また長年、ソ連（ロシア）の核兵器原料の精練を行って来た英国のＩＣＩ（インペリアル・ケミカル・インダストリー、かつては国営企業）の株式＝経営権を２５％握る、という形で世界的な核兵器ファミリーを形成している（注１）。
欧州石炭鉄鋼共同体が、５７年、ヨーロッパを統一する原子力・核兵器製造管理組織である欧州原子力共同体ＥＵＲＡＴＯＭへと発展し、それを中継としながら統合ＥＵへと行き着く経緯が、ここに見える。鉄道＝石炭・鉄鋼産業と核兵器産業が、同一のソシエテによって担われて来た。米国が長年、核兵器の不拡散を表向き主張しながら、一方で平然と１９４７年から政府機関であるフランス原子力庁がイスラエルのワイツマン研究所と核兵器の共同開発を行い、フランス・イスラエルが核武装して来た背景には、このヨーロッパ核兵器業界の「販路拡大路線」があった（思想的には神の国イスラエルを建国しようというヨーロッパ・エリート達の宗教的狂信があった）。アラブ諸国に繰り返し侵略戦争を仕掛け、国連から非難決議を繰り返し受けているイスラエルに核兵器大量生産を行わせるために、１９５２年以降、南フランス・ローヌ河沿いのマルクールで、イスラエル向けのウラン濃縮企業、核物質の再処理施設の経営を、ロスチャイルドのガラス・化学会社サンゴバン・テクニーク・ヌーベルＳＧＮが密かに行って来たのも、このソシエテ等ヨーロッパ核兵器産業の意向であった。このサンゴバンの子会社にはヒラリー・クリントンが顧問弁護士を務めてきたラファルジュ社と、日本の元外務大臣・麻生太郎の麻生セメントがある。
さらに１９６３年、フランスの軍事産業でミラージュ戦闘機のメーカーであるダッソー・ブレゲ社が、イスラエルから１億ドルで中距離核ミサイル開発を受注し、核ミサイル技術と２５基の核ミサイルを納入した事実。１９６８年、ベルギーの幽霊法人を使いイスラエルがアントワープからウラン鉱石を大量に密輸し核ミサイルの大量生産を成功させた時にも、ベルギーの銀行家が幽霊法人の利用というテクニックを「入れ知恵」し、関与した事実。こうした世界中への核兵器の拡散には、ヨーロッパの金融界・核兵器業界の意向が明確に存在した。ＥＵ統合の大動脈企業こそ世界中への核兵器拡散を実行し、人類を絶滅の危機に陥れて来た。このイスラエルの核兵器が、それに対抗するためのアラブの核武装、イランの核兵器開発への「推進力」となって来た。そして、フランス原子力庁、サンゴバン、ダッソー・ブレゲ社、全ての核兵器開発・販売を巡る交渉の場所には、イスラエルのアメリカ大使館、フランス大使館が使われ、そこには常にヴィクター・ロスチャイルドが同席して来た。
※注１・・このソルベイ社が中心となり、国際的核兵器密輸業者マーク・リッチの本拠地であるベルギーで３年に１度開催される「ソルベイ会議」は、世界各地の核兵器企業と核物理学者が集まり、核兵器の販路拡大を密談する会議となっている。かつて第５回ソルベイ会議で、世界の核物理学者が会議する中で、アインシュタインが米国大統領宛てに、核兵器開発の実行を提言する書簡を書く事を決意した（決意するように誘導された）事は有名である。このソルベイ会議こそが、日本の広島・長崎への原爆投下の出発点である。
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▼今後、中国を支配する者達の正体（オルタナティブ通信）
かつてベルギー領であったアフリカのコンゴでは、ベルギー国王レオポルト２世の経営する無数の大規模ゴム農園で、黒人が凄まじい奴隷労働を強制された。この奴隷農園を経営していた実働部隊が、ロスチャイルド一族とその盟友・銀行ソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックである（拙稿「核兵器の密売人フランス」参照）。 本書ｐ２８には、ロスチャイルドによって手首を切り落とされた黒人の少年の写真が載っている。 黒人には１日に採集するゴムの量が１人１人割り当てられた。１日でもその割り当てノルマが達成できないと、ロスチャイルドはその黒人奴隷の手首をオノで切断し、制裁を加えた。相手が少年であっても容赦はされなかった。 本書に掲載されている写真が残されている事は、「写真という技術が登場し、しかもアフリカの奥地にまで持ち込める携帯用のカメラが開発・販売されるようになったつい近年まで、ロスチャイルドによる黒人奴隷の手首切断が実行されていた」事実を示す。 この有色人種を奴隷とし人間とも思わない一族が、今後、中国を支配し、原発と核兵器を大量生産する事になる。原発の事故が起こり、核戦争が起こり、アジア人＝有色人種が死のうとロスチャイルドが「何とも思わない」事、むしろ不要な人種が死んで喜ぶ事を、この写真は事実として示している。 今後、国連の中心となり、国連という国際機関を「動かす」中心国となるベルギーとロスチャイルドによる、この黒人・有色人種虐殺の犠牲者は、数百万人に上る（ｐ３３）。国連が平和維持活動と称しＰＫＯ部隊を送り込み、有色人種の国々で虐殺を繰り返している事実は、このベルギーとロスチャイルドによるコンゴでの大虐殺に「同一起源・源流」を持つ。 本書ｐ７９にも、切り落とされた黒人奴隷の手首を持つ黒人の写真が掲載されている。ロスチャイルドは、逆らった黒人、病気・ケガで働けなくなった黒人を射殺する事を農園の監督人に命じた。しかしライフル銃の弾丸を節約するために、殺害に使用した弾丸の数と同一の数の黒人の手首を持ち帰る事を監督人に要求した。殺害された黒人１名につき弾丸１個しか使用してはならない、という弾丸の節約命令が出されていた。 黒人の命より、弾丸１個の方が「もったいない」という事である。
一方、監督人は木の棒等で黒人を撲殺し、弾丸を未使用のまま残し、「黒人が逆らったので銃殺した」とウソの報告を行い、弾丸を銃器販売店に「横流しし」、その利益を「小遣い」として着服する事が常態化していた。 つまり逆らってもいない黒人を撲殺し、弾丸を横流し販売する事で「小遣い」が得られた。ロスチャイルドの監督人達は、ビール１杯を飲む小銭のために、逆らってもいない黒人を殴り殺し続けて来た事になる。 このベルギー国王（英国王室と同族のザクセン・コブルク・ゴータ一族）とロスチャイルドの行った大虐殺を知り、写真を撮り世界に知らせた勇敢なジャーナリストが三名居た。 最初の告発者ワシントン・ウィリアムズは、わずか３２歳の若さで何者かに毒殺されている。 盟友の毒殺にも屈せず政府とロスチャイルドの告発を行ったジャーナリスト、ロジャー・ケースメントは「国家反逆罪」で、ベルギー政府の手で逮捕され「絞首刑」となり処刑されている。 ３人目のＥ・Ｄ・モレルも逮捕され、ケースメントと同一の刑務所に収監され、出獄後、病死している。 こうした写真は、この勇敢なジャーナリスト達が自分の命と引き換えに撮影してきたものである。 本書ｐ１４２には、南アフリカで絞首刑にされ、「さらし者」にされている３名の黒人奴隷の木に吊り下げられた死体の写真が掲載されている。 裁判等抜きで、白人が「気に入らない黒人を自由にリンチ処刑している」。
同時に、リンチにされた黒人の姿を「満足気に葉巻を吸いながら眺めている白人達の姿」も撮影されている。有色人種をリンチ殺害する事は、大好物の葉巻を吸いながらそれを眺める程、「最もリラックスできる楽しい時間」であった事を、この写真は示している。 これは、携帯用の小型カメラが世界中に販売されるようになった時代のリンチであり、「つい最近」の出来事である事を、写真撮影という事実そのものが示している。 そしてコンゴだけでなく、南アというロスチャイルドの支配下に入った国・地域では、どこでもリンチ殺人が行われていた事実を、こうした写真は示している。 コンゴは、ゴムだけでなく核兵器原料のウランの最大手の生産国であり、ロスチャイルドの核兵器原料企業ソルベイ社が、コンゴでのウラン採掘と世界への販売を担当してきた。 このソルベイ社とベルギー国王が「国連所在地のブリュッセル」で３年に１度開催する「ソルベイ会議」は、世界中の核兵器メーカーと核物理学者が集まり、今後の核兵器販売計画を密談する、ソルベイ社から招待された者だけが参加可能な、マスコミにも情報を出さない「隠密会議」となっている。 かつて、第５回ソルベイ会議に出席したアインシュタインが、ソルベイ社に説得され、米国のルーズベルト大統領に書簡を送り、原爆開発の推進を「提言」した事実は有名である。著名であったアインシュタインの書簡であれば米国大統領も「核兵器開発を認め、説得されるであろう」と計算したソルベイ会議は、アインシュタインを「上手に誘導し説得した」のである。
このソルベイ会議が無ければ、日本の広島・長崎への原爆投下も原爆開発も無かった。 この会議を開催している者が、ロスチャイルドとベルギー王室、つまりコンゴの奴隷虐殺者達である。 日本人という有色人種を大量に虐殺した広島・長崎への原爆投下と、コンゴでの有色人種＝黒人大虐殺が、同じ「論理」、同じ企業・人間達によって行われてきた事実が浮かび上がる。その論理とは「有色人種虐殺」である。 この企業・人間達が、今後アジアの盟主として中国の政権中枢を担当する。その金融面での動きがアジア統一通貨の形成であり、それは欧米・ロスチャイルドの新しい支配戦略である。アジア通貨の誕生をドル支配からのアジアの独立である等という寝呆けた主張は、国際情勢への無知か、自分がロスチャイルドの「手先」である事を自白しているに過ぎない。
＊・・・なお、ベルギーによるコンゴ支配を描いた小説「闇の奥」の作家ジョセフ・コンラッドは、「ベルギーのような遅れた国がこうした虐殺を行うが、自分達、英国人であれば、こうした虐殺は行わない」と英国人を自画自賛している。英国王室とベルギー王室が同一一族である事実を知識人コンラッドが知らないはずは無く、悪質なデマをコンラッドは流している。 こうした悪質なデマを流し、真実を隠す作家でなければ「大作家」「人種差別に最初に気付いた知識人」などと言う「名誉ある称号」は手に入らない。 またコンラッドの小説を映画化し「地獄の黙示録」を製作した映画監督・「巨匠」フランシス・コッポラは、ベルギー政府とロスチャイルドの行った、この残虐な黒人奴隷の手首切断をベトナムに舞台を移し、「ベトナム共産軍の行った野蛮な行為」として描き出している。
ベトナム戦争でベトナム共産軍を敵として戦争を行った米国政府の「ご機嫌を伺うために」、ベルギー政府の行った虐殺を「ネジ曲げ」、米国政府の敵＝共産軍が行った野蛮な行為として手首切断を、「巨匠」コッポラは描いている。 手首切断を行ったロスチャイルドの米国支部はロックフェラーであり、そのロックフェラーこそがベトナム戦争を行った米国政府中枢である事を、無知からか意図的にかコッポラは無視し、デマを世界中に「タレ流している」。 こうした悪質なデマを流し、真実を隠す作家でなければ「巨匠・映画監督」にはなれない。 真実を語るものが絞首刑になり、デマを「タレ流す」者だけが「大作家」、「巨匠」になる。現代世界と芸術界は、ニセ者だけが表通りを歩く事の出来る肥溜めと化している。
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▼ＣＩＡの市民奴隷化計画（オルタナティブ通信）
ＣＩＡのスパイ養成所として名高い米国のコロンビア大学、ジョンズ・ホプキンス大学では、人間のマインド・コントロール技術が「軍事用」に研究されている。人間に無意識的に「一定の行動」を強制するために、ある行動には罰則を与え、ある行動には報酬を与える等し、選挙投票の際に「誰に投票すべきか」を国家がコントロールし、「選挙投票の自由という民主主義の根幹を破壊する事」が、この研究の目的となっている。 テーマは人間の心をどのように支配するかであり、初期には一定の「望ましい行動には食事、麻薬等を与え」、「拒否すべき行動を取った場合には電気ショック」を与える等の処罰行為による人体実験が繰り返されて来た。もちろん実験台にされた人間は、その人体実験に同意など一切していない。軍による強制的人体実験である。初期にはコロンビア大学のエドワード・ソーンダイク、ジョンズ・ホプキンス大学のジョン・Ｂ・ワトソン教授が、こうした人体実験に従事したが、現在では、個々人の趣味、好きな食物、匂い、色等を「密かに調査」し、望ましい行動を取った場合には、その人物の好みの物体を身辺に出現させ、反対の行動には反対の物体を出現させるといったマインド・コントロール技術を発達させ、マサチューセッツ州ケンブリッジにあるリサーチ・メディア社によって「商品として、そのノウハウ」が販売されている。
商品化されていると言う事は、マインド・コントロールが事実として可能であり「効果があるからこそ、資金を出して購入する者が居る」と言う事である。 購入しているのは米国陸軍であり、特に将校、特殊部隊の教育を担当する米軍のブラック要塞で使用されている。また、シェルバイ郡刑務所、モンゴメリー郡公立小学校、コンテナ・コーポレーション・オブ・アメリカ社等が、この企業の継続的な顧客となっている。軍人と犯罪者と小学生と会社員が、軍隊開発の同一のマインド・コントロール技術で「教育されている」。この技術はコネティカット州ソマーズにある州立刑務所では、ホモの男性を「女性好き」に強制的に転換するために使用され、また政府に反対する思想の持ち主を政府を支持する人物に「思想転換」させるために使用され、人体実験が行われている。こうした研究の紆余曲折の末、現在、マインド・コントロール技術は電磁波兵器研究を中心に進め始められている。
ＥＵ統合は、１９５２年、欧州石炭鉄鋼共同体の発足に出発点を持っている。あらゆる産業の基盤である石炭と鉄鋼の生産・流通を一体化させる所からヨーロッパの経済的一体化は始まり、それを基礎としてＥＵの政治共同体が発足して行く。この石炭鉄鋼共同体は、第二次世界大戦で焼け野原となったヨーロッパを復興させるために米国がマーシャル・プランと呼ばれる経済復興政策を行い、その全ヨーロッパへの「投資事業」を円滑に行うために、全ての社会資本（鉄道、港湾、橋、道路等）の整備の基本となる鉄鋼と、その原料・燃料となる石炭の生産と流通を一体化させる必要から生み出された。
＊ＥＵの母体は、実は米国の経済政策にあった。
このマーシャル・プランの資金を米国からヨーロッパへ「流し込む」窓口となったのが、ブッシュ大統領一族の銀行ブラウン・ハリマンであり、その英国支部のブラウン・シプリー銀行であった。この銀行がヨーロッパ全体を復興させる膨大な建設事業の「全てを単独で仕切った」。この時の莫大な利益が、２代に渡り大統領を生み出すブッシュ一族の財政基盤となった。 ＥＵ統合の動脈となるのが、この石炭・鉄鋼を全ヨーロッパに運搬する鉄道である。現在においても、トラック運送より、はるかに安価な輸送を可能にする鉄道と内陸運河が統合ＥＵの動脈となっている。
＊鉄道こそＥＵである。
古くから鉄鋼業で栄えたフランス・ピレネー地方のアリエージュ、そしてドフィネ、さらにドイツ、ベルギー、ルクセンブルクの鉄鋼業を結び付けてきたのが鉄道であった。そして鉄道建設のためには莫大な資金調達が必要であり、その資金を用意し、事実上鉄道を支配したのが銀行業であった。パリから鉄鋼王国ベルギーへ向かう大動脈の北部鉄道を建設したのはロスチャイルド一族であり、１９世半ば、フランス・ベルギー石炭運河会社と命名された文字通り鉄鋼業の燃料提供のための運河会社＝運送会社は、ベルギー国立銀行とも言えるソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックとロスチャイルドが創立した。当初は、ロスチャイルドと対立関係にもあり、後には全面的な協力関係に入るソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックは、ヨーロッパの名門貴族ミラボー家とバルトロニー家が創立した。この両家は共にヨーロッパの名門鉄道会社であるＰ.Ｏ鉄道を経営していた。このソシエテの創立者達は、同時に金融国家スイスへの鉄道網をも支配していた。それは兵器と兵士を運搬する道でもあった（拙稿「永世中立国スイス」を参照）。
＊ロスチャイルドとその同志が、統合ＥＵの基盤を形成して来た。
このＰ.Ｏ鉄道が、やがて世界中を支配する大英帝国の海軍の燃料補給・武器弾薬運搬の専門艦隊であるＰ.Ｏ汽船へと発展する。英国が支配下に置いた国々からの莫大な略奪品＝石油、石炭、ダイヤモンド、金銀ウラン、奴隷、食料品等の運搬を行って来た、文字通り、イギリス帝国の「実体」を形成したのが、このＰ.Ｏ汽船であった。 奴隷貿易と、中国・インド等への麻薬・アヘン貿易、奴隷を酷使した大規模農園経営と鉱山経営で悪名高い東インド会社は、このＰ.Ｏ汽船の出先機関に過ぎなかった。
＊Ｐ.Ｏ汽船こそ、イギリス帝国であった。
このＰ.Ｏ汽船が、ヨーロッパの大動脈をなす石炭・鉄鋼運搬の鉄道会社を起源とし、ベルギー最大の半ば国営銀行に近いソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックと創立者を同一にしている点には注意を要する。ベルギー王家は、正式名をザクセン・コブルク・ゴータ一族を名乗り、英国王室ウィンザー家は旧姓をザクセン・コブルク・ゴータ家を名乗っていた。イギリス帝国の実働部隊Ｐ.Ｏ汽船が、ベルギー最大の銀行、ベルギー産業・製鉄業の中枢ソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックと同一経営者の手になる意味は、そこにある。英国が中国に麻薬を売り付けアヘン戦争を引き起こし、南部アフリカで黒人を奴隷とし金塊・ダイヤモンドの採掘を行って来た悪行は有名であるが、ベルギー王家の国王レオポルド２世が、アフリカのコンゴ（ベルギー領コンゴ）でゴムの大規模農園を多数経営し、そこで奴隷とされた黒人を数百万人、大虐殺した事実は余り知られていない（ジョセフ・コンラッド「闇の奥」岩波書店、藤永茂「闇の奥の奥」三交社参照）。このベルギー領コンゴでの大虐殺の実働部隊となったのがロスチャイルドとソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックである。
＊この英国とベルギーの行った奴隷貿易・大虐殺は、実はザクセン・コブルク・ゴータ家という同一の一族が行っていた。
ＥＵ統合の大動脈が、この虐殺の実働部隊ソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジック、そして、この銀行と一体化したロスチャイルドによって形成され、現在も担われている事実を忘れてはならない。 ドイツ系のルクセンブルグ最大の鉄鋼業アルベット社がソシエテの系列であれば、ベルギー、ルクセンブルク、ドイツ、フランスの石炭・鉄鋼業を統合し、さらに原料から製鋼・完成品までを生産するヨーロッパ最大規模の鉄鋼コングロマリットであるコックリル・ウーグレ社も、ソシエテの支配下にある。 ヨーロッパの原子力産業・核兵器製造を推進する「原子力研究シンジケート」と名付けられたＥＵ版核兵器製造シンジケートの中核が、このコックリル・ウーグレ社、つまりソシエテである。なぜなら、ゴム以外のコンゴのもう１つの最大輸出品はウランという核兵器原料であるためだ。
そしてベルギーのあらゆる産業に支配を及ぼしているベルギー３大コンツェルンの１つ、特に化学部門に強いソルベイ・コンツェルン（つまり濃縮ウラン製造企業）も、またソシエテの支配下にあるが、このソルベイ社が世界最大の核兵器原料の製造企業で、ノーベル「平和賞」受賞者アル・ゴアの企業アライド・ケミカルの株式＝経営権を２０％掌握し、また長年、ソ連（ロシア）の核兵器原料の精練を行って来た英国のＩＣＩ（インペリアル・ケミカル・インダストリー、かつては国営企業）の株式＝経営権を２５％握る、という形で世界的な核兵器ファミリーを形成している（注１）。
欧州石炭鉄鋼共同体が、５７年、ヨーロッパを統一する原子力・核兵器製造管理組織である欧州原子力共同体ＥＵＲＡＴＯＭへと発展し、それを中継としながら統合ＥＵへと行き着く経緯が、ここに見える。鉄道＝石炭・鉄鋼産業と核兵器産業が、同一のソシエテによって担われて来た。米国が長年、核兵器の不拡散を表向き主張しながら、一方で平然と１９４７年から政府機関であるフランス原子力庁がイスラエルのワイツマン研究所と核兵器の共同開発を行い、フランス・イスラエルが核武装して来た背景には、このヨーロッパ核兵器業界の「販路拡大路線」があった（思想的には神の国イスラエルを建国しようというヨーロッパ・エリート達の宗教的狂信があった）。アラブ諸国に繰り返し侵略戦争を仕掛け、国連から非難決議を繰り返し受けているイスラエルに核兵器大量生産を行わせるために、１９５２年以降、南フランス・ローヌ河沿いのマルクールで、イスラエル向けのウラン濃縮企業、核物質の再処理施設の経営を、ロスチャイルドのガラス・化学会社サンゴバン・テクニーク・ヌーベルＳＧＮが密かに行って来たのも、このソシエテ等ヨーロッパ核兵器産業の意向であった。このサンゴバンの子会社にはヒラリー・クリントンが顧問弁護士を務めてきたラファルジュ社と、日本の元外務大臣・麻生太郎の麻生セメントがある。
さらに１９６３年、フランスの軍事産業でミラージュ戦闘機のメーカーであるダッソー・ブレゲ社が、イスラエルから１億ドルで中距離核ミサイル開発を受注し、核ミサイル技術と２５基の核ミサイルを納入した事実。１９６８年、ベルギーの幽霊法人を使いイスラエルがアントワープからウラン鉱石を大量に密輸し核ミサイルの大量生産を成功させた時にも、ベルギーの銀行家が幽霊法人の利用というテクニックを「入れ知恵」し、関与した事実。こうした世界中への核兵器の拡散には、ヨーロッパの金融界・核兵器業界の意向が明確に存在した。ＥＵ統合の大動脈企業こそ世界中への核兵器拡散を実行し、人類を絶滅の危機に陥れて来た。このイスラエルの核兵器が、それに対抗するためのアラブの核武装、イランの核兵器開発への「推進力」となって来た。そして、フランス原子力庁、サンゴバン、ダッソー・ブレゲ社、全ての核兵器開発・販売を巡る交渉の場所には、イスラエルのアメリカ大使館、フランス大使館が使われ、そこには常にヴィクター・ロスチャイルドが同席して来た。
※注１・・このソルベイ社が中心となり、国際的核兵器密輸業者マーク・リッチの本拠地であるベルギーで３年に１度開催される「ソルベイ会議」は、世界各地の核兵器企業と核物理学者が集まり、核兵器の販路拡大を密談する会議となっている。かつて第５回ソルベイ会議で、世界の核物理学者が会議する中で、アインシュタインが米国大統領宛てに、核兵器開発の実行を提言する書簡を書く事を決意した（決意するように誘導された）事は有名である。このソルベイ会議こそが、日本の広島・長崎への原爆投下の出発点である。
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▼今後、中国を支配する者達の正体（オルタナティブ通信）
かつてベルギー領であったアフリカのコンゴでは、ベルギー国王レオポルト２世の経営する無数の大規模ゴム農園で、黒人が凄まじい奴隷労働を強制された。この奴隷農園を経営していた実働部隊が、ロスチャイルド一族とその盟友・銀行ソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックである（拙稿「核兵器の密売人フランス」参照）。 本書ｐ２８には、ロスチャイルドによって手首を切り落とされた黒人の少年の写真が載っている。 黒人には１日に採集するゴムの量が１人１人割り当てられた。１日でもその割り当てノルマが達成できないと、ロスチャイルドはその黒人奴隷の手首をオノで切断し、制裁を加えた。相手が少年であっても容赦はされなかった。 本書に掲載されている写真が残されている事は、「写真という技術が登場し、しかもアフリカの奥地にまで持ち込める携帯用のカメラが開発・販売されるようになったつい近年まで、ロスチャイルドによる黒人奴隷の手首切断が実行されていた」事実を示す。 この有色人種を奴隷とし人間とも思わない一族が、今後、中国を支配し、原発と核兵器を大量生産する事になる。原発の事故が起こり、核戦争が起こり、アジア人＝有色人種が死のうとロスチャイルドが「何とも思わない」事、むしろ不要な人種が死んで喜ぶ事を、この写真は事実として示している。 今後、国連の中心となり、国連という国際機関を「動かす」中心国となるベルギーとロスチャイルドによる、この黒人・有色人種虐殺の犠牲者は、数百万人に上る（ｐ３３）。国連が平和維持活動と称しＰＫＯ部隊を送り込み、有色人種の国々で虐殺を繰り返している事実は、このベルギーとロスチャイルドによるコンゴでの大虐殺に「同一起源・源流」を持つ。 本書ｐ７９にも、切り落とされた黒人奴隷の手首を持つ黒人の写真が掲載されている。ロスチャイルドは、逆らった黒人、病気・ケガで働けなくなった黒人を射殺する事を農園の監督人に命じた。しかしライフル銃の弾丸を節約するために、殺害に使用した弾丸の数と同一の数の黒人の手首を持ち帰る事を監督人に要求した。殺害された黒人１名につき弾丸１個しか使用してはならない、という弾丸の節約命令が出されていた。 黒人の命より、弾丸１個の方が「もったいない」という事である。
一方、監督人は木の棒等で黒人を撲殺し、弾丸を未使用のまま残し、「黒人が逆らったので銃殺した」とウソの報告を行い、弾丸を銃器販売店に「横流しし」、その利益を「小遣い」として着服する事が常態化していた。 つまり逆らってもいない黒人を撲殺し、弾丸を横流し販売する事で「小遣い」が得られた。ロスチャイルドの監督人達は、ビール１杯を飲む小銭のために、逆らってもいない黒人を殴り殺し続けて来た事になる。 このベルギー国王（英国王室と同族のザクセン・コブルク・ゴータ一族）とロスチャイルドの行った大虐殺を知り、写真を撮り世界に知らせた勇敢なジャーナリストが三名居た。 最初の告発者ワシントン・ウィリアムズは、わずか３２歳の若さで何者かに毒殺されている。 盟友の毒殺にも屈せず政府とロスチャイルドの告発を行ったジャーナリスト、ロジャー・ケースメントは「国家反逆罪」で、ベルギー政府の手で逮捕され「絞首刑」となり処刑されている。 ３人目のＥ・Ｄ・モレルも逮捕され、ケースメントと同一の刑務所に収監され、出獄後、病死している。 こうした写真は、この勇敢なジャーナリスト達が自分の命と引き換えに撮影してきたものである。 本書ｐ１４２には、南アフリカで絞首刑にされ、「さらし者」にされている３名の黒人奴隷の木に吊り下げられた死体の写真が掲載されている。 裁判等抜きで、白人が「気に入らない黒人を自由にリンチ処刑している」。
同時に、リンチにされた黒人の姿を「満足気に葉巻を吸いながら眺めている白人達の姿」も撮影されている。有色人種をリンチ殺害する事は、大好物の葉巻を吸いながらそれを眺める程、「最もリラックスできる楽しい時間」であった事を、この写真は示している。 これは、携帯用の小型カメラが世界中に販売されるようになった時代のリンチであり、「つい最近」の出来事である事を、写真撮影という事実そのものが示している。 そしてコンゴだけでなく、南アというロスチャイルドの支配下に入った国・地域では、どこでもリンチ殺人が行われていた事実を、こうした写真は示している。 コンゴは、ゴムだけでなく核兵器原料のウランの最大手の生産国であり、ロスチャイルドの核兵器原料企業ソルベイ社が、コンゴでのウラン採掘と世界への販売を担当してきた。 このソルベイ社とベルギー国王が「国連所在地のブリュッセル」で３年に１度開催する「ソルベイ会議」は、世界中の核兵器メーカーと核物理学者が集まり、今後の核兵器販売計画を密談する、ソルベイ社から招待された者だけが参加可能な、マスコミにも情報を出さない「隠密会議」となっている。 かつて、第５回ソルベイ会議に出席したアインシュタインが、ソルベイ社に説得され、米国のルーズベルト大統領に書簡を送り、原爆開発の推進を「提言」した事実は有名である。著名であったアインシュタインの書簡であれば米国大統領も「核兵器開発を認め、説得されるであろう」と計算したソルベイ会議は、アインシュタインを「上手に誘導し説得した」のである。
このソルベイ会議が無ければ、日本の広島・長崎への原爆投下も原爆開発も無かった。 この会議を開催している者が、ロスチャイルドとベルギー王室、つまりコンゴの奴隷虐殺者達である。 日本人という有色人種を大量に虐殺した広島・長崎への原爆投下と、コンゴでの有色人種＝黒人大虐殺が、同じ「論理」、同じ企業・人間達によって行われてきた事実が浮かび上がる。その論理とは「有色人種虐殺」である。 この企業・人間達が、今後アジアの盟主として中国の政権中枢を担当する。その金融面での動きがアジア統一通貨の形成であり、それは欧米・ロスチャイルドの新しい支配戦略である。アジア通貨の誕生をドル支配からのアジアの独立である等という寝呆けた主張は、国際情勢への無知か、自分がロスチャイルドの「手先」である事を自白しているに過ぎない。
＊・・・なお、ベルギーによるコンゴ支配を描いた小説「闇の奥」の作家ジョセフ・コンラッドは、「ベルギーのような遅れた国がこうした虐殺を行うが、自分達、英国人であれば、こうした虐殺は行わない」と英国人を自画自賛している。英国王室とベルギー王室が同一一族である事実を知識人コンラッドが知らないはずは無く、悪質なデマをコンラッドは流している。 こうした悪質なデマを流し、真実を隠す作家でなければ「大作家」「人種差別に最初に気付いた知識人」などと言う「名誉ある称号」は手に入らない。 またコンラッドの小説を映画化し「地獄の黙示録」を製作した映画監督・「巨匠」フランシス・コッポラは、ベルギー政府とロスチャイルドの行った、この残虐な黒人奴隷の手首切断をベトナムに舞台を移し、「ベトナム共産軍の行った野蛮な行為」として描き出している。
ベトナム戦争でベトナム共産軍を敵として戦争を行った米国政府の「ご機嫌を伺うために」、ベルギー政府の行った虐殺を「ネジ曲げ」、米国政府の敵＝共産軍が行った野蛮な行為として手首切断を、「巨匠」コッポラは描いている。 手首切断を行ったロスチャイルドの米国支部はロックフェラーであり、そのロックフェラーこそがベトナム戦争を行った米国政府中枢である事を、無知からか意図的にかコッポラは無視し、デマを世界中に「タレ流している」。 こうした悪質なデマを流し、真実を隠す作家でなければ「巨匠・映画監督」にはなれない。 真実を語るものが絞首刑になり、デマを「タレ流す」者だけが「大作家」、「巨匠」になる。現代世界と芸術界は、ニセ者だけが表通りを歩く事の出来る肥溜めと化している。
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▼ＣＩＡの市民奴隷化計画（オルタナティブ通信）
ＣＩＡのスパイ養成所として名高い米国のコロンビア大学、ジョンズ・ホプキンス大学では、人間のマインド・コントロール技術が「軍事用」に研究されている。人間に無意識的に「一定の行動」を強制するために、ある行動には罰則を与え、ある行動には報酬を与える等し、選挙投票の際に「誰に投票すべきか」を国家がコントロールし、「選挙投票の自由という民主主義の根幹を破壊する事」が、この研究の目的となっている。 テーマは人間の心をどのように支配するかであり、初期には一定の「望ましい行動には食事、麻薬等を与え」、「拒否すべき行動を取った場合には電気ショック」を与える等の処罰行為による人体実験が繰り返されて来た。もちろん実験台にされた人間は、その人体実験に同意など一切していない。軍による強制的人体実験である。初期にはコロンビア大学のエドワード・ソーンダイク、ジョンズ・ホプキンス大学のジョン・Ｂ・ワトソン教授が、こうした人体実験に従事したが、現在では、個々人の趣味、好きな食物、匂い、色等を「密かに調査」し、望ましい行動を取った場合には、その人物の好みの物体を身辺に出現させ、反対の行動には反対の物体を出現させるといったマインド・コントロール技術を発達させ、マサチューセッツ州ケンブリッジにあるリサーチ・メディア社によって「商品として、そのノウハウ」が販売されている。
商品化されていると言う事は、マインド・コントロールが事実として可能であり「効果があるからこそ、資金を出して購入する者が居る」と言う事である。 購入しているのは米国陸軍であり、特に将校、特殊部隊の教育を担当する米軍のブラック要塞で使用されている。また、シェルバイ郡刑務所、モンゴメリー郡公立小学校、コンテナ・コーポレーション・オブ・アメリカ社等が、この企業の継続的な顧客となっている。軍人と犯罪者と小学生と会社員が、軍隊開発の同一のマインド・コントロール技術で「教育されている」。この技術はコネティカット州ソマーズにある州立刑務所では、ホモの男性を「女性好き」に強制的に転換するために使用され、また政府に反対する思想の持ち主を政府を支持する人物に「思想転換」させるために使用され、人体実験が行われている。こうした研究の紆余曲折の末、現在、マインド・コントロール技術は電磁波兵器研究を中心に進め始められている。