人権擁護法案は、ズバリ、少数派の外国人だけを優遇する事。日本人は虫ケラ扱いですよ。 | 日本のお姉さん

人権擁護法案は、ズバリ、少数派の外国人だけを優遇する事。日本人は虫ケラ扱いですよ。

ようちゃん、おすすめ記事。↓重要です!!

まわし読みしてほしいぐらいです。by日本のお姉さん

▼“米中経済同盟”が生んだ中国社会の放置できない歪み(ダイヤモンド社
本連載のはじめに「米国の保護膜」そして「米国ありきの日本」ということで、日本と米国の関係について話をしましたが、中国を見るうえでも、中国と米国との関係は重要なポイントです。中国と米国の関係につきましては、私よりもっとグローバルな視点をお持ちの方がとても参考になる論点を提示されています。
*「日本人が知らない、もたれあう中国とアメリカの実体
山崎養世さんが書いた『米中経済同盟を知らない日本人』という本は、中国と米国の経済上のもたれあい関係が分かりやすく分析されています。主な内容は以下の通りです。


1.米国企業は、安い労働力を有する中国に米国流マネジメントを持ち込み、戦後日本経済の台頭後、初めて日本と対等に競争できる製造現場を獲得、中国発米国及び世界に対する輸出を増大させた
2.それにより米国企業は好業績、株価の堅調を維持し、株価の堅調は、米国の消費の堅調、米国の消費の堅調は世界の景気を牽引した。
3.中国は、米国を懐に呼び込むことにより輸出力の増大、外貨の獲得、経済成長の実現、そして、米国として中国の現体制を支持せざるを得ない戦略的環境を実現させた。
4.また、本来自由な為替体制であれば、輸出が増えれば人民元高になり、上記の好循環も自然と安全弁が働き、調整局面を迎えるはずであった。しかしながら、人為的に操作されている人民元は長い間安く据え置かれ、結果、本来ありえない、長期間に及ぶ不況なき、世界経済の成長が続いている。
5.一方で、本来ありえない、終わりのない経済成長の循環により、世界レベルでの環境破壊(米国と中国は資源浪費の2大大国ともいえる)、過剰流動性によるバブル経済という負のエネルギーが蓄積されている側面もある。この構造は、中国に投資する人にとってはある意味安心材料となります。これは、中国が米国の、そして世界の経済発展の主要なエンジンになっているということですが、そうすると、米国としても、中国を支援せざるを得ない。中国経済が崩壊して、最も大きな影響を受けるのは米国かもしれません。米国の議会が、人民元の切り上げを叫んでも、少なくとも米国の産業界は支持しない。人為的に切り上げを阻止することによる歪みが蓄積することのリスクを考え、ソフトランディングすることは求めても、急激な切り上げ要求は米国も怖くてできない。これらは全て中国の目先の安定要因として働くことはまちがいありません。


*「歪みの解消に、動き始めた中国政府」
しかし一方で、蓄積する社会の歪みは、放って置くと、長期的に不安定要因になる可能性もあります。人為的な人民元レートのほか、安い労働力も1つの歪みの結果です。なぜ工場労働者の賃金が安いかというと、それは、農民からの安い食料買い上げ価格と関係があります。中国政府は、食料買い上げ価格を人為的に安く維持することにより、工業と都市部の発展に回してきたわけですが、それにより、相対的に貧しい農民が存在し、農民が貧しいからこそ、安い賃金で工場の労働者として供給されたということです。


そして、それが行過ぎた結果が農民の暴動や農地の荒廃、環境破壊にあるわけです。


当然、中国政府も、こうした問題は認識しており、これまでの歪みから生じる国内問題、すなわち、環境問題、貧富の格差、農民暴動などに正面から取り組もうとしています。為替レートの面で言えば、徐々に切り上げを受け入れてきている。人民元の切り上げは、確かにしんどい部分もある。しかし、かつて日本が円高を克服してきたように、経済力の実体にあった為替レートを受け入れるということは、結果的に、国内経済の効率化、資源浪費大国からの脱却、環境問題の改善、技術力の向上、内需の拡大を促進するはずです。それは、中国自身がバランスの取れた、より成熟した国家になるために避けて通ることのできない道なのでしょう。
農業問題にしても、第4回でも触れたとおり、中国は2000年間以上続いた農業税を廃止し、補助金を支払うという制度をはじめ、農村を豊かにする方向に転換を始めている。ということは、これからは、人民元の為替レートばかりでなく、労働者の賃金も上がってくるということになります。農村が豊かになれば、農民は地元にとどまることになり、工場労働者の供給は確実に減ることになる


こうした一連の動きは、すでに中国の産業界にとってはどれも目先のマイナス材料であるが、これまで蓄積した歪みを補正すると言う意味ではやむを得ないもので、長期的にプラスになると考えるべきなのでしょう。


最近騒がれている米国のサブプライムローンの問題も、ある意味、米中経済同盟の落とし子ともいえるものかもしれません。なぜならば、この経済同盟により終わりのない経済成長が続き、その結果、世界的な金余りが出現し、その結果、理性を失った資金がサブプライムローンの問題を起こした側面があるからです。


日本の新聞に、中国の国家ファンドが、サブプライム問題で多額の欠損を出したモルガンスタンレーに出資するとの記事が出ていましたが、これは正にこうした因果あるいは因縁関係を見事に暗示する出来事であると思います。これからも、こうした軸を見据えたうえでの分析が、ビジネスマンとしても欠かせないのだと思います。
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ようちゃんの意見。↓
★「遅きに失した。」という事ですね。生き馬の目も抜き取る投機の世界では,そういうことは「暗黙知」何ですよ。この両国の公的な発言など馴れ合い漫才でしょう。特に共通の敵にされた日本はいい迷惑です。仕草が言わなくても分かる恋の道なら、表での発言は蛇の抜け道の銭儲け道の間道でしょう!それくらい織り込んでヒューミントに作戦立てて、命より大事な金に血眼で、様子を探っていますよ。 


遠まわしの後遅れの株式解説で 

日本人に中国株を勧めるのは、

中国の手先でしょうか?




勿論欧米の為替から株もです。今から欧米は下落します!


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▼“大陸フィルター”で目を肥やせ(青革の手帖)
福田政権の媚中傾倒政策により、テレビ番組や企業CM、ウェブサイト構成、出版物、市民運動・・・など、様々な場面でヘドが出そうなくらいに気色悪いモノを見かけるようになり、何か気にかかる日々が続いた。今日はそれらを見抜くフィルターを紹介しよう。今回のは“大陸フィルター”というものだ。以下に挙げたモノは、本来なら大陸勢力(ランドパワー)が生命線とし得意とする分野のモノを、日本浸透工作の為に日本国内で流行させているモノであります。



 ①登山 ②鉄道 ともにランドブリッジを構築、維持するためには不可欠な要素である。近代大陸勢力(ランドパワー)の特徴ともいえる両者をカスタマイズし、日本国内で流行させているのだ


毛沢東による長征や中国共産党による青蔵鉄道敷設とチベット蹂躙がその代表といえよう。日本では①②ともに団塊の世代が主なムーブメントの担い手というのも見逃せない。

③マスゲーム はそもそも宗教や思想、信条を締めつける道具であった。
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ようちゃんの意見。↓
中高年の登山ブームで遭難者が激増とか、 

鉄道マニアのための炬燵電車の青森鉄道、

中国横断鉄道の旅ロケはウンザリ!嘘臭い。

友好的なシナ人ばかり登場。


日頃の何気に見てるテレビには 人為的な工作が

施してるのです。

知らず知らずに洗脳されてゆくのです。



土下座外交の再開だ。


何たって対中土下座外交には“利権のキックバック”という政治家には美味しいネタもあり、与野党こぞって「土下座合戦」の様を呈している。福田総理の父親である故福田赳夫元総理は、ダッカ日航機ハイジャック事件において、「人命は地球より重い」ととんでもない声明を出し、名実共にテロリストに屈した。あの日以来、日本という国はテロリストやならず者国家、カルト勢力などへ次々と屈していく道を歩んだのだ。
 
参考サイト:
└ ダッカ日航機ハイジャック事件 -Wikipedia- (ウィキペディア)

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%80%E3%83%83%E3%82%AB%E6%97%A5%E8%88%AA%E6%A9%9F%E3%83%8F%E3%82%A4%E3%82%B8%E3%83%A3%E3%83%83%E3%82%AF%E4%BA%8B%E4%BB%B6

「中国は地球よりも重い」悪に屈した系譜というのは、

今でも続いているらしい。



息子の福田康夫氏にも脈々と受け継がれているようだ。今や世界にとって、いや地球にとっても“悪の巣窟”となっている中国共産党政権に対し土下座外交を再開するようなのだ



悪という意味においては、テロリストも中国共産党も同等の悪

であるということは私が言うまでもない。

こんな体たらくはまさしく悪夢と言うほかない。

何故こうなってしまったのか? これは詳細に分析する必要性がありそうだ。ところで、永田町の政治家のみなさんは「左傾化=民への施し」と思い込んでいる節が見受けられる。これは大間違いである。そんな時代はとうに終わったのだ。
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ようちゃんの意見。↓
★とんだ親子鷹です。 

遺伝とは言え、又土下座外交の悪夢を見るのでしょうかねー。
▼講演生中継、主席が夕食会…中国、福田首相を「異例の歓迎」(iza)

http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/politics/111853/
福田康夫首相の27日からの訪中に向け、中国側が、首相の講演の生中継や胡錦濤国家主席が主催する夕食会、さらに温家宝首相を交えての朝食会を設定するなど、日本の首相に対する扱いとしては異例の手厚さで福田首相を迎える準備を進めている。背景には、靖国神社参拝をめぐりあいまいな対応を続けた安倍晋三前首相とは対照的に、参拝しないと明言した福田首相との間で、一気に関係改善を進めたいとの中国側の思惑がある。
 福田首相は、到着翌日の28日に人民大会堂前での歓迎式典に出席した後、胡主席、呉邦国・全国人民代表大会常務委員長(国会議長)、温首相のトップ3と相次いで会談。また北京大学で日中関係について講演する予定で、中国中央テレビを通じて全土に生中継される見通し。
 その後の夕食会は、当初予定されていた温首相ではなく、胡主席主催に“格上げ”。翌朝は温首相が出席し朝食会が開かれることになっている。最終日には、孔子の故郷、山東省曲阜市も訪れる予定だ。
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ようちゃんの意見。↓
★飲ませて、食わせて、ゴルフに連れて行って、抱かせて、とにかく接待しまくってたらしこむのが中国流ですからね。バカな日本人の50歳以上のオヤジはこれでイチコロでやられてしまう。むふふのソラ豆の場合も金印待遇ということでしょう。
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▼カナダde人権擁護法(苺畑より)

カナダ:イスラム批判は人権迫害? 
以前に人権保護という言論弾圧でイギリスにおける人権保護とか擁護とかを口実にした言論弾圧について書いたことがあるが、今回はカナダの例をご紹介しよう。カナダではイギリスや他の欧州諸国ほどひどくはないとはいえ、イスラム教市民団体による横暴がかなり幅を効かすようになってきている。これについては過去にも何度か述べてきた。

*不公平なバンクーバー市内禁煙法、

イスラム教徒には特別許可!  

*カナダの教育界を乗っ取るイスラム過激派

*北米キャンパスを乗っ取る聖戦主義のユダヤ弾圧


今回はカナダのマクリーンマガジンがカナダイスラム議会(The Canadian Islamic Congress, CIC)という市民団体から人権擁護審議会に苦情を申し立てられいるという ナショナルポストに載ったこの記事からご紹介しよう。

CICがマクリーンマガジンを訴えている理由というのが、同誌が掲載したイスラム教移民に関する記事への、CICによる5ページにも渡る抗議文掲載を同誌が拒否したというだけというのだからひどい。しかもこの記事の著者、Ezra Levantによれば、多分マクリーンマガジンは負けるだろうというのである。

いくらカナダでも雑誌の編集者に自分の下らない投書を載せろと強制するのが人権保護などであるはずがない


しかしイスラム議会はそうは見ていない。


ブリティッシュコロンビアの連邦人権保護評議会に苦情を訴えたイスラム議会のいい分は、マクリーン誌は「明らかにイスラム恐怖症」であり、「カナダのイスラム教徒を憎悪と嫌悪の対象としている」というものだ。「私は個人的に被害にあった。」と最近の記者会見でCICのKhurrum Awan氏は述べた。しかし、CICが怒っている理由となったマクリーン誌の記事とは単に西洋諸国でイスラム教徒の数が増えているという人口分布に関するものだったのだという。

実はカナダのイスラム議会は過去にも数々の新聞社を名誉毀損で訴えてきたがすべて敗訴で終わっている。カナダの民事では、原告側は実際に自分達が明らかな被害を受けたことを証明しなければならず、これには弁護士を雇ってめんどうくさい裁判を経なければならない。そこまでして負ければ、かえってイスラム議会は恥をかく。また負けた側が買った側の弁護費用も負担しなければならないため、やたらな訴訟は害あって益なしである。(こういう点はアメリカも見習って欲しいものだ)

民事訴訟がうまくいかないと悟ったイスラム議会は今度は極端な悪質な差別用語や一部の人間への暴力を促進するような演説に限られて作られたヘイトスピーチ取締法という刑事裁判も試みたが、これは民事よりもっと証明が難かしく最初から無理。

そこでCICが考え出したのが人権保護審議会への苦情申し立て。これなら弁護士を雇う必要はないし、一旦苦情が取り上げられれば後の審議は税金がまかなってくれるので、訴えた側の経費はゼロ。しかし訴えられた側のマクリーンは弁護士を自腹を切って雇ってCICの苦情が根も葉もないことを証明しなければならない。審議会では一般の裁判や法律で取り決められた証拠は必ずしも取り上げられない。しかも審議会はおよそ中立とはいえないのだ。審議会のメンバーの多くは弁護士だが、それでもカナダの言論の自由を保証する憲法を理解しているメンバーは少ないとナショナルポストの記事は述べている。

この審議会が課す罰というのがまた不思議なのだ。政府と原告への罰金もさることながら、被告は許容できない政治的もしくは宗教的な意見を持ったとして「謝罪」を強制される。

これはハッキリ言って罰金よりもひどい。なぜならこの罰は、政府がよしとしない思想をもったことを悔い改め、個人や雑誌の個人的意見を弾圧して、政府の決めた思想を発表せよと命令するものだからだ。カナダの人権保護審議会はマクリーン誌が正しかろうがどうしようが「謝罪」を強制することができる。同誌の編集者であるケン・ホワイトに「自分は人種差別者だ」と無理矢理言わせる権限があるのだ。ひどい時になるとホワイトは強制的にイスラム教の勉強をさせらえる可能性もある。

私はもともと人権保護だの擁護だのの目的で作られた政府機関など頭から信用していない。こういう機関は最初の意図はどうあれ、絶対に一部の団体を保護するためにほかの団体が弾圧されるという悪結果をもたらすからだ。声が大きく政治力のある少数民族が政府に取り入り、彼等のいい分はどんな理不尽なことでも通るが、彼等を批判すればそれが「人種差別だ」「人権侵害だ」と騒ぎ立てて政治的に対立するグループの言論の自由が奪われる。


人権保護機関がそうでない理由で使われることなど稀なのだ。

カナダの場合も例外ではない。カナダの人権保護審議会が設立されたのは1960年代で、当初の目的は人種などによって住宅を拒絶されたり就職できなかったりといった差別を阻止するために作られた。しかしそれはすぐに、なんらかの理由で仕事を首になった従業員による苦情申し立てや、くだらないセクハラ苦情受付の機関へと変化してしまった。(セクハラそのものが下らないと言う意味ではない。これは何かあるとすぐセクハラといって大げさに騒ぐ下らないケースのことを指している。)

人権保護審議会が設立当初審議すべきだとしていた「出版物」とは、「ユダヤ人お断り」とか「白人のみ入場可」といった差別的な看板などであり、マクリーン誌の掲載したような人口分布調査などがあてはまるはずがないことは常識的に考えて明白だ。しかし今やカナダの人権保護審議会は新聞や雑誌が自由に意見を述べらるのを規制する、
いわゆる言論弾圧の道具となりはてている。

げんに以前に審議会のメンバーだったリチャード・ワーマンという弁護士は、審議会に26件もの苦情をうったえており、その苦情は半分以上も受け入れられ、多額の「賠償金」を勝ち取っているという。ワーマンはリベラルな政治活動家で、弁護士など雇って反論できないような個人的な零細ブログを対象に苦情を申し立てている。

もっと恐ろしいケースでは、キリスト教神父が新聞に寄せた投書において、神父が「同性愛は道徳上の罪で」であり同性愛者には社会的な「目的」があると書いたのを、地元の教師が反論を新聞に投書するかわりに人権保護審議会に訴えた。審議会ではたった一人の離婚独身の弁護士によってこの手紙の「掲載によって同性愛者に対する憎悪と嫌悪は言論の自由を逸脱するものである」と結論つけられた。
つまり神父の信教は人権迫害だというのである。

この結論こそが、まさに言論の自由と宗教の自由を迫害するものではないのか?



これこそ自由社会の基礎となる自由な思想を弾圧する人権迫害ではないのか?

自分の気に入らない意見や思想の公表を容認してこそ本当の意味の言論の自由は保証されるのだ。気にいった意見だけはきいて他を弾圧する人間に人権云々の議論をする資格はない。

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ようちゃんの意見。↓
★人権擁護法が一足先に誕生した人権先進国カナダの

素晴らしい現状のリポートをお読み頂いたご感想は?

公明党が人権擁護法案の提出を始めようとしています。


人権擁護法案がどういうものか 日本人にも理解できたと思います。

詰まり、少数弱者である外国人を特別優遇する事なのです。

日本に住む日本人などは虫けらなのです

外国人が大手を振って日本人の先祖伝来の伝統を毀損し、

外国人の好き放題が出来る国にすると言うことです。

勿論税金は日本人から搾り取るのです。


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日本のお姉さん。↓

フランスの恐い移民の暴動や、ドイツの移民の犯罪率や

移民の青少年の失業率を見て欲しい。カナダの人権保護機関が

どうなっているか、見て欲しい。人の振りみて、わが振り治せと

いうけれど、外国の失敗を見て、同じ失敗を犯さないようにするのが、

賢い日本人のすることです。

すでに、在日ばかり特権を得ていて、うまい汁を吸って在日ばっかり

繁栄しているというのに、これ以上、外国人だけを優遇する法律を

作ってどうする。在日の宗教家が作っている宗教団体の政治団体である

公明党が人権擁護法を通らせようと、しつこくしつこく頑張っているのは、

日本人を奴隷のように、扱って、日本を在日の支配する国に

するためですよ。すでに、メディア界も政治も外務省も創価学会員に

乗っ取られて、CMだって、操作されている。

創価学会のボスが、創価学会員に一生懸命勉強して、外務省に入れと

命令しているんですよ。

在日は、テレビ業界にすんなり入れるらしい。すでに、「在日同胞」が

上の方を固めているというウワサもある。在日であることは、武器だと堂々と

宣言しているニュースキャスターもいる。

ニュースや番組が在日が得をするような内容に操作されている。

NHKでは、秀吉の番組を作る際も、秀吉の朝鮮半島出兵を報道すると、

傷つく人たちがいるからと番組製作者たちが、内容を変えてしまうそうだ。

NHKの歴史ドラマでは、出演者全員が同じ宗教者で固められたこともある。

しかも、あちこちに、仏教的ニュアンスがちりばめられていて、

クリスチャンのわたしには、「意図的にやっているな。」と分かる状態だった。

それに、最近、仏像が好きだと公言するタレントが多すぎる。

芸能界は仏教系のタレント(創価学会)に支配されつつあるんだなと感じる。




CMには、やたら、チュウゴク人が出てくる。

チュウゴクの旅を勧めるような、チュウゴクの旅をあこがれさすような

意図された番組ばかり。一時期、パンダの可愛そうな赤ちゃん物ばかり、

でてきた。

ようちゃんが、

「中国横断鉄道の旅ロケはウンザリ!嘘臭い。

友好的なシナ人ばかり登場。



日頃の何気に見てるテレビには 人為的な工作が

施してるのです。

知らず知らずに洗脳されてゆくのです。 」と言うのは本当ですよ!

全部、チュウゴク側から指定された場所を行っているんだから。



貧乏でエイズで死にかけの哀れなチュウゴクの農民とかは、

ゼッタイ出てこないんだから。反日で憤慨している、日本に核を

ぶちこめ!とネットで書き込みをしている青年なんか、

ゼッタイ出てこないんだから。チュウゴク工作員たちは、

日本人をテレビで洗脳して、日本人がチュウゴクを好きになるように、

今までもずっと、工作しつづけていたんですよ。

CM製作者にかかわる美人チュウゴク人の関係者がいて、

ウラでいろいろ活動しているというウワサを聞きました。チュウゴクに

いいイメージを抱くように、一生懸命工作している連中がいるんです。



最近は、いくら工作してもチュウゴク製品は、イメージが悪い。

わたしも、日本にあるウナギは、ほとんどチュウゴク産だと聞いてから、

寿司やで、ウナギを食べません。


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▼「中国は地球より重い」 土下座外交の再開 (青革の手帖)
何たるザマだ!話にならん・・・。いよいよ福田総理が訪中する。ズバリ言おう。
①登山
②鉄道
③マスゲーム
決して中国株には手を出さない事。