今朝、海外ニュースを検索していたら、思わず見入ってしまうというニュースに遭遇した。
既報のとおり、イランは沖合に5,000万バレル（日本の総需要の約12日分）ほどの原油を積載している25隻の大型タンカーを浮かべて、経済制裁解除後の販売に備えていた。16日（土）に制裁解除は確認されたが、米ドル決済に関わる諸手続きがまだ終わっていないこともあり、まだ販売は確認されていない、という。
見入ったのはこのニュースではない。「サテライトがモニターしているが、25隻のタンカーが動き出した気配はない」というニュースだ。
サテライト、か。
すごい時代になったもんだ。
さて、読者の皆さんの関心が高いだろうニュースが掲題だ。
１月18日、OPECが2016年１月月報を発表し、その中で「2016年、非OPECの供給量が2008年以来はじめての減少となる」との見通しを報じているのだ。
月報の冒頭に特別コラム欄を設け、12月の168回総会でインドネシアの復帰が決議されたので、データをすべて（過去を含めて）インドネシアの生産量を織り込んだものに修正した、その量は原油70万バレル/日（B/D）、NGL（天然ガス液）17万B/Dだ、としている。
さて、OPEC月報の需要・供給量見通しを纏めると次のとおりとなる。
2015年 2016年 16/15
需要量 9,292万B/D 9,417万B/D ＋125万B/D
供給量
非OPEC 5,689 5,621 ▲68
OPEC NGL 615 632 +17
OPEC原油への需要 2.988 3,161 +173
(excl インドネシア 2,918 3,091 +173)
非OPECの中で減産が目立つのは、アメリカ、カナダ、ロシア、ノルウエーだとしている。
いわゆる「コストの高い原油」が減産する、との経済原則が目に見えて働きそうだ。