子宮頸がんの脅威を誇張するHPVワクチン推進派医師の言説を検証する(本編1) | NANAのブログ

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~子宮頸がんの脅威を誇張するHPVワクチン推進派医師の言説を検証する~

 

(※ 誇張:実際よりも大袈裟に表現すること。亊物を過大に形容すること。 国語辞書『大辞泉』より)

 

【1】はじめに

 

子宮頸がんの罹患率や死亡率などの統計情報は、HPVワクチン(子宮頸がんワクチン)や子宮頸がん検診の問題を考え検討する上で土台となる重要な基本情報です。したがって当然ですが、統計データには実態を正しく反映した高い精度が求められます。

 

しかし残念ながら、HPVワクチンや検診を勧奨・推進する医師や医療関係者そしてワクチンメーカーなどから発信されている日本の子宮頸がんに関する統計情報は科学的、疫学統計的な観点からみて問題点が多く、そのような統計情報を元にして説かれている言説は子宮頸がんの脅威を必要以上に誇張し、実態をミスリードするものばかりではないか、というのが私の率直な実感でした。

 

本ブログ記事を纏めるにあたって、日本および検診先進国と言われる欧米各国の子宮頸がんに関する統計情報を渉猟し、様々な角度から検討してみました。その作業を通して、医学論文や書籍、医学医療情報系のWebサイト等でもこれまでおそらく殆んど目にすることができなかった、子宮頸がんの実態をより的確に反映した統計情報(特に死亡率に関する統計情報)を提示することができたのではないかと思っています。

広く拡散いただければ幸いです。

 

※ 1本のブログ記事に収められない分量の長文になったので、記事を(本編1)(本編2)(本編3)(本編4)(補足コメント編)の5本に分けました。

 

【2】実態をより的確に反映した統計情報を掲示する

 

まず最初に、子宮頸がん死亡率に関する統計グラフとそのバックデータを整理した帳票、さらにOECD加盟国の検診受診率を示したグラフを以下に掲示します。

 

【グラフ-A】

「日本・米国・英国の子宮頸がん年齢調整(世界人口)死亡率 年次推移グラフ」

【帳票-A】

(【グラフ-A】のバックデータを帳票として整理したもの

 

【グラフ-B】

「日本と検診先進9ヵ国の子宮頸がん年齢調整(世界人口)死亡率 年次推移グラフ」

【帳票-B】

(【グラフ-B】のバックデータを帳票として整理したもの

 

【グラフ-C】

「OECD加盟国の子宮頸がん検診受診率」

 

【注記】

 

◆ 【グラフ-A】【グラフ-B】は、本ブログ記事を書くにあたって私が独自に作成したものです。

 

◆ バックデータとは、Excelでグラフを作成する際に元となったデータのことを指します。

【グラフ-A】【グラフ-B】のバックデータの出典等については詳しく後述します。

 

◆ 近年の日本の検診受診率についは、ほたかさんがブログ記事、

 

20代の子宮頸がん検診は有害無益(偽陽性、過剰診断、不妊、アメリカでは年間5000件の早産も!)

 

で指摘されているように、実際よりも低く見積られていると考えられます。

 

※ OECD(経済協力開発機構):欧州諸国を中心に日・米を含め35ヶ国の先進国が加盟する国際機関

 

 

【3】HPVワクチン(子宮頸がんワクチン)推進派の医師たちは、日本の子宮頸がんの現状や将来的見通しについて、どのようにアナウンスしているか

 

HPVワクチン接種や検診を強く唱えている医師たちは、ほぼ口を揃えたように下記①~③のような言説を盛んに発信しています。

 

① 近年、海外の検診先進国では子宮頸がんの死亡率が減少しているのに、日本が減少せず増加しているのは由々しき事態である。

(※ 「日本の死亡率は横ばい」と言っている医師もいますが、多くの医師は「増加している」「増加傾向にある」と強調しています。) 

 

② 特に、若年女性(20~30代)の罹患率と死亡率は近年大きく増加しており、先進国の中では異例、異常な憂慮すべき事態になっている。

その原因、背景には性交渉開始の低年齢化やパートナーの複数(多数)化、子宮頸がん検診の低い受診率がある。

 (※ 医師たちは、「子宮頸がんは出産・子育て世代の女性の命を脅かすがんである」ことを強調するために、「マザーキラー」というネーミングまで付けています。)

 

③ 子宮頸がん対策の「柱」であるHPVワクチン接種と検診は、欧米先進国に比して大きく立ち後れており、このままだと近い将来日本は『子宮頸がん大国』になる。

(※ 『子宮頸がん大国』という脅し文句は、HPVワクチン積極勧奨を唱えている産婦人科学会の主導的医師らが実際に使っているものです。) 

 

『マザーキラー』、『子宮頸がん大国』というインパクトのある文言で女性の不安や恐怖を過剰に煽り、HPVワクチン接種や検診を推し勧めようとするのは、いかにも医療介入を生業としワクチンメーカーと利益相反関係にある医療者らしい発想だと思います。

 

※ 利益相反の問題と言えば、HPVワクチンを強力に推奨している医師を中心とした団体組織である『子宮頸がん征圧をめざす専門家会議』の複数の主導的メンバーが、HPVワクチンのメーカーから多額の寄付金や講演料などを受け取っていながら、それを適切に公開していないことが指弾されています。​​​​​​

 

http://www.yakugai.gr.jp/topics/topic.php?id=872

 

性交渉の低年齢化やパートナーの複数化、そして子宮頸がん検診の低受診率が「若年女性の子宮頸がんの罹患と死亡の急増」の背景にあると強調することが、少女たちへのHPVワクチン接種や若年女性の検診を強く勧奨することの根拠と動機付けになっているわけですが、私の頭の中には以下のような疑問や疑義が次々と浮上してきます。

 

(1) 近年、子宮頸がん死亡率は、「海外の検診先進諸国では減少している」のに「日本では増加している」というのは本当なのでしょうか?

 

(2) 日本の若年女性の子宮頸がんの現状は、HPVワクチン推進派医師たちが言うように、「先進国の中では異例、異常な憂慮すべき事態にある」というのは本当なのでしょうか?

 

(3) そしてそれは、海外先進国と比較して日本の特異な事情~検診受診率が低いことや性交渉開始の低年齢化やパートナーの複数(多数)化など~に原因があると本当に言えることなのでしょうか?

 

(4) 子宮頸がん検診は、喧伝されているような「多大な効果」(死亡減少効果)が本当にあるのでしょうか?

 

(5) HPVワクチン(子宮頸がんワクチン)は、推進派の医師たちが声高に主張するように、「効果は非常に高く、安全性は確立している」と本当に言えるものなのでしょうか?

 

はじめに指摘したいのは、医師や医療関係者の中には、子宮頸がんについて適切な統計データを具体的に提示することなく(仮に何らかの数字を掲げた場合でも出典明示のない誇張した数字やミスリードを誘う表現を弄して)、子宮頸がんの脅威を過剰に煽り、HPVワクチンや検診を奨める言説を振り撒いている人が少なくないということです。

例えば、2016年10月8日付のブログ記事で指摘した中川恵一医師ほたかさんがブログ記事で強く批判している「きゅーさんのブログ」などは、その典型例だと言えるでしょう。

産婦人科系の病院やクリニックのホームページ、検診やHPVワクチンを勧奨・推進しているWebサイトなどは、そういった内容の記事で溢れていると言っても過言ではありません。 

 

一方、子宮頸がんに関する統計データを『国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センター』が公開している『がん情報サービス』の統計データなどからそれなりに引用した上で、上記①~③のような言説を唱えている医師もいます。 

 

本ブログ記事の主題は、そういった医師らの言説を具体的に取り上げ、科学的、疫学統計的な吟味と検討を通して、その真偽や妥当性の検証を試みることにあります。

 

 

【4子宮頸がんの統計データにある重大な問題点と【グラフ-A】【グラフ-B】のバックデータの解説について

 

本題に入る前に、子宮頸がんの統計データにある重大な問題点と、先に掲示した【グラフ-A】【グラフ-B】のバックデータの出典について解説します。

 

日本の統計データには、「子宮頸がん」と「子宮体がん」に鑑別診断されずに、単に「子宮がん」として報告計上され統計処理されているものが数多くあります。以下に、『がん情報サービス』の統計データベースから得た「子宮がん」「子宮頸がん」「子宮体がん」の死亡率推移グラフを掲示します。

 

【グラフ-D】

「日本の子宮がん・頸がん・体がん 年齢調整(世界人口)死亡率 年次推移」

子宮がん、頸がん、体がんの年次推移

 

この【グラフ-D】から分かるように、「子宮がん」のグラフは、「子宮頸がん」と「子宮体がん」が合算されたものになっておらず、頸がんと体がんに鑑別されていない「分類不明の子宮がん」が「子宮がん」の中に数多く混在しています。

つまり、

「子宮がん」=「子宮頸がん」+「子宮体がん」+「分類不明の子宮がん」 

ということになります。

 

 別稿(補足コメント編)の【補足コメント(1)(2)】も参照ください。

 

実は、統計データ上の疾病カテゴリーのひとつである「子宮がん」の中に、鑑別診断された「子宮頸がん」と「子宮体がん」だけでなく、「分類不明の子宮がん」が混在しているのは、日本に限らず殆んど全ての国に共通した現象と言えます。

 

WHO傘下のIARC(International Agency for Research on Cancer)という国際がん研究機関が、がん統計情報のオンラインデータベースhttp://www-dep.iarc.fr/WHOdb/graph4_sel.aspを公開しています。

このサイトで、所定の項目(がん種、性別、国名、期間、年齢階級等)を入力して色々な国の統計データを調べてみると、殆んど全ての国で子宮がん(このサイトでの英語表記名:Uterus)のデータが子宮頸がん(同:Cervix Uteri)と子宮体がん(同:Corpus Uteri)のデータの合計に一致せず、「分類不明の子宮がん」が日本と同じように存在していることが分かります。

 

別稿(補足コメント編)の【補足コメント(3)】も参照ください。

 

一例として、IARCのデータベースから得た米国の「子宮がん」「子宮頸がん」「子宮体がん」の統計グラフを掲示します。

 

【グラフ-E】「米国の子宮がん・頸がん・体がん 年齢調整(世界人口)死亡率 年次推移グラフ」

 

この【グラフ-E】からも、子宮頸がんと子宮体がんのデータの合計が子宮がんのデータに一致せず、「分類不明(未分類)の子宮がん」が少なからずあることが分かります。

 

統計データの中に「分類不明の子宮がん」があるのは、臨床的観点からも頷けることです。がん病巣が子宮頸部と体部に広がった進行した状態で発見された症例の中には、原発部位(頸がんなのか、体がんなのか)の鑑別診断が難しいケースがあるとされているからです。そして、「分類不明の子宮がん」の全体に対する比率は古い時代ほど高く、それが時代の推移とともに漸次下がってきていることも、日本を含めた先進各国に共通した現象です。

したがって、どの国であっても、「子宮頸がん」の統計データを参照するだけでは真の実態を見誤ることに繋がります。

 

子宮頸がんの実態をより的確に反映した統計データを得るためには、「分類不明の子宮がん」の中から「子宮頸がん」に相当する部分を抽出して加算補正する必要があります。

考えられる補正方法のひとつとしては、ある年度に報告計上された「分類不明の子宮がん」の中の子宮頸がんと子宮体がんの比率は、同じ年度に鑑別診断されて報告計上された「子宮頸がん」と「子宮体がん」の比率と同じであろうと見なし、その比率を使って「分類不明の子宮がん」の中から子宮頸がんに相当する部分を推計抽出して「子宮頸がん」に加算するという方法があります。

(このような単純比例配分方式による補正方法を本記事では便宜的に「補正法-A」と名付けます) 


先に掲げた【グラフ-A】【グラフ-B】は、IARCのオンラインデータベースhttp://www-dep.iarc.fr/WHOdb/graph4_sel.aspから得た先進各国の各統計データ(「子宮がんの年齢調整死亡率」、「子宮頸がんの年齢調整死亡率」、「子宮体がんの年齢調整死亡率」)を元にして、「補正法-A」によって得た補正データをバックデータとしてExcelによって作成したものです。

 

※ 掲示したグラフや帳票の一部に欠測となっている部分がありますが、それはIARCの元データそのものに一部欠測があって補正ができないため、欠測扱いしたことによるものです。

 

【グラフ-A】【グラフ-B】のバックデータは補正による推計値を含んでいるので、必ずしも真の実態を忠実に表しているとは言えませんが、単純に「子宮頸がん死亡率」のデータをそのまま引用するよりは、ずっと真の実態に近いものになっているはずです。

 

 

【5】HPVワクチン・検診推進派医師の言説を具体的に取り上げ、その真偽や妥当性を検証する

 

前置きが長くなりましたが、ここから本題に入ります。

 

はじめに、全国子宮頚癌ワクチン被害者連絡会事務局長・日野市議会議員の池田としえさんがホームページに掲載している資料からある統計グラフを引っ張り出してきて、批判のツイートを連投していた自称小児科医でHPVワクチン強力推進派afpid@Shounika氏(twitterのアカウント名)の言説を取り上げます。

同氏のツイート発言の問題点については2016年10月8日付のブログ記事でも触れましたが、本稿であらためて問題点を詳しく整理してみます。

afpid氏は鬼の首をとったかのように池田としえさんを批判していましたが、彼のツイートは全く的外れなものです。

 

田としえさんがグラフを掲示して伝えようとしていたのは、「終戦直後の1950年代から現代までの長期的推移を見ると、子宮頸がん死亡率は大きく減少した」ということにあります。

【グラフ-A】から明らかなように、日本の子宮頸がん死亡率が大幅に低下したのは紛れもない事実です。したがって、池田としえさんが伝えようとした主旨は間違っていません。

 

前述したとおり、時代が古いほど多くの子宮頸がんが「分類不明の子宮がん」として計上されているので、単純に「子宮頸がん」のデータを引用してしまうと、長期間の死亡率減少幅を大きく過小評価することになってしまいます。そのことは、前掲した【グラフ-D】「日本の子宮がん・頸がん・体がん 年齢調整死亡率 年次推移」からも明らかです。

そういった理由から、池田としえさんは少しでも実態に近い死亡率の減少幅を俯瞰するために、「子宮がん死亡数(率)」の統計グラフを​​​​​引用されたのです。グラフには「子宮の悪性新生物」(子宮がん)というタイトルも明示されているので、afpid氏の「すり替え」という言いがかりも当らないでしょう。

 

正確に言えば、池田としえさんが掲示されたグラフは「粗死亡率」なので、長期間(昭和25年から平成21年まで)の死亡率減少幅が「半分以下」と、まだ過小評価されています。【グラフ-A】「日本の子宮頸がん年齢調整(世界人口)死亡率 年次推移グラフ」から概算すれば、実際には日本の子宮頸がん死亡率はざっと4分の1にまで減少しています。

ただ、池田としえさんが伝えようとしたことは、「死亡率が大きく低下した」ということにあり、その主旨からは逸れていないので、afpid氏のミスリードという批判は当たらないでしょう。

 

※ 「粗死亡率」と「年齢調整死亡率」については、別稿(補足コメント編)の【補足コメント(1)】で詳述しているので参照ください。

 

afpid氏の問題ツイートの出発点は、池田としえさんがグラフを掲示して伝えようとしていたことが「終戦直後の1950年代から現代までの間に子宮頸がん死亡率は大きく低下した」という点であるのに、それを恣意的に1990年代以降の話にすり替えたことにあります。池田としえさんは1990年代以降の細かい推移については何も言及していないのに、afpid氏は論点を戦後直後から現代までの長期変動の話から1990年代以降の話にすり替えた上で、「子宮頸がんの死亡率が減っているとかいう主張がありますが、完全な間違いです」と全く的外れな批判をしていたわけです。

 

そしてafpid氏は、1990年代以降の子宮頸がん死亡率の推移について、「先進各国が大幅に減少傾向にある中、日本だけは増加傾向」と強調していたわけですが、そもそも日本も含めた先進各国において、afpid氏の言うような子宮頸がん死亡率の「大幅な減少傾向」がみられたのは、【グラフ-A】【グラフ-B】から分かるように、(国によって多少の時間差はありますが)せいぜい2000年頃までです。以降、それまで大きかった減少傾向(グラフ線の傾きが大きいこと)は、ほぼ全ての先進国で大きく鈍化したのです。

 

今現在も僅ながらでも減少傾向が続いていると言えるような国もありますが、ここ数年から10年くらいの間、ほぼ横ばい状態で推移している国も少なくないのです。日本も2000年頃から横ばい状態が続いていると言えます。

 

※ 日本の子宮頸がん死亡率の推移について「横這い状態が続いている」と書きましたが、減少傾向が続いている可能性も否定できません。それについては別稿(補足コメント編)の【補足コメント(4)】で論述しましたので参照ください。

 

経年的な変化(年次推移)をみるには疫学統計的に不適切な「粗死亡率(数)のグラフ」を「真のグラフ」とまで豪語して掲示し、「先進各国が大幅に減少傾向にある中、日本だけは増加傾向」と断言したafpid氏の言説は明らかなミスリードと言っていいでしょう。

 

また同氏は、「アメリカは罹患率も死亡率も日本よりもかなり少ないです」とツイートしていましたが、先に掲示した【グラフ-A】「日本・米国・英国の子宮頸がん年齢調整(世界人口)死亡率 年次推移グラフ」から分かるように、日本の子宮頸がん死亡率は検診受診率がトップレベルにある米国の死亡率を2000年頃からずっと​​​​僅かながらでも下回っています。控え目にみても、米国とほぼ同じレベルで推移していると言えるでしょう。

したがって、死亡率について言えば、afpid氏の「アメリカは日本よりかなり少ないです」も明らかな間違いです。

 

「罹患率の増加」について

 

「アメリカの罹患率は日本よりもかなり少ない」という主張について注釈します。

HPVワクチン推進派の医師たちは、若年女性が医療介入(検診受診やHPVワクチン接種)を受容するための動機づけとして、増加の度合いが大きい「日本の若年女性の罹患率の急増」をとりわけ強調しています。

 

しかし、子宮頸がん罹患率の統計データには、科学的疫学的な観点から見て、真の実態を歪め正しい把握を困難にしている重大な問題があります。そのため、本ブログ記事では基本的に罹患率に関する統計データは掲示せず論題にも上げていません。

その理由は、別稿(補足コメント編)の【補足コメント(5)】で詳述しているので参照ください。

 

死亡率の経年的な変動(年次推移)を示す際に、afpid氏のように「粗死亡率」を安易に引用すると、実態をミスリードすることになる事例(たとえば「減っているものを増えている」「増えていないものを増えている」と誤誘導すること)について、別稿(補足コメント編)の【補足コメント(1)】でも取り上げているので参照ください。

 

それから、afpid氏は「こんな時代(昭和25年)と比較したら、どんな疾患も死亡率減ります」とツイートしていましたが、これも明らかな間違いです。乳がんや大腸がんなど1950年代と比べて死亡率が大きく増加している疾患があるのは、統計データを掲げるまでもないでしょう。

こんな単純な間違いを不用意にツイートしてしまうafpid氏は、本当に医師なのかという疑問もわいてしまいます。

 

afpid氏は池田としえさんに対して、いまだに執拗に非難ツイートを投げかけているようですが、襟を正すべきはまずご自身であることを失念されているようです。

 

(本編2)に続く......