昨日はネットニュースは信用性が低いというのを、さらに信用性が低い個人ブログで書いたが、今日は、信用性の高い話。
日本作業療法士会の協会誌によると、話題の中心は、やはり生活行為向上マネジメントの推進だ。平成24年9月に生活行為向上マネジメント推進プロジェクトが協会内に立ち上がり、平成26年度の介護報酬改定で制度化され、作業療法士のみならず、介護分野のリハビリにおいては、もっとも熱いトピックスとなった。
また、日経ヘルスケア5月号では、この生活行為向上マネジメント推進において、強力なリーダーシップを発揮している、同協会理事の土井氏が老健施設長のお立場で座談会で「本来のリハビリテーションの在り方だ」と発言されている。
さらに、介護保険内サービスにとどまらず、「今後は、介護予防における日常生活支援総合事業にも作業療法士として自立支援の考え方を浸透させていきたい」とコメントされている。
介護報酬改定では、生活行為向上マネジメントが制度化されたが、算定要件が厳しく、どれくらいの算定件数があるかは不明だ。しかし、これは、介護報酬上における厚生労働省＆日本作業療法士協会による、中長期的なアドバルーンだと考えている。
これは、日本作業療法士協会のただの一会員としての意見ではあるが、今後、高齢者リハビリテーションは、活動と参加も十分に取り入れた形の生活行為向上マネジメントがリハビリセラピストの仕事となるのは間違いない。
今日は、夕方から、介護保険が始まった当時、勤務していた病院で、地域のリハビリセラピスト向け介護報酬改定勉強会の講師。