こんばんは、がんばるじゃすみんです。
財務諸表論の理論で税効果会計の論点をやっていて、
ちょっとヒラメイタので備忘録代わりにお話します。
何が、って
財務諸表論の計算の総合問題などの
「税効果会計に関する事項」
によく書かれている
「繰延税金資産の回収可能性に問題はないものとする」
ですよ。
これは、
繰延税金資産を計上するにあたって
回収可能性をちゃんと検討しましたよ。
という意味だったのですね！
(文字で書くとそのままですねｗｗｗ)
もう少し詳しく書くと、
繰延税金資産ってのは先に税金を払っちゃったから、
繰延税金資産の分だけ将来税金を払わなくていいですよ、
という、税金の前払い分を資産に上げているものなのです。
この資産を取り崩す(=差異解消)するときに、
十分な税金(=法人税等)が無くて、
繰延税金資産の金額＞法人税等の金額
（将来減算一時差異＞課税所得)
だと、繰延税金資産が引ききれなくなってしまい、
貸借対照表上、繰延税金資産が
回収できない資産として残ってしまいます。
そうなると、資産が実際よりも多くなってしまい、
その分、配当を沢山支払わなくてはいけなくなってしまいます。
(実際にはそんなに利益が出ていないのに、
財務諸表上は利益が出ているように見える状態)
そうなると、資金(=お金)が会社から配当という形で
社外に出てしまうので会社の中に資金が残らなくなってしまう。
それでは困るので、繰延税金資産を計上するときは
差異解消時に十分な課税所得があることを確認しましょう。
という訳です。
これまで問題を解くのに留意したことが無く、
スルーしていました。(私だけ？)
これ以外のフレーズ見たことないし、
何に使われるものなのか、良くわからなかったです。
大原の計算のテキストではこれに言及していないと思います。
しかし、理論ではちゃんと習うのですね！
これまでも勉強したはずなのに、
計算と全くリンクしていませんでした。
ここで、問題。
もし、回収可能性に問題がある場合はどうすればいいのでしょうね。
繰延税金資産の計上を減らす？
そんなことしていいのかな？
そもそも、差異解消するのは未来の話なので、
将来、税金が沢山出るか(=沢山利益が出るか)なんて、
わからないのではないですかね。
その点は、以下の点から検討するように示されています。
(税効果会計に関する実務指針より)
・収益力に基づく課税所得の十分性
→将来儲かって十分税金が出るか
・タックスプランニングの存在
→本業で税金が出なくても、臨時に利益を出して
税金を増やすことは出来ないか。
・将来加算一時差異の十分性
→繰延税金資産の差異解消時と同じ期に
繰延税金負債が発生するようなことはないか
あれば相殺すればいいよね
こうやって、よくよく検討してから計上するんだから、
まぁ確実だよね。
ってことなんでしょうね。
これだけの事を計算では
「繰延税金資産の回収可能性に問題はないものとする」
のヒトコトで済ませちゃっているのですよね。
っていうか、回収可能性に問題がある場合の
話って、計算でも理論でも出題されることはないのかな？
う～ん、謎ですわ。
ご存知の方いらっしゃいましたら教えてくださいな。
P.S.
この記事、実は実判の前に書いた記事でして、
ドンピシャで出題されていましたね。
問題見た瞬間、
ｷﾀ━━━(ﾟ∀ﾟ)━━━!!!
って感じでしたｗｗｗ
(正確には実判の理論の範囲を勉強していて思いつきました。)
でも、こんなに砕けて書けないので、
きちんと書けたかは謎です。
短い文章にまとめて書くってのも難しいものです。
今日の勉強時間
4時間