トランプ大統領が全てを揺るぎない証拠として明るみに出してしまったとき、これまでしたり顔にテレビのワイドショーやら、文藝春秋やら、既存新聞紙上で、バイデン支持やバイデン体制下の世界を論評してきた、お馴染みの評論家に言論人、そして知の巨人を自称してきた、池上彰や佐藤優などは一体どんな顔をして、これから世間に顔向けができるのだろう。おそらく彼らは恥を知るということを知らないのだ。そんなことで日本第一の知者だというのだから実に笑える連中だ。
（続く）
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《トランプ大統領かく語りき…二人の大統領が誕生するNO52》
大統領就任式は議会議事堂の前でなくてもできるものらしい。そういえばかつてケネディが暗殺されたとき、ジョンソン副大統領は飛行機の中で就任宣誓を行った。いまワシントンにはこの就任式の警護のために州兵、民兵が大量に投入され、異様な光景となっているらしいが、それはいつものことだというのだ。
《ジョンソン副大統領（中央）が大統領への就任宣誓を行う。左手前がサラ・ヒューズ判事、右はケネディ大統領夫人のジャクリーン氏》
https://www.cnn.co.jp/photo/l/527588.html
しかしいつもと違うのはこれまでよりずっと多いことと、ワシントン近郊の３つの飛行場、ダレス空港とメリーランド州のボルチモア空港、そしてレーガン空港がすべて軍のみが使える状態になっており、周辺は軍用機以外は飛行禁止空域に指定されている。
つまりワシントンは、いま陸の孤島状態にあり、これは反乱法を発令したトランプ大統領によるバイデン就任式に向けての布石だろうと思われる。表向きには緊急事態宣言を承認したということにしているようだが、トランプ大統領はこれまで文字通り山程の、いや海ほどの証拠を抱えながら、後退するばかりで何ら手を打ってこなかったのだ。いよいよ彼は本当にやるつもりだ。
明日トランプ大統領は某放送局の番組に出演しスピーチすることになっているが、内容的には、敵を欺くための適当なお話ではないかと思う。あるいはあっさりと敗北宣言もどきをするかもしれないが、仮にそうだとしてもがっかりしてはいけない。
トランプ大統領は本当に革命を起こすのだ。それは最後の最後まで、つまり就任式の20日まで極秘にされ、当日誰もが仰天することになる。未だにペンタゴンから大統領としての引き継ぎを拒否されている、バイデンは就任演説を何処かからオンラインで行うつもりだ。そして同じ日、同じ時刻にトランプはホワイトハウスから彼自身の二期目の就任を宣言するのだ。
バイデンのような売国支那野郎に軍隊の左派だろうが、右派だろうが核のスイッチを渡すわけにはいかないのだ。しかしペンタゴンは現役大統領とともに革命に付き合う覚悟は何処までできているのだろうか。どうあっても、さすがにこれはクーデタ―として受け取られてしまう。そのときペンタゴン左派はどう出るだろう。
このとき二人の大統領が誕生することになるのだ。そうなったら南北戦争の時代がよみがえる。あるいはかつての日本の南北朝時代が始まるかもしれない。アメリカの分断は残念ながら支那の思うツボとなるのだ。しかしそれは今に始まったことではない。
その南北の分断、あるいは東西の分断、あるいはあれやこれやの組織や団体や思想やカルトが入り乱れ、連邦がバラバラになってしまうモザイクの分断かもしれないが、それらはこれまでDSにぶら下がり、大小無数の腐肉に群がる蛆虫のような貪欲グローバリストたちによって、ビジネスという上品な言葉で覆い隠されてきただけなのだ。
トランプによって、その光と影でどれだけの多くの人々が、虐げられ犠牲になり殺されてきたのか、全てが明るみに引きずり出されるのだ。特権階級では公然と人身売買が行われ、公然と人の臓器が生きたまま抜き取られ、公然と人体実験が行われているというのにメディアは一切それを報道せず、人権派弁護士は証拠を見せろと恫喝する。
トランプは鬼畜畜獣どもに復讐を始める。そしてアメリカ合衆国を連邦共和国につくりかえ、その初代大統領に就任するのだ。長い戦いになるのかもしれない。
彼は負けるかもしれない。中共支那は笑いが止まらないだろうが、アメリカが分断されるとき支那もただでは済まない。天の怒りによって同じ分断が始まるのだ。そして支那に同調した日本もただではすまない。
トランプ大統領が戒厳令を発動させたら、それはアメリカ国内だけにはとどまらない。世界中に米軍基地があり、日本にもある。そこに勤務する数十万人の軍人、軍関係者の全てがインチキ集票マシンドミニオンによって操作されてしまったのだ。戒厳令によって合衆国憲法を一時封鎖した軍隊は堂々とそこに踏み込むことができる。
外国の選挙のゴタゴタで、何を日本人が騒いでいるのだと、笑っていた人々は青ざめることだろう。日本国の二階俊博も逮捕されることになる。二階派もそれに公明党に創価学会にも手が伸びる。官僚も財界も洗いざらい調査の対象になり、末端ではなくトップクラスが逮捕されるだろう。
創価公明党は日本に中共支那を誘導している最大勢力であり、今回の大統領選挙のみならず、支那の生物兵器コロナの拡散にも大いに一役も二役も買っている。そのとき動くのは米軍ではなく、警察と自衛隊、内閣情報調査室だ。彼らは総理大臣の命令によって初めて動くことができる。菅首相にはもうすでにアメリカからその指示がはいっているはずなのだが、首相も危ない政治家の一人なのかもしれない。
（続く）
マサト