『ストレスマネジメントの必要性とは』

職場のストレスマネジメントなどのメンタルヘルス・ラインケア・セルフケアなどの
取組も行っております。

一般社団法人日本経営協会が「組織のストレスマネジメント実態調査」を行いました。

参考記事はこちら。

調査概要はこちら

＜＜メンタルヘルスの現状について＞＞

◎5年前と比較したときのメンタルヘルス不調による長期休業者数は「増加」が26.0％、「減少」が9.3％、そしてメンタルヘルス不調による退職者は「増加」が17.8％、「減少」が7.3％でした。5年前と比較して職場のメンタルヘルスは悪化しています。

◎5年前と比較してワーク・ライフ・バランスが悪化したと答えた事業所は、メンタルヘルスの状況も悪化したと答えています。同様に、人員の多様化が進行したと答えた事業所もメンタルヘルスの状況が悪化しています。ワーク・ライフ・バランスの悪化と人員の多様化は従業員のメンタルヘルスに悪影響を与えています。

◎平均勤続年数（中位数による推計値）は、ストレスマネジメントに全く取り組んでいない事業所が9.7年であるのに対し、積極的に取り組んでいる事業所は16.8年でした。ストレスマネジメントに取り組むことが従業員のリテンション（人材確保・人材流出回避）に良い効果をもたらしているようです。

◎業種別に比較すると、ストレス耐性度が高く出たサービス業では、メンタルヘルスの状況が5年前からそれほど悪化しておらず、ストレスマネジメントへの関心度、事業所のストレスマネジメントへの取り組みが、いずれも少ない結果となりました。対照的に行政・自治体では5年前と比べたメンタルヘルスの状況が最も悪化しており、職員のストレスマネジメントへの関心度、事業所のストレスマネジメントへの取り組みが最も高い結果となりました。

◎約6割の事業所がメンタルヘルスに関する問題は今後増えると予想しています。

◎メンタルヘルス不調者が生まれる主な要因（複数回答可）の1位は「職場の人間関係」(64.3％)、2位は「本人の性格」(43.7％)、3位は「上司との相性」(40.0％)です。パーソナルな問題とコミュニケーションの問題が上位となりました。なお、「長時間労働」(23.9％)は6位であり、要因としての注目度は相対的に低い結果となりました。

◎ストレスマネジメントを実施するうえで問題となっていること（複数回答可）の1位は「ストレスマネジメントについての専門知識やスキルを持つ人材がいない」(39.5％)であり、2位は「マネジャーが多忙で部下のストレスマネジメントにまで手が回らない」(29.9％)、3位は「ストレス対策のための費用や人手を捻出できない」(25.9％)となりました。ストレスマネジメントを推進するうえで人員・人材不足が問題となっているようです。

このような内容が記されていました。

この結果は、僕が日ごろお話していることを裏付けています。

メンタルヘルス不調者は増加傾向にあること、

ストレスマネジメント（メンタルヘルス対策）を行わないと離職率が上がること

（働く長さが短くなることから）

公務員のメンタルヘルスの増加（最近問合せが増えてきたことからもわかります）
ポイントは職場の人間関係であること（長時間労働よりもこちらが高いのです）

自分の性格と上司との相性（だから自分を知らないといけないし捉え方の癖を知る必要があるのです）

ストレスマネジメントの専門知識があることをアピールしていかないといけませんね（笑）

過重労働ばかりに目がいきがちですが、

ストレスの一番のポイントは、職場の人間関係が一番なのです。

これは厚生労働省の調査でも明らかになっています。

平成１９年度の調査では、第３位でしたが、２４年度以降の調査では第１位になっています。