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レムナント・日本近代史より
http://www2.biglobe.ne.jp/remnant/rekishi06.htm
日米戦争はなぜ起きたか
大東亜戦争への道
アメリカは、自分の真の敵が誰かを見誤った
日本が自衛戦争に出ざるを得なかった理由。
ダグラス・マッカーサー元帥。彼は戦後、
日本の戦争は「自衛戦争だった」と証言した
一九四一年の日本による真珠湾攻撃から、一九四五年の終戦に至るまで、日本とアメリカは戦争を交えました。
それ以前の日本とアメリカは、一時は兄弟のように良好な関係を持っていた時期もあります。にもかかわらず、両者は戦争を交えました。これについて、
「この戦争は日本の侵略的態度に対し、アメリカが懲罰に出たもの」
とする、いわゆる自虐史観が広く語られてきました。日本を一方的な悪として、アメリカを一方的な正義とする歴史観です。
しかし、これはアメリカが戦後、自分の戦争を正当化するために唱えた歴史観であり、客観的にみれば決してそのようなものではなかったのです。
日米戦争の責任は、アメリカと日本の双方にありました。
両者は、中国で利害が対立したのです。アメリカは、自国の経済圏から日本を閉め出す一方で、中国においてアメリカの割り込みを執拗に求めました。そのために中国に進出していた日本とぶつかり合ったのです。
日米はなぜ戦争をしなければならなかったのか。その本当の歴史をみてみましょう。
日本の戦争は自衛戦争だったと証言したマッカーサー
日米戦争においてアメリカ軍を率いて日本と戦ったのは、連合軍最高司令官ダグラス・マッカーサー元帥でした。マッカーサーは日米戦争終結から六年後の一九五一年五月三日、アメリカ上院の委員会で、かつての日本の戦争についてこう証言しました。
「日本が戦争に飛び込んでいったのは、おもに自衛（security＝安全保障）の必要にかられてのことだったのです」
マッカーサーは、かつての日本の戦争について振り返り、日本は戦いたくて戦ったわけではない。またそれは侵略戦争でもなく、むしろ「自衛のためだった」と証言したのです。
今日も、左翼や「反日的日本人」が、「かつての日本の戦争は侵略戦争であった」と言っています。しかし、かつて日本と戦った当のマッカーサー本人が、「日本の戦争は自衛戦争であった」と言っているのですから、これは大変注目に値します。
ある日本の地方議会で、議員のひとりが、
「かつての日本の戦争は自衛戦争だった」
と言いました。すると他の議員たちから、
「なにをバカなことを言っているのか、侵略戦争だろう」
と野次が飛びました。そのとき彼は、マッカーサーの証言を正確に英語で引用し、黒板に書いて、説明を加えて言いました。
「日本と戦った当のマッカーサー自身が、日本の戦争は自衛戦争だったと言っているのです」
こう言うと、議会はシーンと静まりかえり、もはや野次は消え失せたそうです。
日本はなぜこの「自衛戦争」に出なければならなかったのでしょうか。それには次にみるように、幾つかの要因がありました。
西へ、西へと進んだアメリカ
アメリカは、西部開拓史にみられるように「西へ、西へ」の開拓によって大きくなっていった国です。アメリカは、はじめはあのように大きな国ではありませんでした。テキサス州なども、もとはメキシコの領土でした。しかし
「リメンバー・アラモ砦！」
を合い言葉にメキシコと戦争をし、テキサスをはじめ西部の広大な土地を手に入れたのです。
彼らはまた土着民のインディアンたちを殺しながら開拓を続け、そのインディアンたちとの戦争は二五年間続きました。合衆国の司令官たちは、
「インディアンを絶滅すべし」
と発言、容赦ない絶滅作戦が展開されました。女・子供も虐殺、生活環境を破壊し尽くし、インディアンの数が激減したところで、インディアンの組織的反抗は一八九〇年に終結しました。
しかし、アメリカ人の「西へ、西へ」の侵出欲はおさまらず、ついに海を越えたのです。
一八九八年、アメリカの戦艦メイン号が撃沈された事件が起きました。アメリカはそれを契機に、スペインとの戦争を始めました。合い言葉は、
「リメンバー・メイン号！」。
アメリカはこの戦争に勝利し、短期間でキューバ、フィリピン、プエルトリコ、グアムを手に入れました。
メイン号爆破は、スペインのしわざと宣伝されました。しかし、その真相は一〇〇年経った今も不明です。当時、スペインは事件の調査を約束し、戦争を避けようと極限まで譲歩を重ねていました。けれどもアメリカは、有無を言わせず開戦に踏み切ったのです。
「リメンバー・アラモ砦！」「リメンバー・メイン号！」「リメンバー・パールハーバー！」。アメリカの戦争はいつも「リメンバー！」でした。
アメリカは不思議な国で、戦争の際には、いつも都合よく敵国からの攻撃があり、「リメンバー！」の合い言葉で国民世論がまとまって開戦に至るのです。
日本軍による真珠湾攻撃(1941年）。「リメンバー・アラモ砦！」
「リメンバー・メイン号！」「リメンバー・パールハーバー！」。ア
メリカの戦争はいつも「リメンバー！」だった。
戦争はスペイン領だったフィリピンでも行なわれました。アメリカは現地の独立運動を利用して戦いながら、「独立」の約束を破り、領有化しました。
フィリピン人はアメリカに対し独立運動を起こします。しかし弾圧され、推定二万人が殺害され、また破壊に伴う飢餓と病気で二〇万人が死にました。
フィリピンを手に入れたアメリカは、フィリピン人に対し英語を公用語とし、徹底的な洗脳政策を開始。知的な者ほど率先してフィリピン古来の文化を捨て、積極的にアメリカ化していきました。
同じ年、アメリカはハワイも武力で脅迫して併合し、アメリカ領としました。こうしてアメリカは、日本の目と鼻の先までやって来たのです。
当時のアメリカ人は、自らが非白人劣等民族の領土を植民地化することによって文明をもたらすことを、神から与えられた「明白なる天意」（マニフェスト・デスティニィ）と称していました。
メキシコ、ハワイ、グアム、フィリピンと領土拡張を進めたアメリカの西進は、この「明白なる天意」のスローガンのもとに行なわれました。それは、傲れる白人の支配欲と欲得を正当化するためのスローガンだったのです。
「門戸開放」の利己的目的
ここまで来ると、中国大陸はすぐそこでした。アメリカはついに中国大陸を目指しますが、当時すでに中国大陸ではヨーロッパ諸国の分捕り合戦が進んでいました。つけ入る隙がない。それでアメリカは一八九九年に
「中国の門戸開放、機会均等」
を主張します。要するに、「私も入れてくれ」ということです。一見、理想主義的で、ごもっともな意見ですが、その裏には利己的な欲望が隠されていました。
アメリカは自分の勢力圏であるプエルトリコ、フィリピンなどの「門戸開放」は絶対に主張しません。さらに、一九二九年以降の大恐慌以後は、アメリカは自由貿易を捨ててブロック経済に入り、自分の経済圏から他国を閉め出しました。
すなわち、自分の経済圏からは他国を閉め出して閉鎖主義をとる一方、中国には門戸開放を求めるという、完全なダブル・スタンダードだったのです。それは自分の利益にだけなることを求めたものでした。
また、当時の中国はひどい内戦状態にありました。ヨーロッパ各国は租界の治安を守り、貿易を続けるために、すでに莫大な労力と資金を費やしていました。日本も中国に合法的な特殊権益を持っていました。
当時、内戦と匪賊（ひぞく）の横行する中国では、「門戸開放」など非現実的なことであり、「門戸開放」で得をするのはアメリカだけだったのです。アメリカは労せずに権益を手に入れようと躍起になっていました。
ところが厄介なことに、アメリカ人はこれを利己的な戦略ではなく「公平で理想的な行為」と信じ込んでいました。また、自分たちは欧州人のような覇権主義者ではないとすら思っていました。
アメリカは過去に、メキシコやスペインとの戦争を通して領土を拡大してきたのに、そういう自国の歴史を都合良く忘れていたのです。
アメリカは、「門戸開放」「公平な権利」の主張を自画自賛、現実には何の意味もないその主張を各国に執拗に求めました。このアメリカの態度に、ヨーロッパ各国は内心苦笑しつつ、「ええ賛成ですよ」と言いながら実行はしないという対応をとるばかりでした。
アメリカはこの「門戸開放」を、そののち実に四〇年間にわたって繰り返し唱え続けます。そしてこれが、中国大陸における日米の対立の火種となっていったのです。
ロシアの脅威と日露戦争
さて、この東アジアをわがものにしようと虎視眈々と機会をねらっている、もう一つの国がありました。ロシアです。
ロシアは、すでに広大なユーラシア大陸に次々と領土を広げ、さらに東アジアもねらっていました。ロシアは欧米諸国以上に侵略欲の強い国でした。
日清戦争（一八九四年）後、清国に勝利した日本は、清国との条約により、遼東半島と台湾を譲り受けました。ところがロシアは、そのときドイツ、フランスを引き連れた「三国干渉」により日本に圧力をかけてきて、「遼東（りょうとう）半島を清国に返せ」とおどしてきます。
日本には当時、その圧力を跳ね返すだけの力はありませんでした。それで日本は苦渋を飲み、遼東半島を清国に返還します。「臥薪嘗胆」（がしんしょうたん）という言葉が生まれたのも、この頃です。
ロシアは清国に、「さあ遼東半島を返してあげた。その報酬をくれ」といって、清国から次々に権益をもらいます。さらにロシアは、なんと清国に返還させたその遼東半島に、自分が居座ってしまったのです！ ロシアはそんなひどいことを公然と行なう国でした。
ロシアは南下政策を推し進め、満州地域を占領し、さらに朝鮮へ干渉し始めました。「これでは次は日本が危ない」と、日本は危機感をつのらせます。こうして日本とロシアの間に「日露戦争」（一九〇四年）が勃発したのです。
日本は日露戦争に勝利しました。それはギリギリの勝利、辛勝でしたが、初めて有色人種が白人に勝ったという世界史上の大事件でした。
日露戦争後、日本はロシアとの講和条約により、樺太の南半分や、遼東（リャントン）半島、また南満州鉄道を譲り受けました。南満州鉄道とは、ロシアが満州を支配するために敷いた東清鉄道の南半分です。日本はこの鉄道を経営することになりました。
当時の世界では、強い国が他国の経済的な特権を持つことが認められていました。日本もこの権利を持つことになったのです。鉄道は経済発展の重要な基礎ですから、日本はこの権利を得たことを喜びます。
しかし、日露戦争で膨大な戦費を使い果たしてしまった日本には、この鉄道を経営する資金の見通しがたちません。そうした中、アメリカの大実業家ハリマンが来日し、日本政府に、
「資金を提供するので、南満州鉄道をアメリカと日本で共同経営しよう」
と持ちかけました。ハリマンは「鉄道王」と呼ばれた人で、大きな鉄道会社を経営、世界的に有名でした。この提案に対し、桂太郎首相や、元老・井上馨、その他政財界の多くの人々は賛成し、近く協定を結ぶと仮約束しました。
鉄道王エドワード・ハリマン
井上馨などは、それは日本の防衛のためにも良いと考えていました。というのは、日本は侵略的なロシアの進出を阻止ために日露戦争を戦ったのですが、日本一国では満州を守ることはできないでしょう。そこにアメリカが入ってくれば防衛は強固なものとなると考えたからです。
しかし、このとき外務大臣の小村寿太郎（じゅたろう）は、講話会談のため、まだアメリカにいたので日本にいませんでした。彼は帰国してこの話を聞くと、「とんでもないことだ」と言って猛反対したのです。理由は、
「莫大な戦費を使い、数十万の兵士の血を流して手に入れた権利を、外国に売り渡すまねはできないし、講和条約の趣旨にも反する」
というものです。たしかに、満州における権利は日本人の多大な犠牲を払って獲得したものであり、一方、アメリカはそれを労せずして手に入れることになります。
結局、小村の意見が通り、日本はハリマン提案を拒否しました。南満州鉄道は日本だけで経営することになったのです。
しかし、以来アメリカ人の多くは、
「日本は満州を独り占めしようとしている」
と不快感を持つようになりました。アメリカには、鉄道は領土獲得の基礎という考えが強くあったのです。鉄道が敷かれるところ、自分たちの領土が広がる、という考えです。このためハリマン提案の挫折は、アメリカ人に深い失望をもたらしました。
この出来事もまた、歴史の大きな分かれ目でした。この時から三六年後、日本とアメリカは戦争をしますが、もしこのとき満州の鉄道を日本とアメリカが共同経営していれば、日米は協調路線をとり、日米戦争はなかっただろう、という見方もあります。
日米戦争は避けられたか
たしかに、満州の鉄道を共同経営していれば、その後の歴史は全く違った方向へ向かったことは間違いありません。日米は同じ利害を持ったからです。もし日米の政治家が道をあやまらず、うまく協調路線を歩んだならば、日米戦争はなかったかもしれません。
けれども、本当に日米戦争がなかったかどうかは、結局、想像の域を出ないことです。というのは、当時のアメリカは今のアメリカではなかったからです。当時のアメリカは、今日のような様々な人種の融合した社会ではなく、人種差別的観念のきわめて強い国家でした。
アメリカはもともと、インディアンに対する虐殺で始まった国です。またその後も、近代に至るまで大規模な黒人奴隷制が存在しました。黒人奴隷はリンカーンの時代に解放されたものの、人種差別は国内に根強く残っていたのです。
当時のアメリカ国内の人種差別は、ひどい状態でした。レストランも、トイレも、バスも、学校も、公共施設はみな、「白人用」と「有色人種用」に分けられていました。
アジア人種に対する迫害も、すでに一八〇〇年代から始まっていました。アメリカ西海岸では、ヒステリックな中国人移民排斥運動が起き、虐殺事件も発生しました。そののち、矛先は日本人に対して向けられたのです。
日本人移民に対する迫害も、すでに一八〇〇年代に始まっていました。勤勉な日本人移民が成功を収めるのを見て、アメリカ人の中には嫉妬と憎悪に燃える者も多くいました。同時に、白人のロシアを破った民族として、恐怖心をも持ったのです。
当時の多くのアメリカ人にとって、日本人とは得体の知れないエイリアンのような存在に映りました。そして「日本人は油断ならない」「日本をつぶすべきだ」という観念が、アメリカで広まっていったのです。
いわゆる「黄禍論」です。とくに日本人移民の多かったカリフォルニアでは、駅やトイレ、街角には「ジャップは消えろ」「ジャップを焼き殺せ」のなぐり書きが見られました。散髪屋に入ると「動物の散髪はしない」と断られ、不動産屋に入ると「日本人が住んだら地下が下がる」と断られる。
黄禍論の台頭により、1886年、英国商船の海難事故で
乗船していた日本人が救助されずに死亡した。ノルマン
トン号船長いわく、「助けてもらいたいなら、何ドル出す？
早く言え、時は金なり」
日本人は、Ｂ級映画、小説、漫画の格好のネタとなりました。そして、どぎつい邪悪なイメージばかりが大衆に強烈に植えつけられていったのです。また「新聞王ハースト」と呼ばれる男は、連日、何の根拠もない日本脅威論を書き立てました。ハーストは、
「新聞の売上げを増やすためなら、国を戦争に追い込むことも辞さない」
と言われた人物で、総人口の〇・一％しかいない日本人があたかもアメリカを征服するかのように書き、世論をあおりました。
さらに、日露戦争直後の一九〇六年、サンフランシスコで大地震が起きたのですが、そのとき排日暴動が起き、日本人移民が暴行、略奪を受けました。
日本からは、震災の復興のためにと、五〇万円（現在の十数億円相当）もの見舞金がアメリカに送られました。ところが感謝の言葉もないばかりか、日本人移民の子はその資金で再建された校舎には入れず、ボロ小屋のような校舎に隔離教育されたのです。
さらにそののちアメリカは、感情的で差別心むき出しの「排日移民法」を成立させてしまいます。日本人移民の総数は、一ヶ月あたりのヨーロッパ系移民よりも少なかったにもかかわらず、日本人移民は土地所有も帰化も認められず、権利を剥奪され、新たな移民も完全にストップしました。
この排日移民法は、日本国民の感情をいたく傷つけました。このような人種偏見の強かった当時のアメリカと、日本が、本当に満州で仲良く対等にやっていけただろうかというと、かなりの疑問が残るわけです。
日本を敵視したオレンジ計画
このようにアメリカが、日本人を国内から締め出しても、日本はアメリカとの戦争は全く考えていませんでした。アメリカとは仲良くやっていきたかったのです。
日本が最も脅威と感じていたのはロシアでした。アメリカではありませんでした。しかしアメリカのほうは、ロシアの脅威をまったく気にせず、ただ日本というライバル国家をつぶしたいと思っていました。アメリカは日露戦争直後の一九〇六年に、
「オレンジ計画」
なる作戦を立案しています。いろいろな国を色別して、日本はオレンジだったのですが、これは長期的な日本制圧プランでした。日本を第一の仮想敵国とみなし、戦争準備に着手した計画だったのです。
オレンジ計画は年々改訂され、最終的にはなんと、日本の本土を無差別に焼き払って占領することまで盛り込まれていました。これは日本人の大量虐殺を意味します。
アメリカはそのような計画を、ヒトラーのナチス・ドイツに対しても、共産主義のソ連に対しても立てたことはありません。白人国家に対しては決して立てなかった。ただ黄色人種の日本に対してだけ立てたのです。
この計画は、「いずれ日本を叩きつぶすぞ」という計画でした。一九四五年の大東亜戦争終結に至るまでのアメリカの行動はすべて、このオレンジ計画に基づいて遂行されたものでした。
大東亜戦争末期に、アメリカ軍は日本の本土爆撃をなし、各都市を焼け野原として、民間人約六〇万人を虐殺しました。兵士ではない民間人を殺すことは、明確な国際法違反です。しかし、それさえもすべて、もとはといえばオレンジ計画に盛り込まれていたことなのです。
なぜアメリカが、日露戦争直後という非常に早い段階に、日本に対してこれほど強硬な姿勢を持ったのか。当時はまだ日中戦争さえも始まっていない時代です。その根底にみえるのはやはり、
「アジアに白人が進出するのはＯＫだが、黄色人種の日本が出しゃばるのは許せない」
という、アメリカの人種差別意識なのです。アジアに対するイギリスの進出はＯＫ、ドイツも、フランスも、ロシアもＯＫ、しかし日本はダメという対抗意識です。
その意識が、「オレンジ計画」となってまとまりました。当時のアメリカには、
「日本人の大脳は、欧米人の灰白色より白い。原始的なままで、思考力は劣る」
と言ってのける人類学者もいたほどです。このように、「なぜ日本なのか」ということを考えるとき、やはりその根底に人種偏見があったと言わざるを得ません。日米戦争の根深い原因が、そこにあったのです。
オレンジ計画が作成された時から、アメリカの日本に対する執拗な嫌がらせと、挑発が始まりました。
アメリカはまず満洲と中国への介入のために、中国の抗日運動を煽りたてます。それは日本を深く悩ませるものでした。日本政府は一九二三年の国防方針書に、
「米国は……経済的侵略政策を遂行し、とくに支那（中国）に対するその経営施設は、悪辣な排日宣伝とともに、日本が国運をかけ幾多の犠牲を払って獲得した地位を脅かしている」（現代語訳）
と記し、中国におけるアメリカの「悪辣な排日活動」を憂えています。のちに日中戦争が泥沼化した背景には、アメリカによる中国の抗日運動の扇動があったのです。
アメリカは日本叩きのために、中国の混乱を利用していました。また日中戦争が始まったとき、アメリカは中立を捨て、蒋介石の軍隊へのあからさまな支援もしていきました。
やがてアメリカは日英同盟を解消させ、日本への石油禁輸、ＡＢＣＤ包囲網など、日本への挑発を続けました。さらに、最終的に日本に「ハル・ノート」をつきつけ、ついに直接的な武力衝突へと誘い込んでいったのです。
アメリカは領土を広げるたびに、星条旗の星の数を増やしてきた。
その領土獲得欲はさらにアジアに向けられ、次のターゲットは
中国だった。しかしそこに立ちはだかったのが日本だった。
（続く）
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