日本人の進路

左翼全体主義(共産主義)国家化が進む日本。保守と思っていた安倍晋三は反日左翼である。


テーマ:
日本破壊の尖兵ー日本に寄生する寄生虫たち(その2)







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韓国はなぜ反日か より


『朝鮮系宗教法人』が日本に税金も払わずにボロ儲けしているのと同様に
『パチンコ屋』や『サラ金』(消費者金融)がボロ儲けしていることにも

不透明な印象を受けないだろうか。

既に触れたようにパチンコ業・サラ金のほとんどは朝鮮人の経営なのだが、
実はこの宗教・パチンコ・消費者金融が日本侵略における朝鮮人の武器になっているのである。

その武器とは『金(かね)』である。
 
 

「日本の法律では国営以外の全てのギャンブルが禁止されている」
これはみなさんもご存知のことだろう。

ここでこんな疑問を持ったことのある人も多いのではないだろうか。

 「パチンコ屋はいいの??」
 


と。
日本は法律で賭博を禁じているのに「全国の駅前の一等地が賭博場」なのである。
これは確かにおかしい。

この疑問に「昔からそうだから」と答えるのは簡単だが、答えとしては不完全だ。
では“なぜ”パチンコは黙認されているのか順を追ってみてみよう。
 





そもそも駅前の土地は戦後混乱期に朝鮮人に『不法占拠』されたものである。
しかも朝鮮に帰国する者は全財産を朝鮮総連が没収したため、権利はいまだに
朝鮮人のものである。彼らはそれを利用して土地転がしで荒稼ぎした。

朝鮮人が駅前でパチンコ屋を経営できたのは、朝鮮総連の資本と不法に得た土地に加え、
進駐軍の「タバコ」を独占的に入手できたからである。彼らはその特権を利用して
一般に入手困難だったタバコという嗜好品を武器にパチンコ屋を繁盛させた。



そして民間賭博なのに当局に取締りもされず、サラ金による多重債務者が
激増するなどの社会問題が発生してもなお存続し、なぜか賭博税もかからず、

マスコミもパチンコが違法な民間ギャンブルであることを追求することはほとんどない。
しかもパチンコ店の収支は税務署ですら把握できないため脱税が看過されている。

仮に所得税や法人税を払うことがあっても他の国営ギャンブルのように
外形標準課税で売り上げに税金がかかることなどほとんどないのである。



※ちなみに産経新聞によれば、
 パチンコ業界は業種別脱税件数12年連続日本一。
 今もその記録を更新し続けている。(ちなみに2位は建設業)


たとえば日本のヤクザが「パチンコと同じ景品交換方式で現金化可能なカジノ」を
運営した場合、すぐに摘発されてしまうことを見てもよくわかるだろう。
日本の法律では民営ギャンブルは違法行為なのである。
 





もちろんパチンコも民営ギャンブルである。
だが、『在日産業』ということで警察までもが見て見ぬふりをしている。


“パチンコの商売敵”であるカジノは次々に摘発されるのに、である。

それだけではない。
それらのパチンコ屋などに無計画に融資を行って破綻した朝鮮の民族系金融機関
(朝銀信用組合/商銀+足利銀行)は日本国民の税金によって救済されているのだ。

このような特例的な優遇の正体とはなんだろうか。





日本の税金で朝鮮企業を救済したり違法行為を見て見ぬふりする悪習は、
これまで見てきたように売国政治家が日本の国政に多く侵入していることで
成り立ってきている。

朝鮮総連が一方で「日本は差別されてる朝鮮人をさらに迫害するのか!」と
圧力をかけ、一方では黙認する者に利権をばら撒いているのである。
 


そしてパチンコの場合、全国組織が警察の天下り先として
有力になっていることも問題のひとつである。 




元警察官僚で元参議院議員の阿南一成はアルゼ(※業界大手)の社長になったし、
前警視総監の前田健治はアルゼの常勤人材育成担当顧問に就任した。
(※阿南は耐震強度偽装問題でヒューザーの小嶋進から名前が出たことで既に辞任)

警察OBがパチンコ業界に入ることで、閉鎖的な在日産業の暴走を牽制する力になるとの
考え方も完全には否定できないため、天下りの全てが悪いとは言い切れないが、
警察キャリアが引退後にパチンコ業界で甘い汁を吸っていることは事実である。

全遊協(全国遊技業協同組合連合会)などは社会党に献金していた疑惑等の影響で
解散しているが、パチンコの全国組織というのは戦後ほんの数年後の頃より複数が
発足・変遷を続け、もちろん現在も存在している。






これらの在日パチンコ業界から賭博税を徴収できないなら、石原都知事案のような
『公営カジノ』を作ることでパチンコ業界そのものを弱らせていく案も
長期的な国防の面でみれば非常に有効な方策だろう。

いや、「黙認状態のパチンコを、課税することによって“国家公認”」にしてしまうよりも
むしろ「公営カジノを認めることで、パチンコ業界を潰す」という方が
“より”良い案なのかもしれない。


だが、その案も“市民団体”とやらの猛反対で下火になりつつある。


ちなみに熱海市が試算したカジノの生産誘発効果はなんと854億円。
熱海への観光客数は約600万人の“増加”が見込めるとのこと。

また、東京都の都市型観光資源の調査研究委託報告書によると、
カジノを作ることで1万4000人もの雇用を創出するだけでなく、
経済効果は最大で2200億円と試算されていた。
 




++++++++++++++++++






そして結局パチンコ問題は改善されないまま今も彼らの収入源になり、
その金が朝鮮人の日本侵略のための莫大な資金になっているのである。
 

パチンコ業界から一つ例を挙げれば、さきほど在日1世のエピソードで引用した
日本パチンコ業界のトップ「マルハン」は、去年の売上額で1兆3000億円、
創業者、韓昌祐(ハン・チャンウ)の個人資産だけで1100億円という
長者番付の常連であり、一方で従業員を過労死させることでも有名である。

彼はテレビ番組のインタビュアーに「パチンコ業界の7割が在日朝鮮人なら、
平壌(ピョンヤン)の政府に裏金や送金をしたりということは実際にあるんですか?」
との質問を受け、今北朝鮮が行っていること(拉致や核保有のことだと思われる)を
常識的に批判しながらも、
 




朝鮮籍の人がいろんな形で北朝鮮に奉仕しているのは事実です」

と完全に認め、
「我々は永遠に朝鮮民族、韓民族なんですよ」と明言した。

そして彼は、在日同胞に対して、
「世界中の移住した外国人が生活する国の国籍を取得してその国で活躍しているのに
在日朝鮮人だけが、朝鮮に帰国する気もないのに“日本国籍は嫌だ”といっている」と言い、

 「在日コリアンは、最も(朝鮮本国人よりも)立ち遅れた民族だ」

と批判した。
これは一見もっともな意見だが、実は恐ろしい真意も見え隠れしている。


彼は、「韓国籍のままで日本政府に文句を言っても効果がない」と説明した後、
「国籍と民族は別問題、別次元の問題」であり、
「国籍なんて車の運転免許と同じように軽く考えればいい」と説いた。

そして「在日朝鮮人が日本に永住するなら意地を張ってないで
日本国籍を“権利として”取るべきだ」と言った後、
 

 「そうすれば日本の政治に参加できる」
 


と言ったのである。
実際に彼は2002年になって(日本名ではなく)韓昌祐という本名で帰化している。




韓昌祐は賢く、まともな部類に属する韓国人である。
大富豪であり、各界への強い影響力を持つ彼が
「朝鮮人は永遠に朝鮮人だ」としながら
「日本の政治に興味を持っている」のは日本人にとっては空恐ろしいことだといえるだろう。






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朝鮮組織の巨大収入源はパチンコ以外にもう一つある。
それが消費者金融、いわゆる“金貸し業”である。


まずはどれくらい儲かっているのか、規模を引用してみよう。
 



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日本のビリオネア(億万長者)は、在日ばかりです。
武富士の武井さん一人で我等平均的日本人の100万人分の資産があります。

★在日
・武井保雄一族 資産総額 9660億円 肩書き「武富士会長」

・木下恭輔一族 資産総額 6720億円 肩書き「アコム社長」

・福田良孝 資産総額 6240億円 肩書き「アイフル社長」

・神内良一 資産総額 3960億円 肩書き「プロミス会長」

           (小学館『世界のタブーが解る本』P83より)
 


++++++++++++++++++++++





在日朝鮮人は脱税が可能なだけでなく、違法ビジネスを堂々とやれる特権が
あるため金持ちになりやすい。そして金持ちになった朝鮮人が次に欲しがるものは、
「安定と、貴族的な特権」である。
それを実現するために有り余る資金で政治家を買収し、更なる特権を得るための法律を
次々に制定させている。これが在日資本家による支配構造である。
 




さて、「金貸し」というと漠然と“恐い”というイメージはあるものの
彼らがどんな商売をしているかは実は消費者金融の利用者にすら比較的知られていない。

それどころかここ何年もの間に、人気タレントを起用した物凄い量の宣伝をテレビ等の
メディアに流し続けてきたため、昔と比べ身近なものに感じられるようになっている。
世間の景気の悪さに比例して利用者も爆発的に増加し、消費者金融業界は大盛況である。

それは創価学会と同様の在日に有利なもうひとつのメディア支配、
具体的には「電通」のせいである。(※電通についてはここでは省略する)

朝鮮系消費者金融の具体的なニュースをいくつか引用してみよう。

(省略)
 




『フォーブス』の2005年版長者番付における日本在住者の25人をみてみよう。
(数字は資産の多寡の順位。$1=\100の単純計算)


1.佐治信忠    5800億円【サントリー】
   2.福田吉孝    5600億円【アイフル】(サラ金)
   3.武井保雄    5500億円【武富士】(サラ金)
   4.糸山栄太郎   4900億円【新日本観光】
   5.木下恭輔    4700億円【アコム】(サラ金)
   6.毒島邦夫    4700億円【サンキョウ】(パチンコ)

   7.岩崎福山    4400億円【岩崎産業】
   8.孫正義     4300億円【ソフトバンク】
   9.堤義明     3700億円【西武鉄道】
   10.森章      3200億円【森ビル】
   11.柳井正     3200億円【ユニクロ】
   12.伊藤雅俊   2900億円【イトーヨーカ堂】
   13.重田康光   2600億円【光通信】
   14.滝崎武光   2600億円【キーエンス】
   15.船井哲良   2300億円【フナイ】
   16.吉田忠裕   2300億円【YKK】
   17.神内良一   2200億円【プロミス】(サラ金)
 

   18.山内薄     1800億円【任天堂】
   19.岡田和生   1700億円【アルゼ】(パチンコ)
   20.辛格浩     1700億円【ロッテ】
   21.福武總一郎  1500億円【ベネッセ】
   22.大島健伸   1400億円【SFCG ※旧:商工ローン】(ノートリアス金融)
   23.盛田英夫   1300億円【ソニー(レイケイ社長)】
   24.馬渕健一   1200億円【マブチモーター】
   25.韓昌祐     1100億円【マルハン】(パチンコ)
 








パチンコやサラ金が多いのは見ての通りだが、それだけではない。

ヤフーBBで有名なソフトバンクの孫正義は名前の通り帰化朝鮮人(父親が
朝鮮出身)野球チームや製菓メーカーとして有名なロッテの辛格浩は日本名を
重光武雄という在日韓国人である。光通信の重田康光に関しては確認はされていないが、
在日という噂があり、同社幹部に創価学会員がいることは確認されている。

また、ベネッセ、イトーヨーカ堂、ユニクロも創価学会系の噂がいくつかある。

もうお分かり頂けただろう。



“世界の経済大国となった日本の番付上位”に多数ランクインしている在日は
間違いなく「世界一リッチな少数民族」なのである。

彼らは日本国内で年間約40兆円という莫大な金を手に入れながら
「在日は差別されてる可哀想な少数民族だ!」などと被害者面で
“更なる権利”を要求している。
韓国政府の代わりに金も生活も特権も与えている日本政府に向けて




そんなことを言えるのは朝鮮人ならではの図々しさの為せる技だ。

本当の被害者は誰か。いうまでもなく納税している日本国民である。
 





彼らは金を稼ぐだけではない。その使い方が何よりの問題である。

フジテレビのニュース番組「スーパータイム」は
北朝鮮の金正日総書記との会談議事録の取材で、

 「在日朝鮮人の70%が、30兆円市場である日本のパチンコ産業に関わっており、
  その送金が我が国(北朝鮮)を支えている」

という旨の発言を報じたことがある。


金正日が、日本のパチンコ産業からの送金が
「日本人を拉致した北朝鮮」を支えている、と言っているのだ。

30兆円という『日本最大規模の市場』を持つパチンコ業界から日本にほとんど
税金を徴収することもできず、その金がテロ実施国家・北朝鮮に送られるのを
見過ごすことは、日本という国を「テロ支援国家」にされているのと同義である。





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こんな状況下では、本来なら日本政府が「経済制裁」をしなければならないのだが、
経済制裁というものは“補給路”があっては意味がない。

外から中国や韓国が密かに北朝鮮へ支援をする可能性もあるが、
なにより確実に在日企業が現時点でテロ国家を支える金を送っているのだ。


また、日本政府には経済制裁自体がそう簡単に実行できないほど
様々な工作や圧力に晒されているのはこれまで見てきた通りである。

国内の在日パチンコ店に賭博税を課すだけで短期間のうちに北朝鮮は干上がり、
同時に日本の内側への長期的な浄化効果が見込めるのだが、それも無理だろう。

では、日本にとって不都合なあらゆる工作を可能にしているものは何なのか。


それはやはり在日企業が持つ『金(かね)』なのである。
 






■我々が戦わなくてはならない

在日企業が儲かれば、間接的に反日議員は力を持つ。圧力も工作も自由になる。
法律も行政も朝鮮寄りになり、さらに在日企業は儲けを増やす。
メディアを支配すれば世論も簡単に誘導されてしまう。
そうすれば法案だろうと事件だろうと問題点を隠し通すこともできる。
選挙も自由に操作できるし、在日の特権も拡大できる。

在日の犯罪者は日本名でのみ公表され、
在日の成功者は朝鮮名でのみ公表される。

そして世界での日本の評価は地に堕ちる。
反比例するように朝鮮は強くなり、日本の富を食いつぶす。
 

やはり軍事力を背景にしない日本の外交・国防方針は理想論でしかないのか?



在日組織の力の前に我々日本人はどうする事もできないのか?

在日のための法案可決を指を咥えて見ることしかできないのか?
 

 

否。
我々には2つの武器がある。


1つは「日本人であること」
つまり日本の『選挙』に参加して売国候補者を締め出すこと。
手遅れになる前に行動すればまだ間に合うかもしれない。


もう1つは「我々日本人は客であり、消費者であるということ」
要するにこちらの武器も同じ『金(かね)』なのである。 

 


もちろん“政府レベルの制裁”に効果を期待して待つのもいい。

だが、パチンコや消費者金融をはじめとする在日テロ支援企業に
今すぐ対抗できるのは世界中で我々日本の消費者以外にないのである。

もうおわかりの方もいるだろう。
彼らの補給路を絶つ、つまり「不買運動という名の経済制裁」である。


もちろん民間の個人レベルの運動は規模を大きくするのに時間も苦労も伴うが、
その効果は実は決して馬鹿にしたものではない。確実に効果があるのだ。

たとえば、実際に(期せずして)絶大な効果が出た一例が観光業だ
。 







中国や韓国で愚かな反日デモが行われて、中韓に関する情報が一気に日本に
流れてくるようになったことで、韓国が国際的にも強姦多発エリアであることが
明るみに出たおかげか、中韓への旅行にキャンセルが相次ぎ、渡航者が激減した。


アシアナ航空では、2005年の2月には搭乗率が過去最高の82.2%だったのに、
3月には67・1%になり、4月には49%、5月には38%まで低下し、
6月も予約が低調であることをアシアナ航空の支店長が嘆く記事が報じられたほどである。

冬のソナタの影響が追い風になった時期には、韓国にとって元より数の上でも
最大比率の上客である日本人観光客がさらに増え、韓国の観光業は非常に潤っていた。
それを反日デモで自ら台無しにしたのだ。

「客の感情を無視して商売できるほど日本は甘くない」ということを
結果的に思い知らせることになった一つの事例である。
 






では、不買運動をして企業に打撃を与えるとどんな効果が得られるか。

朝鮮系企業が弱れば、間接的に日本を守ろうとする議員が強くなる。
金の影響力の構図が変われば、必要な情報がメディアを通じて国民に届く。
世論が変われば、選挙結果も変わる。政治とメディアが変われば、
朝鮮人が歪めたルールがどんどん改正されてゆく、という好循環である。

ゆくゆくは増え続ける在日たちへの異常な特権を廃止させ、
彼らにとって日本にいることのメリットが無くなれば問題の大半は片付く。
そこまで発展すれば不自然な支配構造は自然と浄化されていくだろう。

 
 

ご存知の通り朝鮮人たちは既に日本と戦うべく「日本製品の不買運動」をはじめている。

我々にとっては在日企業を弱らせることが悪循環を断つ突破口なのである。

我々が戦わなくてはならない。
日本人が日本を取り戻すために。
 





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さて、「戦う」といっても何をすればいいのか。

伊丹十三や石井紘基、坂本堤、朝木明代のように戦って殺されては意味がない。

大袈裟に考える必要はない。
一人一人が認識を変え、『少しだけ行動できればいい』のである。


もちろん「休日はパチンコに行って、勝ったら焼肉、負けたらサラ金」などという
遊び方をしてる人は、どれだけ自分が反日に貢献しているかを認識するところから
始めなければならないだろうが、一般には『避けるべき企業名を覚える』程度で良い。
(※ちなみに焼肉屋というのも在日朝鮮人が数多く在籍する職業である)


うっかり使ったその金が北朝鮮で「核兵器」になり、金正日の食べる「メロン」になる。
その金が日本の各政党の「朝鮮の肩を持つ議員」に献金され、
彼らだけが有利になる「新しい法律」が実際にいくつも生まれている。

不買運動の第一歩はそういった“危機感”を持つことから始まると言っていいだろう。

まずはインターネット上のあちこちでみかける不買運動のリストからみてみよう。
 





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《韓国企業、在日企業、朝鮮企業製品不買運動》

【 娯楽 】
・パチンコ、パチスロ店の7割~8割が在日朝鮮企業
・歌広場(カラオケ)  ・千葉ロッテ(プロ野球)
・漫画広場(漫画喫茶) ・ソープなど風俗店の7割

【 金 融 】
・サラ金の殆どが朝鮮系、武富士、アイフル、商工ファンド、日栄
・青空銀行 ・朝銀(破綻後は「ハナ信金」)・Eトレード証券

【 量販店 】
・オリンピック  ・ドンキホーテ



【 飲食系 】
・ロッテ(ガム、アイス等のお菓子) ・ロッテリア(ファーストフード)
・JINRO(焼酎、「真露」グループ焼酎メーカー)
・白木屋、笑笑、魚民、笑兵衛、暖暖、和吉(居酒屋、モンテローザ系列店)
・安楽亭(焼肉、飲食店)  ・モランボン(焼肉調味料)


【 電化製品、IT系 】
・サムスン(電化製品) ・LG電子(電化製品)
・DAEWOO(電化製品)  ・ソフトバンク Yahoo! BB


【 TV、出版、書籍系 】
・ソフトバンクパブリッシング(書籍、雑誌、「ネットランナー」など)
・ イエローキャブ(セクシータレント事務所)


【 交通 】
・大韓航空  ・アシアナ航空  ・MKタクシー

【 車メーカー 】
・ヒュンダイ(自動車)
 




北朝鮮や、北朝鮮を援助している韓国や朝鮮総連や韓国民団に対して怒りを
感じている人は、抗議活動としてこれらの商品を「買わない・利用しない」
という「不買運動」で抗議しましょう。
中韓では日本製品不買、日本文化輸入禁止は当たり前の行為です。

(不買運動は森山眞弓(もりやままゆみ)元法務大臣が公式サイトで推奨
している効果的な抗議方法です)

  


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身近な企業ばかりで驚いた方もいるのではないだろうか。

もちろん朝鮮系企業はこれで全てではない。
たとえば、アップルの人気MP3プレイヤーiPodシリーズの「nano」では
メモリチップが(2GBのものは東芝だが)4GBのものはサムスン(韓国)の
ものが入っている。(パソコン関連商品にはメイド・イン・コリアのものが
他の分野よりも比較的多く存在するという)
 








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すぐ上で“気負わずにできる範囲で不買”と書いたが、例外が2つだけある。
それは「パチンコとサラ金」である。これは無理をしてでも辞めて頂きたい。


他の企業はどうあれ、この2本柱を叩かずに根本的解決はありえない。
逆にいえば、この2本柱さえ叩けばかなりの打撃を与えられるのである。

では、在日朝鮮人たちの収入源の中でも“2本柱”ともいえる
『パチンコ』と『サラ金』の不買運動というのはどうしたらいいのか。


 「パチンコなんかやらなければいい!」



 「サラ金なんかで金を借りなければいい!」 



正しい。
正しいが、これでは解決しない。
これはパチンコやサラ金に無縁な人の目線でしか観ていないからである。

これを読んでいる方が今後もパチンコをやらないことはそれはそれで素晴らしい。
だが、本人以外にパチンコやサラ金を利用する知り合い等を辞めさせられなければ
積極的な意味での経済制裁効果はゼロである。

つまり、「やらない人が、今後もやらない」というのは
“制裁には”ならないという意味である。




日本人ができる朝鮮への対抗策を語るのにパチンコとサラ金の話は避けて通れないので
『 パチンコを辞めたくなる情報/辞めやすくする知識 』や、
『 サラ金の借金を収入を増やさずに早く返せる2つの方法 』などを
順番にひとつずつ検討してみよう。

身近にパチンコ・サラ金に手をつけている、または手をつけそうな知人がいたら
ぜひ一緒に対策することで朝鮮人が日本に寄生する“旨味”を減少させて頂きたい。
 








★パチンコと縁を切れ 

 「ギャンブル依存症」という言葉がある。

これはパチンコ(ギャンブル)を辞められない人を揶揄する言葉ではない。

ギャンブル依存症とは、WHO世界保健機関の国際疾病分類(ICD-10)でも
「習慣および衝動の障害」に分類され、病的賭博(Pathological gambling)として


広義では疾病の一種とされるものである。

当然、専門の医療機関においては投薬による治療や精神療法による治療、
ネットワークセラピーなども行われている。


だが現実には、依存症とされないまでも、軽度の依存症や重度の
パチンコ愛好家などは多数存在し、パチンコというものが常習すると辞めるのが
困難なことが多いとは知られていながら、あまり抑制する動きがないのが実情である。

その昔、“パチンコ屋の換金所を襲った強盗がその金を持って別のパチンコ屋で
玉をはじいていた”などというジョークのような事件が実際にあったという。
(犯人は重度のパチンコ依存症の中年女性。もちろん逮捕された)

とにかくパチンコをしない者が思うほどパチンコ依存症というものは甘くないのである。

(省略)
 






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ここまでいろいろなタイプの経済制裁(不買運動)について述べてきたが、
日本人が朝鮮人の財源になっていることが「恐ろしい」「何とかしたい」と
感じて頂ければ、それだけで我々は一歩前進できたといえるのかもしれない。



朝鮮人は、日本人から吸い上げた莫大な金を悪用し、国内外のメディアを次々と抱き込む。
資金力にものを言わせ、テレビや新聞を使って『世論』を作り、彼らの好む方向へ誘導する。
そして有り余った金を政界にばら撒いて売国奴を動かし、法律に穴をあける。
金で懐柔できなければマフィアのような暴力や脅迫も平気で使う。
歴史を捏造する。拉致もする。核も作る。日本近海にミサイルも撃つ。




日本を征服するためなら何でもするのが朝鮮人である。
 
それに気付いて、それでもなお日本人が平和的な不買運動すらできない国民性なら
日本はもう滅ぶしかないのかもしれない。




【参考】


$日本人の進路-北朝鮮ミサイル01









麻薬製造、売春、偽札製造、人身売買、えい児殺害、政治犯の監禁、拷問、公開処刑……


思いつく限りの犯罪行為を「国家レベル」で実行し、国際問題になっている北朝鮮。
このような“まるでフィクションの中の悪役”のような国が現実に日本のすぐ至近距離に
存在するのだから現実は小説よりも奇なり、である。

そして片や韓国は、“日本と同様に拉致の被害国でありながら”2005年11月17日の
国連総会において北朝鮮人権決議をなんと「棄権」しているのである。

韓国は、拉致被害者や北朝鮮の住民たちが今なお地獄の苦しみの中にあることを
充分すぎるほど知っていながら、それらの人たちを見捨て、軍事的に強い金正日政権に
媚び続け、擦り寄り続けている。

もちろん人権決議は韓国が北朝鮮を庇ったところで「賛成多数で可決」した。
だが、北朝鮮も南朝鮮も結局は「同じ民族」だと、国連総会の場で印象づけたといえる。
  





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 【参考】

米・WSJ紙「北の命運は日本が握っている」…パチンコ業界の北への送金について言及

北朝鮮の核問題をめぐる6カ国協議が再開されれば、協議の成敗を決めるカギは
日本が握っていると、ランド研究所の国際経済研究員チャールズ・ウルフ氏が
21日、ウォールストリートジャーナル(WSJ)への寄稿で主張した。

ウルフ氏は、中国と韓国が北朝鮮を動かせる国として認識されているが、
日本も大きな影響力を行使でき、その力は在日北朝鮮同胞の送金を
認めるかどうかという点から出てくる、と指摘した。


ウルフ氏は、日本国内で人気があるパチンコが成人の大衆娯楽として定着しているが、
韓国人がこの業界のおよそ4分の1を掌握しており、ここから出てくる収益金のうち
毎年2億ドル余が北朝鮮に送金されていると推定される、と明らかにした。

また、ソ連崩壊で北朝鮮に対する無償援助国がなくなった後、中国と韓国が
財政的な援助国に浮上したが、貨幣支援ではなく物的支援に集中しており、
特に最近、米国の対北朝鮮金融制裁で武器販売および麻薬取引などを通した
収入確保が不可能になった状況で、‘パチンコ送金額’は金正日(キム・ジョンイル)
国防委員長が制限を受けずに確保できる唯一の現金だと指摘した。

ウルフ氏はこうした観点から見ると、逆に‘パチンコ送金’が遮断されれば、
北朝鮮に決定的な打撃になると考えられ、特に安倍日本首相が対北朝鮮送金に
対する精密調査や送金制限措置に踏み切った場合、金委員長にとって大きな
脅威になるはずだと予想した。


ソース1:中央日報 (2006/11/21 ※韓国の新聞)
http://japanese.joins.com/article/article.php?aid=81993&servcode=500§code=500
ソース2:ウォールストリートジャーナル紙 (※米国の新聞)
http://online.wsj.com/google_login.html?url=http%3A%2F%2Fonline.wsj.com%2Farticle%2FSB116406444056328826.html%3Fmod%3Dgooglenews_wsj







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■北核実験で日パチンコ業界は…
北朝鮮の核実験以後、日本の大衆賭博産業であるパチンコが今、注目されている。

日本パチンコ業界を韓国系と朝鮮総連系が事実上掌握しており、その輸入の一部が
北朝鮮の外貨難の解決に大きな役割をしているといわれる、いわゆる「パチンコ
コネクション」で、パチンコを国民的娯楽とまで思う日本人たちは複雑な心境なのだ。

東京で会った印刷業種従事者のクズハラさん(55)は「私の使うお金が
(北朝鮮の核実験など)そのようなことを助けてしまうのかと思うと気分が良くない」とし
「パチンコに行くのも減らしている」と言った。


関係専門家は日本のパチンコ産業の規模は年間27兆円規模で、このうちの一部が
北朝鮮に渡っているものとみられている。
2005会計年度に日本から北朝鮮に公式送金された金額は3兆円だが、
一部では実際送金金額は約10兆円にのぼるものと見ている。

このような事情にもかかわらず韓国系や朝鮮総連系のパチンコ関係者には
現在、事業は特に心配の種にはなっていない。送金中断に頭を悩める



北朝鮮内の知人らの心配が先走るだけだという。
日本のパチンコ業界関係者のササキタカアキさんも「我々の業界に韓国や
朝鮮総連系が多いが、日本政府の対北制裁以後も大きく心配はしていない」とし
「核実験以後にも収入には特別差はない」と話している。



ソース:中央日報(2006/12/03 韓国の新聞)
ttp://japanese.joins.com/article/article.php?aid=82375&servcode=500§code=500






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アメリカのウォールストリートジャーナルでは制裁の鍵であるとまで言っているのに
日本のメディアは絶対に記事にしない。
しかし海外では事実は事実として指摘されているのである。

これらの不可解な現象は、日本の新聞やテレビが
「日本の将来を考えない何者か」に毒されていることの証明といえるだろう。


我々にできることは経済制裁(不買運動)以外にもあるのだが、
それはまた後で改めて述べることにする。
 





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ここまでみてきたように、朝鮮が「日本を侵略対象としてしか見ていないこと」も
もちろん恐ろしいことのひとつなのだが、それよりも
『日本人が朝鮮人に対して無防備すぎること』の方がもっと危険なことだろう。
(無論、それはいち早くメディアを制圧されたせいなのだが)


このような状況で現在“法案審議中”の
『外国人参政権』などが認められたらどうなるだろう?

もしそんなことになったらほとんど税金も払わない在日朝鮮人・韓国人に
現在以上の強力な特権が与えられ、行政も教育も彼らに乗っ取られることに
なるだろう。現在ですら教科書採択で韓国から圧力が掛けられて日本の
歴史教育が歪められているのだから。

では“なぜ”朝鮮人が日本でやりたい放題が出来るのか?

また、“なぜ”様々な日本に不利な制度が日本国内で成立してしまっているのか? 




これは既に説明した部分で答えが出ている。

それは『公明党・創価学会が
朝鮮総連や民潭と連帯を組んでいるから』である。

創価学会という“宗教法人”には韓国の布教などで便宜をはかられ
信者数は1000万とも1500万にのぼるとも言われているのである。

これはそのまま公明党の「選挙の票」に直結する数字である。


そして支持層の“質”の違いも差を生む。


昔から『投票日が晴れれば自民党が、雨なら××党が票を伸ばす』
(××は民主や公明)という冗談めいた言葉がよく聞かれる。

これは、「自民党支持層は平和ボケなので雨が降ったら選挙に行かない」
ということを揶揄したもので、一方、「民主党や公明党の支持層は雨だろうが
嵐だろうが組織(中国・朝鮮・総連・学会など)のために絶対に投票に行く」
という少々怖い話である。

だが、実際に公明党は現在日本の連立『与党』にまで
成り上がっていることを思えば薄気味悪いリアリティがあるというものだ。
 






ちなみに“公明党が中心になって”推進している『人権保護法案』なのだが、
実はこれは『韓国の法律がモデル』である。
もし日本でこの法案が通れば創価学会の活動に絶大な威力を発揮することになる。

にも関わらず、つい先日も朝日新聞は「人権擁護法案は必要だ。人権擁護委員に
朝鮮人韓国人が加わるのも当然だ。朝鮮人の人権が大事だから」という
日本への侵略意図が見え隠れするような酷い内容の記事を載せている。

日本を愛する日本人はもう朝日新聞を読むべきではない。

自民の中の“良識人にのみ”投票するか、泡沫政党と呼ばれる中の
有望な政党(たとえば維新政党・新風など)を選ぶしかない。
 
いずれにせよ投票を放棄してはならない。
国民が投票を放棄することで某宗教信者の票が『比率』を上げてしまうのだから。
 





在日朝鮮人は年間数百万円の生活保護を得て、余裕ある暮らしの中で
子供をたくさん作り、日本の金で教育し、上手く育てば帰化させて
第二・第三の土井たか子や辻元清美として政治に参加させる。
そして創価学会など様々な圧力・支援組織の力で選挙に勝たせてしまう。

同時に60年前のイギリスのように日本国民自身を反日に育て上げ、
工作員と一緒に日本政府への抗議活動に駆り立てる。そして在日に
更なる特権を認めさせてゆく。



もしこれで「外国人参政権」が認められれば生活保護を貰いながら
選挙活動をして政治行政の主導権を握るという彼らの侵略目的まで
あと一歩である。

すでに在日朝鮮人は国際社会に対して、
 

 「日本は我々に市民権を与えない!我々は迫害されている!」  





などという自分勝手な宣伝して回っているのである。
(そのせいで実際に国連のある人が日本の人権に否定的な意見を言ったこともある。※後述)

彼らは日本社会で安全に豊かに暮らしているというのに、権利を与えても
国籍までは日本国民になる気もなく、日本や日本人に対する愛着が無いどころか、
逆に悪意や害意すら持っている。……だが日本国内のことなど世界の人々は知らないのである。

よく考えて欲しい。

『日本を嫌っていて、日本を解体・吸収しようとしている外国人』に
なぜ日本という国の参政権を与えねばならないのだ。



そんなものは「人権保護」でも「平等」でもない。ただの馬鹿だ。

公明党に投票する日本人はそれだけで“文字通りの売国奴”である。

そして同時に中国人・韓国人・在日朝鮮人などがよく口にする
「日本はアジアの隣人と共存せよ」という“もっともらしい言葉”を
素直に額面どおりに受け取ってはならない。

彼らの言う「共存」や「友好」は、「彼らが快適であること」の意であり、
それは「日本人が自分たちの言いなりになること」を意味しているのだ。
 




日本の国政に多くの在日が紛れ込み、
政治の主導権を彼らが握ればどうなるか?

韓国・北朝鮮が

戦争をせずして日本を乗っ取る事が可能になるだけである。



イタリアの政治学者マキャベリは「隣国を援助する国は滅びる」と言ったが、
もしかするとその通りかもしれない。

在日は、「日本に害意を持たずに帰化した場合のみ、真の意味で日本人になる」のだ。
帰化もせずに日本の国政に首を突っ込んだりするのは単なる侵略行為である。


もしここまでの話を「信じられない」と感じられたならば
ご自分の自由な方法で徹底的に調べてみることをお薦めする。








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【参考】2chで有名なコピペ
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あのさ、おれも君たちの大嫌いな在日だが。在日3世。
別に嫌われようが何されようがこっちはどうでもいいよw

日本という国における「楽して稼げる職業」は在日・帰化人が握ってるし(笑)
金あるから在日でも日本人女とやりまくり。さらにはレイプしても全然バレないw
あと数年で日本の参政権も取得できるし(爆)

俺達はもうお前達みたいに毎日毎日職業とか将来とか金の心配なんかしなくていいんだよw
バックに総連や創価学会がついてるし、働かなくても行政から月20万の金入ってくるしねw
今俺達が考えてるのはもっと大きいこと。
いかにしてこの日本という国をボコボコにいじめ抜いてやるか、ってこと。


つまり、日本の中に、俺たち朝鮮人、韓国人の血を増やして在日を増やす。
んで日本人を少数派にしてその日本人をいじめたおす。んでこの国を乗っ取る。
今はもうその最終段階に入ってるわけ。
平和ボケした危機感ゼロのお間抜け日本人は気づいてないがw

例えば韓国ブーム。あれは在日が作ったって知ってる?
あれだけ大規模なブームを作れるくらい、もう日本の中で在日の力は最強なんだよ。

自分達を地獄に導いてるとも知らずに毎日毎日テレビで韓国をヨイショしてくれる日本人w
韓国ブームのお陰で在日や韓国人へのマイナスイメージがプラスイメージになった。
そして日本人が韓国人や在日と結婚する数も圧倒的に多くなった。
つまりもうあと30年で日本は完全に在日主体の社会になるよ


たった100万人に満たない在日に使われる1億人の日本人w
お前ら糞日本人に一生地獄の生活を見せてやるよw

どう?ムカムカする?(爆)
でもせいぜい今みたいに2ちゃんで数十人ぐらいがチョン死ねって言うぐらいだろうね(爆)
  




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日本のサヨク共産主義者、アナーキスト ・特亜勢力(シナ共産党工作員、反日韓国朝鮮人、反日なりすまし日本人) は日本を破滅に導く売国奴であり、日本の弱体化、中共への植民地化を進める「日本滅亡推進勢力」であると思われる方はクリックをお願いします 
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