形勢は変わりつつある: 公式説明こそ、今や陰謀論
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2016/09/post-8d57.html
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あと数日で、9/11の15周年で、今年11月13日で、テキサス州ダラスでのジョン・F・ケネディ大統領暗殺53周年だ。
民主主義に対するこの二つの国家犯罪が、アメリカ民主主義、責任を負う政府と、憲法による市民的自由の保護を破壊した。
こうした出来事で悪事が実行されてから何年もたった今、アメリカ人は、もはや公式説明を信じていない。
政府も、そうなのだが、政府は、アメリカ国民が、今少数独裁者政府に対し、共通して抱いている不信を、決して真実を認め、それを確認しようとしない。
ケネディ大統領暗殺の公式説明は、全くつじつまがあわなかった。
暗殺のビデオも、目撃者たちも、公式説明と矛盾し、多数の信頼をおける人々が政府説明に異議を申し立てた。
CIAは、公式説明がうまく行かなくなることに直面し、疑問を抱く人々を“陰謀論者”として汚名を着せるマスコミによる計画を立ち上げた 下記を参照。
http://www.paulcraigroberts.org/2016/08/31/are-you-a-mind-controlled-cia-stooge-paul-craig-roberts/
http://www.paulcraigroberts.org/2016/08/31/are-you-a-mind-controlled-cia-stooge-paul-craig-roberts/
（記事の日本語訳は、あなたはマインドコントロールされたCIAのカモだろうか？）
国民に対するCIAの心理戦争が、当時、そして何年かは成功し、その間に、目撃者たちが不思議な死を遂げ、手掛かりは減っていった。
しかし、1970年代末に、公式説明に対する大衆の懐疑が高まったため、アメリカ議会“陰謀論変人”とレッテルを貼られる危険を負ったのだ。
下院暗殺調査特別委員会は、JFK殺害の調査を再開した。
下院暗殺調査特別委員会は、ウォーレン委員会の調査には、深刻な瑕疵があり、ケネディ大統領を銃撃したのは複数であり、JFKを暗殺する陰謀があったと結論付けた。
腐敗したアメリカ司法省は、下院暗殺調査特別委員会の報告に反駁した。
しかしながら、アメリカ人は、どんなことについても、決して真実をいわない腐敗したアメリカ司法省ではなく、下院暗殺調査特別委員会を信用した。
2013年、世論調査が、大半のアメリカ人は、JFK暗殺についての政府公式説明を信じない“陰謀論変人”であることを示している。
だから、JFK暗殺に関しては“陰謀論者”が多数派なのだ。
少数派は、洗脳から逃れられないアメリカ人なのだ。
数日後が、ワールド・トレード・センターとペンタゴンに対するアルカイダ攻撃とされるものの15周年だが、“陰謀論者”という疑惑で、政府公式説明を守っていた保護がかすれつつあるのを我々は目にしている。
実際、9/11公式説明は、我々の目の前で崩壊しつつあるのだ。
評価の高いヨーロッパ物理学界の機関誌Europhysicsが、〝圧倒的に[ワールド・トレード・センター]のビル三棟は制御解体で破壊された”という結論を示す証拠を結論づける科学者による論文を掲載した。
これを受け入れられるアメリカ人科学者はごく少数だ。
彼らの出世は、アメリカ政府と、軍安保複合体の研究契約に依存しているためだ。
アメリカ国内の自立した科学者というのは、消えつつある種族で、絶滅危惧種だ。
科学者たちは、彼らの所見からして“9/11は“担当当局による、本当に科学的で、公平な調査が是非とも行われるべきだ。”と主張している。
だから、我々は現在、おかしな状況に直面している。
科学的に無知な、取るに足らない、アメリカ売女マスコミ連中が、ヨーロッパ物理学界機関誌の編集者や、調査を行った科学者より詳しく知っていると主張しているのだ。
強引で、無知で、堕落して、臆病な、金のためにウソをつくアメリカ人ジャーナリスト連中が、
アメリカ議会に、9/11の本当の調査を呼びかけた物理学者や、
科学者や、2,700人の高層建築家や、
彼ら全員が、9/11についての、信じられない、物理学的にあり得ない公式説明正式に異議申し立てをしている構造技術者や、
WTCの現場にいた消防士や緊急救援隊員、
軍用機や民間機のパイロットや元政府高官よりも、
詳しく知っているなどと思えるだろうか？
アメリカ合州国政府と、その売女マスコミが、物理学の法則を知っているなどと信じるのは、一体どういう、ど阿呆だろう？
アメリカ人に影響を与える売女マスコミの能力は衰退しているように見える。
共和党予備選挙の間、トランプを指名させまいとして、マスコミは、ドナルド・トランプを集中攻撃した。
だが、有権者たちは売女マスコミを無視した。
現在の大統領選挙戦で、ヒラリーは、売女マスコミが書いているような、抜きんでた勝者ではない。
プロパガンダ省の努力にもかかわらず、9/11公式説明の足元は、控えめに言っても、ぐらついている。
実際、9/11の公式説明は、既にアメリカ国民の信頼を失っている。
4月の ラスムッセン世論調査では、“アメリカ国民は、2001年9月11日のアメリカ合州国に対するテロ攻撃に関する、あらゆる事実を語られたかどうかを疑っており、政府should come cleanだと強く考えている。”ことがわかった。
2013年のYouGov世論調査では、50パーセントのアメリカ人が“政府の9/11説明を疑っている”ことがわかったが、これは大衆が、国民にウソをつくために、金をもらっている売女マスコミより、はるかに知的で、堕落の度合いが少ないことを示している。
この世論調査では、アメリカ売女マスコミが行った隠蔽作業の結果、46パーセントのアメリカ人は、三つ目のWTCビル、第7ビルが、9月11日に崩壊したことさえ知らないことが判明した。
WTC第7ビル崩壊の映像を見た後、46パーセントが、それを制御解体と見ている。
世論調査回答者は、2対1の割合で、第7ビルの崩壊の新たな調査を支持している。
http://www.rasmussenreports.com/public_content/politics/general_politics/april_2016/americans_want_government_to_tell_all_about_9_11
http://www.rasmussenreports.com/public_content/politics/general_politics/april_2016/americans_want_government_to_tell_all_about_9_11
だから、現在アメリカでは“陰謀論変人”の方が、公式ウソを信じる人々の数を上回っている。
公式ウソそのものが陰謀論なのだから、公式陰謀論を信じないアメリカ人が公式陰謀論を信じるアメリカ人の人数を上回っているのだ。
問題は、一体誰が本物の陰謀論変人かということだ。
公式ウソを信じない多数派か、それとも公式ウソを信じる少数派か？
CIAのマインド・コントロール心理作戦が、JFK暗殺と9/11の場合には、有効ではなくなったのに、サンバーナーディーノや、オーランド、パリやニースなどの最近仕組まれた出来事では、いまだ有効なのは奇妙だ。
これはおそらく、大衆が公式説明と証拠との大きな違いに注意を払うには、間が十分にたっていないためだろう。
インターネットには、公式説明に対する反論が多数ある。
ニースに関しては、フランス、ニース警察当局者自身が、公式説明で問題を抱えている。
パリのフランス対テロリスト局が、ニース当局に、“ニースのテロ・トラック攻撃”を防犯カメラが録画した記録を削除するよう命じた。
ニース当局は、それは犯罪証拠の破壊にあたるという理由で、拒絶した。
この話はニュースから消え去った。
フランスの友人に、この紛争はどのように解決したのか質問しているが何の回答もない。
フランス人は、生活を楽しむことを好んでおり、ワシントンの戦争からの難民に直面しており、生活を楽しめるうちに楽しむことに集中しているように見える。
何か答えがあったら、お知らせしたい。
どうも、“攻撃”の録画された証拠を消すという命令だけではフランス内務省には十分ではなかったようだ。
ニース警察幹部サンドラ・ベルタンによれば、内務省は、ニース“トラック虐殺”に関する警察報告を捏造するよう、彼女に圧力をかけたという。
ベルタンは、Journal du Dimanche に、“彼は、 [報告] の中に、私が画面で見ていない、国家警察の特定の立場を盛り込むよう命じたのです。”
ベルナール・カズヌーブ内務大臣は、腐敗した欧米のどこにおいても、どの政治家の中傷もありうるかのように、このニース警察幹部を“中傷”のかどで訴えている。
ニース幹部に、報告書を書き換えるよう命じられたことに関して、どうして話をでっちあげる必要などあるだろうか？
全く意味をなさないではないか？
明らかに、中央政府は公式説明に反する証拠を隠そうとしているのだ。
フランス・マスコミは、彼女に現政府に反対する右翼人種差別主義者というレッテルを貼って、ニース警察幹部をかたづけようとしているように見える。
ナレーターの口汚い言葉の部分は無視して、この録画をご覧頂きたい。
売女TV報道で、走っているすべての人々は、なぜ走っているのかわかっていないことがわかる。
売女マスコミは、彼らがトラックから逃げているような印象をかもし出している。
ところがインタビューでわかる通り、彼らは他の人々が走っていたので、警官が彼らに“テロリストだ、逃げろ”と言ったので、そして銃声を聞いたので、走っているのだ(どうやら警官が空砲を発砲したらしい)。
インタビューされた人々はこう言っている。
“一体何から逃げているのか、分からないままに走ったのです。一緒に走るしかありませんでした。”
走っている人の誰一人トラックを見ていない。
口汚いナレーターによれば、人々が逃げて走っているビデオは、トラックが185人をひき殺そうとし、そのうち85人を殺害する前に撮影された。
もしビデオの時刻表示が正しければ、ナレーターが正しいように思える。
何が起きたのかについて、我々の心を支配するのに使われる見せ物を、クライシス・アクター連中が演じるため、街路を封鎖する必要があったと、ナレーターは述べている。
185人に衝突し、そのうち85人を殺害したトラックなら、血まみれで、遺体が道路中いたるところ血まみれで、飛散しているはずだと私は以前に指摘した。
ところが、我々が見せられる写真やビデオは、そうした証拠を示していない。
警官が銃撃を浴びせている、止められたトラックは、雪のように真っ白だ。
“ニース攻撃”とされるものの録画された証拠の膨大な、オンラインの分析とは独自に、ペンタゴン攻撃を疑わしいと思う同じ理由で、私はニース“テロ攻撃”を疑わしいと思っている。
公式説明とは矛盾するあらゆる証拠にもかかわらず、当局は、もしそれが当局が主張していることを示しているのであれば、懐疑論者連中を沈黙させ、公式説明を証明するはずの録画された証拠の公開を拒絶しているのだ。
政府はその公式説明を証明している録画証拠を持っていると主張しながら、公開するのを拒否し、実際、録画証拠の破壊を要求しているのだから、録画証拠は、完全に公式説明と矛盾するというのが絶対的真実だと分かる。
それが唯一可能な結論だ。
政府は、自分のでっちあげから、9/11の場合は偽旗テロ画策から、一体どうやって逃げおおせると期待しているのかと、読者の方々は、私に質問してこられよう。
答えは、おそらく、JFK暗殺と9/11のウソの場合、政府の不正を見破るのに長い時間がかかったのと同様、最近の画策を、ゆっくりと目覚める大衆が不正を見破るには多少時間がかかるということなのだ。
その間、画策された出来事は、連中が意図した目的に役立ち続け、画策によるものだということを、大衆が理解するまで、新たな画策によって、新たな状況が生み出されることになる。
大衆はそれを、証拠が示されたと思い込んでしまうことに留意願いたい。
新聞は、記事には視覚的情報として写真が必要で、TVは、出来事のビデオが必要だ。
報道機関は、時間の圧力に晒されており、手渡されたもの、あるいは手元にあるものを使うしかない。
画像資料を精査したり、それについて疑問を呈したりする時間はない。
大衆の大半は、見せられている写真とビデオや、見せられないものを、疑問も持たずに、映像証拠と思い込む。
以前のコラムで、イギリス・デイリー・メール紙が提供している膨大なニース関連写真に、私はリンクを貼った。
写真は穏やかな状況を示している。
身体の損傷や血も全く無い少数の人々が道路に横たわっており、大衆が、死んだ人々だろうと想像する覆われた物体もある。
しかし、街路には、トラックが185人をはねた結果であろう飛び散った血や目茶苦茶になった遺体がない。
同様に、我々は、ごくわずかのビデオしか見せられておらず、どうやら、ニースとドイツ“テロ攻撃”の両方で、要領を得ない撮影をすべく、事前に配置されていたリチャード・グティエール（Richard Gutjahr）のものとされる写真を除いては、出所不明だ。
ビデオのオンライン分析は、ビデオが公式説明の証拠ではないことを示している。
本当の疑問は、一体なぜフランス内務大臣が、パリ中央政府がニース当局と対立することになった、出来事丸ごとを撮影した防犯カメラ録画の公表を阻止し破壊を命じたのかだ。
アメリカ・マスコミは、この実に奇妙な出来事に全く関心がない。
何が実際に起きたのかを示している映像証拠を一体なぜ、一般人が見られないのかと質問するのは“陰謀論者”ではない。
パリとニースの攻撃は一体何の役にたつのだろう？
これは、全員が問うべき疑問であり、もしまっとうなメディアであれば、調査すべき疑問だ。
私に現在入手可能な情報からの、私の回答はこうだ。
西ヨーロッパ全国民中で、フランス人が最も独立志向が高い。
フランスの自立が、ワシントンによって、最近続けて攻撃されているのだ。
フランス最大の銀行は、ワシントンの不支持国リストにある国と取り引きをしたかどで、90億ドルを、ワシントンに引き渡すよう強制された。
ワシントンは、フランスに、利益の多いロシア向け造船商談のキャンセルを強い、フランス企業と、造船所労働者が損失を被った。
ワシントンは、フランスを、フランスが望んでもいないロシアとの外交的紛争に追いやり、更に差し迫った軍事紛争、フランスがまして望んでいるはずもないフランスの消滅を意味する紛争に追いやっている。
一発のロシアSS-18で、ニューヨーク州の四分の三を消し去れるので、フランスを地表から消し去るのに、一体何発必要と思われるだろう？ ほんの一握りもいるまい。
1966年、国際問題で、フランスの独立を維持するにはそれが必要だという理由で、シャルル・ド・ゴール大統領は、フランスをNATOから脱退させたことに留意願いたい。
2009年に、ワシントンの手駒ニコラ・サルコジを、アメリカ政府の金で、フランス大統領に押し込み、彼の命令に従って、NATOに再復帰するまで、フランスは、ワシントンの支配下に再び屈することはなかった。
パリとニースで画策された出来事は、フランスを脅して、ワシントン支配下に戻らせるのに役立つ。
自立すると、フランス国民が、テロリストとロシアに翻弄されることになれば独立の夢は悪夢と化す。
またしてもワシントンのフランス大統領候補者となっているサルコジを手駒にしているワシントンは、フランスをNATOに留まらせるつもりだ。
9/11公式説明などありえないことを指摘するEurophysics論文は、ヨーロッパ人の間に懐疑論を復活させる可能性がある。
秘密の狙いに役立つよう仕組まれたテロ事件を止めることができるのは、政府公式説明を進んで調査する懐疑心を持ったマスコミしかない。
ワシントンは、9/11ペンタゴン攻撃の映像証拠をたっぷり持ち合わせているが、公式説明を裏付けていると主張している証拠公表を拒否していることに留意願いたい。
同様に、フランス連邦政府は、ニース当局に、ニース・トラック攻撃の防犯カメラ映像公表を禁じ、映像証拠を破壊するよう命じた。
我々に確かな証拠を示すのを拒否する政府を、我々が一体どうして信じることができるだろう？
北朝鮮でM5.3の人工地震だそうで。
さて、核爆発なんでしょうが、どこが提供した核兵器ですか？
イスラエルですか？それとも横田基地経由で米本国から？
北朝鮮が独自に開発した？
馬鹿を言うんじゃない。
そんな馬鹿げた、荒唐無稽な陰謀論を振り回すなんて。