「表の帳簿」と「裏の帳簿」
2009年05月01日
世界には「表の帳簿」と「裏の帳簿」が存在する。
「裏の帳簿」は王族や、かなりの富裕層用であり、「表の帳簿」とは桁が違う。
その「裏の帳簿」のトラブルが今回の世界経済危機の大元なのである。
１０００兆ドルなど、表の発表とかけ離れた額の話を聞いた際、信じることができない。
しかし、イギリス王室、別の皇室関係者、米国当局の人達も、同じような桁違いのお金の話をしている。
例えばエリザベス女王は６００万ヘクタールの不動産（カナダの領土の多くなど）を所有している。
やはり２０坪の土地を所有する一般人とは桁が全然違うのだ。
このように大きな資産を所有する家族や王族は世界に複数存在する。
昔から世界の多くの国は王族によって支配された。
その王族側同士の金融システムと、一般人の金融システムは別である。
一般人のみが世界銀行やIMF、各国の財務省が発表する数字の中で泳いでいる。
しかし最近の金融危機によって、一般人にカラクリの一部が見えてしまった。
例えば金融派生商品の１５００兆ドル分が、世界の５５兆ドルのGDPをはるかに超えていることは一般人の常識に反する。
これをきっかけに世界の多くの人々が金融のカラクリを勉強し始めた。
そして王族は一般人にカラクリを解かれる事を大変恐れている。
王族は一般人を支配するため、お金を「配る」か、お札を「刷る」ことをしている。
一般人とは違い、王族がこの王族同士の問題解決をするためには特別な裁判所が存在する。
今回の危機の裏にあるのは、ドルを「刷る」権利についての権力争い。
パパブッシュ一派がイギリス王室、サウジ王室、日本国民、アメリカ国民などから多くのお金を盗んだ。
そこで去年の秋、中国とロシアがアメリカに対し「お金を返済しないと核戦争を起こす」と言った。
このような経緯があり、去年の９月１１日にアメリカは新しくドルを「刷る」権利をなくした。
その後世界の金融の覇権を巡り睨み合いが続いている。
アメリカ内部でパパブッシュ一派と戦っている派閥が、
「去年の秋、胡錦濤がブッシュ政権にアメリカ国民の健全な基金を奪うための暗号を教えた」
ということをネットのスパイサイトで暴露した。
更に米国当局は「胡錦濤がブッシュ一派から賄賂を受け取った」ことも暴露。
これに関連するかどうか確かではないが、その情報の流出後一週間胡錦濤は新華社のニュースサイトに表れなかった。
例えばベネズエラのチャベス大統領が中国を訪問した際、面会したのは温家宝であった。
外務上の取り決めでは胡錦濤であったはず。
新華社を見ると、胡錦濤は来賓と面会している写真が掲載されている。
おそらく去年の秋に中国はアメリカから返済してもらうべきお金を返済してもらったが、ブッシュはそれを支払うためにアメリカの別の派閥からお金を盗んだのだ。
その派閥は現在怒り狂っている。
イギリス王室もまた怒っているらしい。
中国がお金を返済してもらうべきであったのは当然だが、米連銀の連中はそれをアメリカの真面目に働いている勢力から盗むべきではなかった。
この問題はまだ尾を引きそうである。
アメリカドルの秘密
2009年05月03日
米ドルが暴落しない理由。
それは、世界の数カ所に「米ドル印刷機施設」がある。
刷られたドルには必ず暗号がついている。
その暗号によって国際通貨として認められるドルと、認められないドルが存在する。
今まで刷られたドルの７０％はアメリカ人以外の人達が所有している。
所有者達はそのドルの価値を下げたくない。
そのために去年９月以降アメリカが刷ったドルは国際通貨として認めらないことになった。
このような理由で米連銀が本来ならハイパーインフレーを起こす量である１３兆ドルを２００８年９月以降に刷ったがドル安にならない。
アメリカの輸入が年率５１%減である理由は、アメリカがお札を印刷するだけでは、もはや世界で買い物が出来なくなったからだ。
要するに、いくら米連銀や、オバマ大統領が、ドルに代わるIMF通貨に反対しても、彼らにそれを決める権限などない。
米ドルはもはや基軸通貨ではなくなる。
中国政府が国連加盟国や世界の様々な国へ新しい国際通貨の提案をしている。
この案では先ず、発展途上国や日本などが投票の権限を高めるようにIMFを改革する。
そして改革されたＩＭＦは全世界の通貨や商品をベースに国際通貨を発行するという。
この案は世界のために得策なので、日本も支持をするべきである。
アメリカは残念ながら未だに現実拒否をしている。
一時期印刷されたお金で株価を吊り上げても全く意味がない。
誰も騙されない。
アメリカは完全に犯罪組織に乗っ取られているので、
「アメリカ以外の全ての国がこの中国案を勝手に実行する」
というしか選択肢がなくなっている。
米連銀はイギリスや欧州からも完全に軽蔑をされている。
世界が独自で動けば米連銀は崩壊する。
崩壊すればアメリカ国民が１００年ぶりに再び自由になる。
パパブッシュ組の日本人売国奴へ。
パパブッシュや、クリントンマフィア組から賄賂を受け取ったか、脅しを受けた財界人、政治家、コメンテーター、大手マスコミ会社の役員、宮内庁関係者、官僚なども含む。
これ以上の売国奴行為は許されない。
パパブッシュ、クリントンマフィア組はもうすぐ倒される。
日本人の売国奴の名簿がとても危険な連中の手に入ったという情報が流れている。
三極委員会のメンバーもそのリストに含まれているという。
今から速やかに日本の独立のために働かないと粛清されると言われている。
先ず大手マスコミがパパブッシュがばら撒いた生物兵器についての真実を報道しないと、責任を取らせられるという情報も流れている。