支配・操作装置丸ごとが、人口のわずか1パーセント以下の連中により、連中の保証済の優位性用に運営されており、その一方、体制は大多数の人々を恒久的な隷属状態におき続ける為、不正操作されている。
そしてアメリカ国民も体制の一部として体制に貢献しているので、その意味では、国民自身が国民に対して行われている犯罪の共犯者なのだ。
こうしたことの真実全てが知られてしまうことは、糸を操り、奴隷収容所を動かし続けている連中にとっては脅威となるが、だがこれまでのところ、プロパガンダ作戦は、一般大衆が真実を悟らないようにすることに、まんまと成功している。
この現実を、平均的なアメリカ生まれの国民に提示しても、反射的かつ、自動的に、自衛の一形態として、真実を否定する可能性が高い。
彼等は単に、自分達の政府の裏切りという現実を受け入れようとせず、多くの人々は、アメリカはそうなのだと自ら思うものを擁護し、自分は愛国的なのだと思いこんでいるが、真実が語られているのに、彼等はまたもやウソを擁護しているのだ。
国民がとりこにされ、だまされている場合、あれやこれやの色合いの計画された、あるいは自発的な反乱を通して、希望や尊厳を醸成することが可能だが、これがアメリカ人が、自力でやっていけるよう思いつけるものとして、一番身近なものかも知れない。
ところが、一般大衆の約70パーセントは、独自にものを考えず、どう考えて、どう行動すべきかを決める際、誰か他の人や社会一般を頼ってしまう。
文字通り、我々や世界中の人々を犠牲にして、儲けながら、“我が政府”と“報道機関”を通して国民を欺く連中が、この事実をあてにしているのだ。
政府と報道機関にごまかされて、大勢が事を荒立てる理由など無いと言えば、大多数はこうべを垂れ、ここ数十年見てきた通り、従順な奴隷のままでい続ける。
外国資源獲得の話になると、アメリカ“権益”は通常、誰か他者を犠牲にして得ている。
社会主義的な傾向の国を改宗させたり、開発途上国を作り出したり、支援したり、“欧米権益に友好的な”独裁者達をてこ入れしたりといった全てが“世界の民営化”を狙う一環として大企業利益を高める為に機能する。
闇取引、威圧や、むき出しの軍事介入等が、あらゆる組み合わせで、世界の資源を支配する為に利用されている。
IMFと世界銀行の名のもとに、発展途上国を“助ける為に”融資を行うという形で行われることが多い。
現実は、IMFと世界銀行は、ある国の天然資源の権利を確保する為にそこに入り込むのだが、肝心な目的は、またもや先住民やほかのあるゆることなど全くかまわず、大企業利益だ。
アメリカ大企業は世界中で、水、農地、鉱物やエネルギーの権利を積極的に支配しようと狙っている。
アメリカ国内であれ海外であれ、これは全て人権や命を犠牲にして実現する。
こうした策略で、もしあるとしても、ごくわずかしか、支配階級は個人的に、個人的品位以上の何も危険にさらそうとはしない。
しかしアメリカ人は日々、プロパガンダを通して、外国国民達から、資源を巻き上げ、力ずくでもぎ取る為、兵器備蓄に使用する様に、自らの暮らしと税金を犠牲にするよう説得され続けている。
人類が生きていることに対して金を請求できるよう、雨水を大企業所有にした方が、我々の生活は良くなると、権力者連中は、現在世界中に語ろうとしている。
計画上、次ぎにあるのは、太陽光の民営化で、土地を所有するという概念が、アメリカ先住民には理解できなかったのと同様に、これはおそらくどなたにとっても馬鹿らしく聞こえよう。
支配階級の言動ではなく、行動で判断すれば、
操れる十分な人数の奴隷がいる限り、
連中は、儲ける為にはあらゆるもの、あらゆる人々を支配しながら、
自らしこたま儲けるという自分達の第一目標さえ完遂できれば、
アメリカ国民や他の国民が死ななければならないとしても、それはどうでも良いのだ。
アメリカの裕福で政治的影響力の強い連中が、どこまでも腐敗した資本主義的-民主主義における成功の典型的な見本だ。
一方で、それ以外の我々は、搾取されながらも、民主的な権利を行使しそこねている失敗したカモの典型だ。
要するに、アメリカ人が、こうしたこと全ての現状の方向に同調している事実は、こうしたこと全てが地球の生態系に与える影響を考えた場合(もはや否定しようがない)馬鹿げている。
支配階級の思惑は、現実とは全く懸け離れている。
もし人類が早急に冷静さを取り戻さなければ、全てのこれらの大企業利益は、いずれ無駄になり、人類にとっての終わりということになりかねない。
それでも、我々は自己欺まんと真実の拒絶を楽しみ、脱出マジックの名人達が、我々の支配を越えた運命を認める中、我々は確実な証拠として、お好みのテレビ娯楽番組に見入るのだ。
世界に、我々がいかに強力であるかを見せつける為、1945年、アメリカが、日本が降伏の用意をしていることを既に知っていたのに、長崎と広島に原子爆弾を投下した時と同様に運命は必然で、止められない。
特殊利益集団を考慮して、アメリカは、1948年以前に始まったパレスチナ人への民族浄化を正当なものと認めたが、それが今日まで続いている。
1953年、イランで民主的に選出されたモハマド・モサデクを打倒し、現在ブリティッシュ・ペトローリアムという名で知られている企業が、イラン国民を犠牲にして、大儲け出来るようにすべく、悪逆な独裁者を据えたCIAの役割を忘れることはできない。
ヘンリー・キッシンジャーがニクソンの大逆罪を支援し、最終的に、ベトナム人100万人の生命と、アメリカ人2万人の生命を奪い、10万人のアメリカ人が負傷する結果をもたらしたのがベトナム戦争二人組だ。
ウォーターゲート・スキャンダルを許可したことに対し、ニクソンは、個人的に指名した後継者から後に赦免を受けた。
1973年、チリにおける民主的に選出されたサルバトール・アジェンデの打倒は、アウグスト・ピノチェトの残酷で抑圧的な政権を支援したニクソンのCIAに支援されていた。
もう一組の違法な、キッシンジャーとジェラルド・フォードとのデュエットは、1975年、東チモールで始まった。
次が、議会を回避して、レーガンのきわめて残忍なコントラに武器を供給した、ロナルド・レーガンの人質救出用の武器取引だ。
“麻薬はいやだと言おう” スローガンのもと、レーガンのCIAは利益を得るクラック・コカイン輸入を支援し、コントラの殺人装置も違法に支援した。
1980年代の貯蓄貸付組合危機は、その時までのうちでは、我が国最大の富の再配分で、ブッシュ一家を含め、良いコネがある多くの連中が、納税者のドルを食い物にして、大儲けをした。
2003年のイラク戦争は、“領域を確保する” ネオコン戦略の一環で、アメリカは、ウソと欺瞞によって戦争に引き込まれ、軍事産業は、納税者を犠牲にして、死と破壊から膨大な利益をあげたが、我々はこれから更に何十年もつけを払わされ続けるはずだ。
人類の歴史上、最大の金融詐欺と富の再配分の結果起きた2008年の経済メルトダウンは、山のような犯罪行為の証拠があるのに、そうした犯罪を画策したウオール街首謀者連中は誰も訴追されなかった。
結局、2008年の経済崩壊後、良いコネがある銀行や、既に裕福な株主連中への富の再配分は、再度、税金を払う奴隷のつけに回されたのだ。
アメリカ政府は十分に油を差したプロパガンダ装置で真実を操作して、こうした現実の結果を逃れている。
ウオール街の銀行家連中が盗み取ったものをそのまま持ち続けるのを許し、マスコミは誰も責任をとらせる意図など皆無で、こうしたこと全てが、まさに同じ銀行からの“選挙献金”という形の更なる“資本投資”で、政治家に賄賂を与え続けることを可能にし、アメリカは世界中に威張るという目標に向かってずっと動き続けている。
これも皆、愛国心などないアメリカ政府と大手マスコミ網という二人組に影響力を及ぼし、アメリカ国民を知らないうちに、大企業ファシズムを支持する方向へと操っている大企業と特殊利益集団によって行われている、いつものアメリカ事業展開の一環に過ぎない。
我が国の政府や報道機関によって、なんとしても、陰険な資本主義的民主主義による平等、自由と公正という幻想は、生かし続けなければならない。
もし幻想の為でなかったとしたら、一体誰が、何が、采配など振るだろう？
マーク・ワイザーは、いつ、どこの、誰に生まれたいのかについて、何も言い分を言わないうちに、この世界に送り出された。
我々全員、同じ大地から生まれ、同じように人生を始めたのだから、私の来歴は他の全ての人々とその点全く同じだ。
人類のあらゆることには、例えそれが我々が認めることを恐れているか、まだ知らない真実であろうとも、絶対的な真実ある。
私が関心をもっている真実は、何よりも好ましい。
そこから私の探求が始まるが、決して終わることはない。