あたかもバイデンが当選したかのように、アメリカ国民と世界に向けて印象操作を続ける主流メディア。
米大統領選、2020年11月11日、東海岸で午前10時半の時点での、本当の結果はこうです。
6州はまだ集計中だったり係争中で、結果が分かっていません。
＊追記：
書き忘れましたが、これは反中国共産党の中国人ジャーナリストの集まる、唯一と言っていい親トランプのメディア、Epoch Timesの物です。他のメディアはほぼ全てバイデン寄りで、更新されていないので。
更に、例のドミニオンという集計機の不正、いえエラーで
、トランプからバイデンに流れた票の数、そしてトランプから削除された票の数が報じられています。
これは全50州のうちの一部ですが、ペンシルバニアと、そしてヴァージニアとミネソタもひっくり返る可能性があります。
Source: Gateway Pundit
Gateway Pundit によると、ドミニオン以外にも、数種の集計ソフトウェアが不正、いえ、誤作動しており、トランプからバイデンに流れた票の数は512,095票。トランプから削除された票の数は2,865,757票だそうです。
それにも関わらず、
バイデン政権移行チームに引き継ぎをしないトランプ政権は、安全保障の脅威とか、
敗北宣言をしないトランプは国家の恥とまで。
まるで中国中央電視台（中国国営放送）のような米メディア。
前代未聞の大規模な不正をして、バイデンが勝っているかのようなイリュージョンを見せて、メディアがあたかもバイデンが当選したかのような報道を流すほうが、安全保障の脅威ではないですか？
今回の選挙は、主流メディアを味方に付けた左派に、中国共産国が加担したクーデターだと言われていますが、前から見え隠れしていたアメリカの共産主義が、これによって更に露骨に見えてきていると思います。
１） トランプ派のブラックリストが作成される？
バイデンに祝辞を告げていない共和党議員リストをCNNが作成。
何故、バイデンに祝辞を述べない議員の名前がTVで晒されるの？
AOC下院議員が、民主党陣営は全てのトランプ派のブラックリストを作成すべきと公言したりもしています。
もちろん、まともな民主党員はいるし、上院で共和党が過半数を取れば、このような思想統制は起きないと願っていますが。
２）ミシガン州の検察長官による恐喝。
投票日前にミシガン州で、集計センターで働く人達に不正行為のトレーニングをしているビデオが流出しました。
しかし、ミシガン州の検察長官が、そのビデオを流出させたジャーナリストに、ビデオを削除をするよう恐喝したというのです。
その恐喝文が公にされたけど、それが事実なら（かなり出回っているので本当だと思う）、検察長官ともあろう方がなんと恐ろしい。
３）不正を告発した郵便局の職員が実質解雇。
上司から11月3日を過ぎて届いた郵便投票には、3日のスタンプを押して改ざんするように命じられたと告発した、USPS職員のリチャードホプキンズさん。
ワシントンポストはすぐに、リチャードホプキンズはその告発を撤回した、デマであったと報じました。
それはワシントンポストのフェイクニュースです。本人が動画で、告発の撤回などしていないとSNSに投稿しました。
ところがその後、USPSから無給休暇を命じるレターがリチャードさんに送られてきたのです。リチャードさんは実質解雇されました。
そこで、有志が彼を支援するための募金サイトが立ち上がりましたが、それもすぐに削除されてしまいました。
今日は、NY Post までもが、リチャードホプキンズは偽の告発をしたと記事を流しました。
保守系と言われていたNY Postがそう書けば、皆が信じるだろうと思ったのでしょうか。そんな分かりやすいフェイクニュースを誰が信じるのでしょう。
４）SNSによる言論弾圧。
Facebook/Twitterで不正選挙の証拠ビデオや写真をあげると、モグラ叩きのように削除されています。
Twitterに半日行かないでいると、朝見たはずの証拠の写真や動画が夜には全て消されています。
Twitter で不正選挙で検索すると、こんな表示が現れます。
「選挙の専門家によると、アメリカでの不正選挙は極めて稀であると報じられている」
ですって。🤣
選挙の専門家って誰？ ツイッターの検閲係でしょう。 
＊ アメリカのツイッターの検閲部門には12人のスタッフがいて、内6人が中国人です。中国人が悪いのでは全然なく、共産主義の思想を持つ人である可能性が高いということです。
Parlerという新しいSNSも時々のぞいていて、こちらは今まで言論弾圧がありませんでしたが、今日ついに、証拠ビデオが削除されるのを見ました。
いや、ほんと、笑っていられない。
この共産主義的な言論弾圧、言論統制。
５）不正選挙は陰謀論扱いをされる。
不正選挙の証拠をあげてもドンドン削除されて、はたまた陰謀論扱いまでされてしまうということも起きています。
悪名高きFactcheck.org では、早速FALSEの烙印を押された証拠があがっています。
＊アメリカのファクトチェックでも、もちろん中国人が働いています。
私がもし、こんなことを、アメリカのSNSで英語で書きまくっていたら、削除されるのかもしれないですね。
夫にも、君のパソコンとスマホの履歴から、君は既に要注意人物のリストに入っているよ、と冗談で言われています。
アメブロさんには感謝です。