【防災の日】政府の被害想定は甘すぎる!迫り来る「首都直下地震」発生直後の地獄絵図とは!?【前半】
２０２３ 五分五分５００‰【ＶＩＣＤＡＴＡ逆算予定推察計画内定目標】
呪素虎騙須呪大魔王予言４４年８８８殺地震津波火山園他災害戦創陰謀論書籍分析
死者３２万人＝阪神淡路大震災百(五十)倍【現実衝撃度最低二乗】０親等２親等
東北関東大震災十六(四．五)倍【衝撃度２６２(２２．2２)倍】 ６同僚９知合死亡衝撃
重圧即死不明 ３３万人
危篤緊急治療室 ５０万人一週間暗殺虐殺呪殺慢性傷病八十代
重症面会謝絶 ７５万人一ヶ月毒殺謀殺菩薩老害七十代
緊急手術絶対安静１１１万人一年背乗り薬殺必殺貧乏奴隷六十代
入院送救急車 １７１万人回＝１４４万人回 ストリートチルドレン孤児五十代
通院実験奴隷 ２６２万人 パーク難民半年以上八ヶ月女性四十代
負傷肉体障害 ４０２万人
↓一時避難所三・四ヶ月目安
誹謗中傷騒音 ６０３万人宗督マイクロ超低高周電磁気波障害攻撃光明党盗票間人
軽症ＰＴＳＤパニック９６３万人包帯グルグル巻き 断水一ヶ月１１１１万戸６年２０万棟全壊
石油ショック手紙不足１３５０万～１４４４万忍ガスＳＴＯＰ一週間～二週間一万円カセット入手
停電三日～七日 ２千万～２６００万人 ↑三日帰宅難民 懐中電灯数年４４万棟半壊半焼不通一日～三日 ３千万～４千万人海外分不明一両日自宅外徹夜泥棒五百万見
■デマによる被害拡大
大震災が発生すれば、流言（デマ）による社会の混乱も懸念される。特に現代のネット社会では、噂は一気に広まる。関東大震災の時には、流言の中に「朝鮮人が武器をもって暴動を起こしている」というものもあり、そのために多くの朝鮮人が殺された。この問題に詳しく、『関東大震災時の朝鮮人虐殺とその後 ― 虐殺の国家責任と民衆責任』（創史社）という著書もある歴史家、立教大学名誉教授の山田昭次氏は、「（朝鮮人虐殺は）ありました。あったというより、他ありません。実に残酷な殺し方をしたんですよね。特に女性に対しては、陰部をわざと刺すとか、妊婦だと腹を裂いて、中の胎児を引き出すとかね」（シノドス、「関東大震災における朝鮮人虐殺――なぜ流言は広まり、虐殺に繋がっていったのか」）と語っている。現在、SNSなどで拡散されるさまざまな根拠のないデマを見ていると、それが被害をさらに拡大させる恐れもあるのではないかと思えてくる。
■建物の倒壊やエレベーターの停止
画像は「阪神・淡路大震災『1・17の記録』」より引用
次に、現代都市である東京が初めて直面する事態について考えてみたい。まずは、建物の倒壊による被害だ。東日本大震災では、三陸地方は固い地盤の土地が多かったために、M9.0という規模にしては建物倒壊の被害が比較的少なかった。だが、南関東ではそうは行かない。特に東京の下町は「豆腐のように地盤が柔らかい」と言われている。過去の記事で指摘したように、阪神淡路大震災で甚大な建物損壊の被害が出た神戸と同様、非常に軟弱な地盤の上に都市ができているのだ。「環境考古学」の研究に携わり地盤の問題に詳しい立命館大学教授の高橋学氏は、「神戸は全体的に見ればまだ地盤が良い方で、名古屋や東京の方がもっと悪い」（『巨大地震の後に襲ってきたこと！』、高嶋哲夫 編、宝島社）と語る。ビルについては、地下深くまで地盤が強化されている高層ビルよりも、むしろ中層ビルが危険だという。
ところが倒壊を免れた高層ビルでも、別の危険が待ち受けている。そのひとつは、エレベーターの問題だ。5月30日に発生した小笠原諸島西方沖のM8.1、最大震度5強の地震の際、高層ビルやマンションで停止したエレベーターは、関東を中心に1万3千台にも上ったという。首都直下地震では、停電によるエレベーター停止で、数万人が閉じ込められると考えられているが、はるか遠い小笠原を震源とする地震でもこれだけのエレベーターが止まったということは、想定以上の大きな被害も考えられるのではないか。停電が何日も復旧せず、閉じ込められたままになれば、多数の人々に健康被害などが出る恐れもあるだろう。
■交通網の壊滅
電車、地下鉄、モノレールといった交通機関はどうなるだろうか。首都直下地震では、特に通勤ラッシュ時を直撃した場合、大惨事になることが考えられる。首都圏の鉄道利用者は1日4,000万人にも上るのだ。阪神淡路大震災は早朝であり、新幹線は始発前だったが、その線路はグニャグニャに曲がって変形した。首都圏には網の目のように鉄道網が張り巡らされていて、大震災が発生した場合の被害は完全に未経験の領域に入る。平日の朝に大地震が発生した場合、首都圏では数千人が乗車した満員電車が数百本も走行している。2012年4月19日放送の『奇跡体験！ アンビリーバボー』（フジテレビ系）で、「緊急スペシャル 首都圏を震度7の巨大地震が襲う！ 首都直下地震ミュレーション」という企画があったが、災害危機管理アドバイザーの和田隆昌氏は、震度6で列車の23.1％が、震度7で92.9％が脱線すると語っている。この値に多少の異論があるとしても、状況によっては鉄道事故による死者数だけでも国の被害想定を超えてしまうこともあるのではないかと思えてくる。
東京都作成の首都直下地震による被害想定の資料では、都内の道路・鉄道の橋桁は耐震化が進んでおり、落橋や橋の変形などの大被害はほとんど発生しないとある。だが、本当にそうなのだろうか。著者と知り合いの建設エンジニアは、「首都高の都心部分は地盤の弱い河川の上を走っているため、地震の規模によっては全壊することも考えられる」と語っている。やはりここでも「想定外」の事態が待ち受けているように思えてくるのだ。
大地震が起きた後の避難時、地下鉄や地下街では、出口が塞がれたら外界への脱出が困難になる。老巧化したビルが横倒しになり、幹線道路を塞げばどうなるか。道路の陥没や電柱の倒壊も各所で起きれば、道路など使い物にならなくなる。交通網は寸断し、救急車や消防車などの緊急車両も身動きできず、現場に辿り着けなくなるのだ。そうなれば、たとえ食事時の地震ではなくても、関東大震災以上の被害が発生しても不思議ではない。