この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。 出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。(2017年4月) |
この記事の主題はウィキペディアにおける独立記事作成の目安を満たしていないおそれがあります。目安に適合することを証明するために、記事の主題についての信頼できる二次資料を求めています。なお、適合することが証明できない場合には、記事は統合されるか、リダイレクトに置き換えられるか、さもなくば削除される可能性があります。(2017年4月) |
災害食(さいがいしょく)は、災害等の非常事態により通常の食糧の供給が困難になった時のための食糧のこと[1]。非常食の一つである。
目次
概要
災害時は食事を取り巻く環境や被災者の欲求、体調が著しく変化する。災害を想定して主に3つのステップに分けて食料を準備する必要がある。 地震・台風・大雪・大雨などの予測される災害においては、交通が途絶して家の中に閉じ込められる、家の中にいてもガスや水道のインフラストラクチャーが使えない、家が半壊状態にて避難所に避難しなければならないなどの、差し迫った身体的危機は無いが、支援が届くまでに自助で過ごさせなければならないことが想定されている。これに備えるための食料である[2]。 また、東海地震の被害が予測される地域では、3日以上の食料と水を各家庭で備えるよう地方自治体から住民にアナウンスされており、条例で定められている場所もある[3]。また、帰宅困難者対策として各事業者にも備蓄が求められている[4]。
災害食の選び方のポイントとコツ
ステップ1 災害が起こった直後(発災から3日後)
この時期は人命救助が先決の大混乱状態なので、食べ物に手間暇をかけるのは難しくなる。そのため、包装を開けすぐ食べられるもの、加熱しただけで調理の完結するものが望ましい。 備蓄品の中に必ずカセットコンロとカセットボンベを入れ、何らかの理由で火が使えない場合の食料も備蓄しておく。また、カロリーが高く、食べると安心する甘いものを入れておくと良い。
ステップ2 やや落ち着きを取り戻した時期(電気が回復・約1週間後)
電気が回復すると、電気炊飯器、ポットなどの使用が可能になります。 ただし、生活水の確保が難しいので洗い物に不自由すると予測される。簡単に食べられる缶やレトルト食品、水や飲み物など1週間分ぐらいの備蓄が自助で必要。
ステップ3 日常へ向かう回復時期(約1カ月後)
この時期は2つのことを重視しましょう。1つは災害食を食べ続けると野菜が少ないため、ビタミン、ミネラルなどの微量栄養素や食物繊維などが不足し、健康被害が出てきます。野菜や新鮮な食べ物への要求が強まります。
ローリングストック法
大量の物資を非常食として家庭にストックしておくのは現実的に難しいので、一般的な保存食をストックしておく方法。 詳細は、非常食2.1ローリングストック法を参照。
ストックの内容
備蓄推奨品を参照。
特定の食を必要とする者への配慮
歯の無いミルクしか飲めない乳児に粉ミルク、歯の生えそろっていない乳幼児に離乳食、歯の弱った高齢者に柔らかいもの、飲み込む力が弱い要介護者に流動食、アレルギー対応者の除去食の確保。大規模災害では一般の食さえ確保する事が難かしいので、これらの対応が必要な家庭・本人は、これらに対応した食品を自助で貯めておくべきである。また、トラブルを避ける為にこれらのパッケージには「病人食」と予め書いておくとよい[6]。災害弱者も参照。
災害食の認証制度
新潟大学や、保存食を製造・販売するホリカフーズ、亀田製菓等の一部のメーカで組織する日本災害食学会なる任意団体が、「様々な自然災害によってもたらされる被災生活を支え、健康二次災害の発生防止に役立てることを目的」と称し、「災害食に必要な条件を整理し、消費者の商品選択に資するともに、 備蓄推進に役立てるため」として、災害食に団体独自の規格化を検討。同団体は2014年月より規格委員会を設置し、「災害食の定義について検討することから議論を重ねた」として、団体独自の基準なるものを設けた認証制度なる仕組みを考案し、日本災害食を標榜するための認定料の徴収を開始した[7]。
脚注
- ^ 非常食から被災生活を支える災害食へ科学技術動向2012 年 3・4 月号 2017年4月6日閲覧。
- ^ 災害食の選び方のポイントとコツ 奥田和子事業構想 2017年4月6日閲覧。
- ^ 新潟大学 地域連携フードサイエンスセンター編『災害時における食とその備蓄』建帛社、2014年、pp.79-80
- ^ 帰宅困難者対策ハンドブック「施設内待機のための備蓄の確保」東京都 2015年8月12日閲覧。
- ^ 災害時の栄養・食生活支援マニュアル日本栄養学会平成23年4月 2017年4月6日閲覧。
- ^ 災害時の栄養・食生活支援マニュアル日本栄養学会平成23年4月 2017年4月6日閲覧。
- ^ 日本災害食認証制度日本災害食学会 2017年4月6日閲覧。
関連項目
カテゴリ: