日本の貨幣史 Ⅹ【下】プラザ合意【再】クレジットカ
年表
鋳造途中の文久永宝。枝銭（えだぜに）と呼ばれる
備後福山藩が享保15年に発行した藩札
- 7世紀 - 銀貨の無文銀銭が発行。
- 683年（天武天皇12年） - 銅銭を推奨し、銀銭を禁じる。
- 694年（持統天皇8年） - 鋳銭司の長官が任命される。
- 708年（和銅元年） - 和同開珎を発行。5月に銀貨、8月に銅貨。
- 709年（和銅2年） - 私鋳銭の禁止令。和同開珎の銀貨が廃止。
- 711年（和銅4年） - 穀6升（現在の2升4合）＝銭1文とされる。
- 712年（和銅5年） - 調庸の基準として布1常＝銭5文とする。蓄銭叙位令が発布される。
- 714年（和銅7年） - 撰銭令が出される。日本では最古の記録。
- 760年（天平宝字4年） - 万年通宝発行。
- 760年（天平宝字4年） - 初の金貨である開基勝宝発行。
- 765年（天平神護元年） - 神功開宝発行。
- 796年（延暦15年） - 隆平永宝発行。
- 798年（延暦17年） - 蓄銭禁止令を発布。
- 800年（延暦19年）- 蓄銭叙位令を廃止。
- 818年（弘仁9年） - 富寿神宝発行。
- 835年（承和2年） - 承和昌宝発行。
- 848年（嘉祥元年） - 長年大宝発行。
- 859年（貞観元年） - 饒益神宝発行。
- 870年（貞観12年） - 貞観永宝発行。
- 890年（寛平2年） - 寛平大宝発行。
- 907年（延喜7年） - 延喜通宝発行。
- 958年（天徳2年） - 乾元大宝発行。
- 13世紀後半 - 中国の元が紙幣の交鈔を流通させるために銅貨を禁じ、大量の銅貨が流入。
- 1485年 - 撰銭令が大内氏から出される。
- 1506年 - 撰銭令が室町幕府から出される。
- 1558年 - 撰銭令が北条氏から出される。
- 1569年 - 撰銭令が織田信長から出される。
- 1606年（慶長11年） - 慶長通宝発行。江戸幕府によるものとする説もある。その場合は皇朝十二銭以来600年ぶりの銅貨公鋳となる。
- 1609年（慶長14年） - 御定相場が定められる。
- 1610年（慶長15年） - 初の紙幣である山田羽書発行。
- 1630年（寛永7年） - 初の藩札が備後福山藩から発行。
- 1636年（寛永13年） - 日本各地の銭座で寛永通宝の鋳造が始まる。
- 1639年（寛永16年） - 鎖国令。貿易の主体がポルトガルからオランダ東インド会社となる。
- 1659年（万治2年） - 貿易用の長崎貿易銭発行。
- 1695年（元禄8年） - 江戸時代最初の改鋳が実施。
- 1707年（宝永4年） - 前年の改鋳に伴い藩札が一時流通停止となる。
- 1710年（宝永7年） - 高麗人参の貿易用の人参代往古銀発行。
- 1765年（明和2年） - 初の計数銀貨として明和五匁銀を発行。
- 1858年（安政5年） - 日米修好通商条約。
- 1859年（安政6年） - 横浜港が開港。外国人居留地設置。大量の金が日本から流出。
- 1868年（明治2年） - 貨幣司 設立。
- 1868年（明治2年） - 太政官札が発行。初の全国で通用する政府紙幣（不換紙幣）。
- 1870年（明治3年） -明治通宝発行。 ドンドルフ・ナウマン社に発注。
- 1871年（明治4年）2月 - 造幣寮を開設。
- 1871年（明治4年）5月 - 新貨条例を制定。円を単位として採用。
- 1871年（明治4年）7月 - 紙幣司設立。
- 1872年（明治5年）国立銀行条例。国立銀行による銀行券発行を認める。
- 1876年（明治9年） - 日朝修好条規。日本の通貨が李氏朝鮮の開港場で使用可能となる。
- 1878年（明治11年） - 貿易銀である1円銀貨も本位貨幣となり、金銀複本位制となる。
- 1882年（明治15年） - 中央銀行として日本銀行設立。
- 1885年（明治18年） - 最初の日本銀行券にあたる日本銀行兌換銀券が発行。
- 1897年（明治30年） - 日清戦争の軍事賠償金をもとに貨幣法を施行し金本位制を本格化。
- 1899年（明治32年） - 台湾銀行設立。
- 1902年（明治35年） - 第一銀行の韓国総支店が第一銀行券を発行。大韓帝国の通貨となる。
- 1909年（明治42年） - 大韓帝国にて韓国銀行が設立。日韓併合後には朝鮮銀行となる。
- 1917年（大正6年）9月 - 第一次世界大戦の影響を受けて金輸出の禁止、金本位制を停止。
- 1927年（昭和2年） - 昭和金融恐慌。
- 1930年（昭和5年）1月 - 金輸出解禁。大量の金が流出する。
- 1930年（昭和5年） - 昭和恐慌、昭和農業恐慌が発生。
- 1931年（昭和6年）9月 - 満州事変。
- 1931年（昭和6年）12月 - 金本位制（兌換）を停止し、事実上の管理通貨制度に移行。
- 1932年（昭和7年） - 満州国にて満州中央銀行設立。
- 1937年（昭和12年） - 日中戦争開戦の4ヶ月後に軍票を発行。
- 1938年（昭和13年） - 中華民国臨時政府で中国連合準備銀行設立。
- 1938年（昭和13年）6月 - 臨時通貨法公布、即施行。これ以降半世紀にわたり日本で発行される硬貨は全て臨時補助貨幣となる。
- 1940年（昭和15年） - 南京国民政府で中央儲備銀行設立。
- 1941年（昭和16年） - 日本統治下の東南アジアで南方外貨表示軍票を発行。
- 1942年（昭和17年） - 日本統治下の東南アジア向けに南方開発金庫設立。
- 1943年（昭和21年） - 南方開発金庫が南方開発金庫券を発行。日本統治下の地域でインフレーションが深刻化。
- 1946年（昭和21年） - 新円切替。
- 1949年（昭和24年）3月 - ドッジ・ラインにより、円は1ドル＝360円（変動幅±1パーセント）に固定。
- 1971年（昭和46年）8月 - ニクソンショック。
- 1973年（昭和48年） - 変動相場制へ移行。
- 1985年（昭和60年） - プラザ合意により、円高が急速に進む。
- 1988年（昭和63年）4月 - 通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律施行。貨幣法、臨時通貨法などを廃止。名実共に金本位制停止。
- 1980年代後半 - バブル景気。
- 1990年代前半 - バブル崩壊。
- 1997年（平成9年） - アジア通貨危機発生。
- 1999年（平成11年） - 電子マネーの試験的な運用が開始。デビットカードのJ-Debitがサービス開始。
- 2011年（平成23年）10月31日 - 1ドル＝75円32銭の戦後最高値を更新。
- 2014年（平成25年） - 円がジンバブエでも法定通貨となる[152]。