世界恐慌 Ⅲ【左半】1929・英・日・仏・伊・独
ソ連
ソ連は共産主義国家だったため、主要国の中でただ一国、世界恐慌の影響を全く受けず非常に高い経済成長を続け、1930年にはGDP2523.3億ドルでイギリスを超えて世界第2の経済大国になった[58]。以後、スターリンの推進する五カ年計画で着々と工業化を進めていった。ソビエトのプロパガンダもあり、自由主義諸国の研究者の中には社会主義型の計画経済に希望を見出す者も多く出たが、実際にはホロドモールや食糧の徴発でポーランドに脱出するロシア人の漸次増加が起きていた。極東・シベリア開発には政権により意図的に作り上げられた「にわか囚人」が大量に動員された[59]。
世界各国が大恐慌に苦しむ中、計画経済で経済発展を続けるソ連（ソビエト社会主義共和国連邦）とヨシフ・スターリン書記長の神格化傾向が進んだ。大恐慌下で救いを求める人々の一部は共産主義に希望的な経済体制を夢見た。特に英国の支配階級で裏切りが続出した事は冷戦時代に大きな意味を持った[60]。しかしスターリンの目指したのはレフ・トロツキーの国際主義ではなくソ連の国益であった。
中華民国
「中華民国期の通貨の歴史」も参照
中国は当時南京国民政府の成立（1928年）当初であり、清朝以来の幣両制を元制に移行させつつある段階であった。中国の主要な港湾はすべてイギリスにより支配されており、関税の自主権を持たない状況にあった。この状況で中国は世界恐慌に見舞われた。中国の幣制は金本位制ではなく銀本位制を取っていた（銀元）ため、当初は国内の物価も安定しており、国際交易にも問題は発生しなかった。1931年9月に立て続けに発生した満州事変とイギリスの金本位制度離脱は中国の経済にとって負の画期であり、国際交易ではそれまでの銀流入傾向が流出に転じ、物価の下落や商工業・海外貿易の縮小に見舞われた。1934年にはアメリカの銀買上法が成立しアメリカが銀の法定備蓄を開始すると国際市場での銀価格は急騰し、中国から大量の銀が流出し、金利の高騰や物価の下落、銀行の倒産などが発生した。
世界恐慌期の各国工業生産の推移
| 年 | アメリカ | イギリス | フランス | ドイツ | 日本 | ソ連 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1928年 | 93 | 94 | 92 | 99 | 90 | 79 |
| 1929年 | 100 | 100 | 100 | 100 | 100 | 100 |
| 1930年 | 81 | 92 | 100 | 86 | 95 | 131 |
| 1931年 | 68 | 84 | 86 | 68 | 92 | 161 |
| 1932年 | 54 | 84 | 72 | 53 | 98 | 183 |
| 1933年 | 64 | 88 | 81 | 61 | 113 | 196 |
| 1934年 | 66 | 99 | 75 | 80 | 128 | 238 |
| 1935年 | 76 | 106 | 73 | 94 | 142 | 293 |
(1929年=100)[要出典]
世界恐慌前後の各国貨幣用金の分布状況の推移
| 年 | アメリカ | イギリス | フランス | ドイツ | 日本 | 世界総計 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1925年末 | 4,399 | 814 | 978 | 316 | 576 | 10,244 |
| 1926年末 | 4,492 | 845 | 978 | 464 | 562 | 10,496 |
| 1927年末 | 4,379 | 842 | 977 | 471 | 542 | 10,602 |
| 1928年末 | 4,141 | 836 | 1,271 | 676 | 541 | 11,052 |
| 1929年末 | 4,284 | 791 | 1,641 | 569 | 542 | 11,272 |
| 1930年末 | 4,593 | 792 | 2,099 | 552 | 412 | 11,756 |
| 1931年6月 | 4,956 | 865 | 2,212 | 359 | 424 | 12,078 |
単位:100万ドル、イギリスは連合王国およびアイルランド含む。 （出典:League of Nations,Statistical Year Book,1931-2,pp.266-9）[61]
社会科学における解釈とその影響