景気循環【超重要】Ⅰ【前半】目次・概要・２局面分割・４局面…
景気循環の種類
古典的な景気循環論として、次の4つが知られている。キチン循環、ジュグラー循環、クズネッツ循環、コンドラチェフ循環であり、それぞれ循環の発見者の名前をとっている[5]。また、循環は波とも呼ばれる[5]。
循環を周期の違いで分類する研究は、現代マクロ経済学の発展してから学会の関心を失った。分類研究は常日頃に起こる循環を考えるのにほとんど役に立たないからである[6]。
実社会では、小規模な金融機関こそ景気に経営を左右されるが、大規模な金融機関は運用する巨額の資金ゆえに自ら景気を左右する。古典的な循環論は景気に対して能動的な金融機関のあることを考えておらず、ゆえに実用性を欠いている。
キチン循環
約40ヶ月の比較的短い周期の循環。短期波動とも呼ばれる。アメリカの経済学者ジョセフ・A・キチンが1923年の論文でその存在が主張され、ヨーゼフ・シュンペーターの景気循環論によって「キチン循環」と名づけられた。主に企業の在庫変動に起因すると見られる。
在庫循環は長く景気循環の基礎であったが、1990年代アメリカの長期好況の中でこの循環は次第に不明瞭になっていった。一時は、景気循環が消滅したとまで言われたが、実際には設備投資の循環などを軸に景気循環は全く衰えていなかった。しかし、21世紀に入って在庫循環が次第に不明瞭になっていることは明らかになっている。グローバル化やIT革命（サプライチェーン・マネジメントの進展→在庫調整の短期化）が要因として挙げられている。
1999.1Q-2005.3Qの日本の在庫循環
右図は1999年第一四半期から2005年第三四半期までの、日本における在庫循環である。横軸が鉱工業生産指数の前年比変動率、縦軸が在庫指数の前年比変動率である。青線が循環の一周期である。赤線は次の周期の途中である。青線は1999年第一四半期から、2002年第二四半期まで14四半期（3年半：42ヶ月）である。
図の説明と循環（青線）の展開について述べる。
- 図の説明
- 在庫循環の図は右が生産の増加過程、左が生産の減少過程である。そして、上が在庫の増加過程、下が在庫の減少過程である。これにより生産と在庫の組み合わせが四つできる。
- 生産増在庫増
- 生産が増加し出荷を上回るために在庫が増加する状態で景気拡張の末期である。
- 生産減在庫増
- 生産過剰が調整され生産減少が始まるが、依然出荷を上回るため在庫は増加する。景気後退の初期である。
- 生産減在庫減
- 生産が減少し出荷を下回るため、在庫が減少する。景気後退の末期である。
- 生産増在庫減
- 出荷が回復し在庫水準がさらに低下したために生産が回復するが、出荷を下回るために在庫が減少する。景気拡張の初期である。
- このように、生産が出荷に遅行する傾向があるため、在庫循環は左回りになる。
- 循環（青線）の展開
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- 1999.1Q-1999.2Q 生産減在庫減
- 1999.3Q-2000.3Q 生産増在庫減
- 2000.4Q-2001.1Q 生産増在庫増
- 2000年秋にはITバブルが崩壊して失速し、在庫が積みあがった。
- 2001.2Q-2001.3Q 生産減在庫増
- 在庫調整で生産は減少に転換した。
- 2001.4Q-2002.2Q 生産減在庫減
- 生産はさらに減少し、出荷の低下を上回ったため在庫は減少に転じた。日本の景気は最も厳しい時期にさしかかった。
- 2002.3Q - （赤線）生産増
- 生産は緩やかな回復を続ける。
ジュグラー循環
約10年の周期の循環。中期波動とも呼ばれる。フランスの経済学者J・クレメンス・ジュグラーが1860年の著書の中でその存在を主張したため、シュンペーターの景気循環論から「ジュグラー循環」と呼ばれる。企業の設備投資に起因すると見られる。
クズネッツ循環
約20年の周期の循環。アメリカの経済学者サイモン・クズネッツが1930年にその存在を主張したことから、「クズネッツの波」と呼ばれる。約20年という周期は、住宅や商工業施設の建て替えまでの期間に相当することから、建設需要に起因するサイクルと考えられている。子が親になるまでの期間に近いことから人口の変化に起因するとする説もある。なお、クズネッツはシュンペーターの景気循環論に対して批判的だった。
コンドラチェフ循環
約50年の周期の循環。長期波動とも呼ばれる。ロシアの経済学者ニコライ・ドミートリエヴィチ・コンドラチエフによる1925年の研究でその存在が主張されたことから、シュンペーターによって「コンドラチェフの波」と呼ばれ、その要因としてシュンペーターは技術革新を挙げた[7]。第1波の1780 - 1840年代は、紡績機、蒸気機関などの発明による産業革命、第2波の1840 - 1890年代は鉄道建設、1890年代以降の第3波は電気、化学、自動車の発達によると考えた。この循環の要因として、戦争の存在を挙げる説もある。
景気循環の影響
短期的な経済変動は、支出面の動きで決まるとされている[8]。
賃金
一般にインフレや景気と賃金がスライドする労働者（会社員など）に比べ、賃金硬直性の強い労働者（公務員など）は、好景気時は相対的に貧しくなる。一方、景気の悪い時期においては、公務員などは会社員などと比べると賃金が下がりづらい為、相対的に豊かになる。
雇用
一般的に、景気が良くなっているときは企業は人を増やそうとして企業などに雇われる雇用者は増加する。一方、景気が悪くなっているときは企業はコスト削減のために人件費を減らそうとして雇用を抑制、または雇用者を解雇する。なお、雇用関係の指標は景気に対して遅行する場合が多い。詳しくは失業を参照。
金融機関
不況になると、企業の資金需要は減退し、貸出金の増加テンポが鈍くなり、やがて減少に転じる。不景気が長期化すると不良債権が増えて貸倒引当金を積み増すため、利益が圧迫される。好景気になると、企業は、金融機関から資金を借りてでも資金調達し、生産設備等の設備投資にあるいは運転資金に充てようとするため、資金需要が旺盛となり、金融機関の貸出金残高も増加する。やがて業績不振の企業が立ち直ると共に不良債権が減り引当金が必要なくなり、これを取り崩すため、利益が増大する。
同様に、個人についても好況が続くと、将来的にも雇用不安が少なくなり、賃金が確保できる予想が成り立ち、地価や住宅価格の上昇が予想されることから、今のうちに住宅ローンを借りてでも、住宅を手に入れようとする人が増えるので、住宅ローンの取り扱いがふえて、金融機関のローン残高も増える。特に、景気の上昇が鮮明になり、ローン金利の上昇が見込まれるときには駆け込み的に申し込みが増える。個人についても、住宅ローン金利の変動については敏感になっている。
金利についても、景気循環とともに変動するがこれについては、当該項目を参照のこと。
政府・自治体
好景気になると税収が増え財政収支が改善する。不景気になると、失業手当や公共投資が必要になる一方で税収が減少し財政収支が悪化する。
景気の表現の仕方
景気には、四局面の内で、谷や山が著しくなる場合などがあり、いろいろな表現のされ方をする。
- ユーフォリア
- 陶酔的熱狂という意味で、設備投資や資産投機が盛り上がる理想的な状態。物価上昇率と失業率が共に低下する。資産高騰の反動が起きるリスクもあるが、状況の最中においては「理想的」に見える。1980年代前半の世界経済は、オイルショック（第1次・第2次石油危機）後の原油価格低下の中でインフレなき高成長を達成した。
- 恐慌
- 設備投資後退に端を発する深刻な不景気。資産価格の低下などを招き、金融危機を併発するとより事態は深刻化する。物価が低落し、失業率も10%を超えるなどして不況感が蔓延する。デフレスパイラルが発生する場合もある。19世紀においては定期的に起きていた。
- 記録に残る中で史上最も深刻だった恐慌は世界恐慌である。その後、第二次世界大戦後は管理された経済政策が普及し、発生の頻度は低下した。しかし、1990年代以後、ユーロダラーの動きに合わせて新興諸国で金融危機と恐慌のような状況が併発している。
- ソフトパッチ
- 2004年後半の世界経済における一時的調整で使われた言葉。景気後退までに至らず停滞状態で調整が完了する。緩やかな成長鈍化の状態。
- スタグフレーション
- 物価上昇と、景気後退が併存する状態。詳細はスタグフレーションにて。
- ジョブレスリカバリー
- 景気が回復し始めても、雇用が回復しない状況。1990年代初めのアメリカ経済の状況がこう呼ばれた。
- ジョブロスリカバリー
- 景気が回復し始めても雇用が回復せず、雇用が減少する状況。2000年代初めのアメリカ経済の状況がこう呼ばれた。
- ソフトランディング
- 好景気の最終段階において、調整局面へ入る際の減速や下降が緩やかなこと。
- ハードランディング
- 好景気の最終段階において、調整局面へ入る際の減速や下降が激しいこと。