中央銀行
テーマ：マネー
『シオン賢者のプロトコル』…いわゆる「ユダヤ議定書」を翻訳した内田樹氏が言っています…
(核戦争なり、巨大隕石衝突なりで、)地球最後の日を迎えても…
為替や株式の市場だけは、いつものように盛んに売買していることだろう…と…
私も、そう思います。
すべてが”紙切れ”になる…ということは前例もあって、「ありえる」ことですが…
大航海時代には、すでに今日とほとんど変わらない金融市場が形成されていました…
それを考えると、そんなことは「ありえた」としても、一時的なものでしかないでしょう…
危機には具体的に備えなければ意味がありません…
いわゆる「陰謀論」で、危機を防げた例は皆無です。
むしろ、金融やトレードを勉強した方が、その「危機」をチャンスに換えることができます。
この世界は陰謀によってできていることに間違いありませんが…
それでも、勝ち組トレーダーは「陰謀論」など信じてはいません。
生き残りたかったら、「陰謀論」を卒業する必要があるでしょう…
タルムードがどうの…アシュケナジーがどうのということよりも…
まずは、ふつうの「金融」関係人のお話を押さえておくべきではないでしょうか？
そこで、きょうは、この”ネタ本”から………
ほんとうに陰謀説の好きな人たちは多いのだなあと感心いたします。
（中略）…こういう発想をする人たちにはお気の毒ですが、
実際の社会はある人が特定の人種や民族に属していれば悪の権化で、別の人種や民族に属していれば正義の味方だと割り切れるほど簡単なものではありません。
金融資本の利益を代弁する人たちに通貨発行権を独占させることの弊害は、その特権を行使する人の人種や民族次第で、世のため、人のために役立つとか、悪用されて悲惨な状態になるとかいうものではないのです。
１９１３年に設立されたこの連邦準備制度は、ほんとうに小手先のまやかしの集大成みたいな組織でした。
「アメリカ全土に１２の連邦準備銀行という銀行を設立するので、これは独占ではありません。安全です」と名目上は謳っています…（中略）…
…しかし、実は連銀の頭取は、すべて連邦準備制度理事会が任命するのです。
その連邦準備制度理事会は、金融業界の親玉たちの互選で選ばれます。
選挙で選ばれるわけではありません。
大統領には一応、形式的な任命権がありますが、実は金融業界の言いなりです。
…アメリカの連邦準備制度は、中央銀行という組織が、実は政府に送り込まれた金融機関の利益代表であることを一番よく表しているのだと思います。
アメリカという国そのものが、植民地利権でできあがった社会なのです。
ですから、独占権に対する敏感さが。他の国とは全然違います。
「独占できれば、ボロ儲けできるし、自分たち以外にそういう奴らが存在することは許されない」と考える人たちが大統領府にも、議会にもたくさんいました。
また、小規模自営農や徐々に当時増えつつあった工場労働者たちも独占の弊害は身に染みていました。
それで、正面から「通貨発行権を独占します」と言えなかったわけです。
大手金融機関や勃興しつつあった巨大産業資本家たちのそれぞれの利害にやっと折り合いがついたのが、１９世紀末から２０世紀の初め、とくに、１９０７年の大恐慌のときです。
それは、１９２９年の大恐慌と同等以上のインパクトがあって、パニックが生じました。
その当時、アメリカで最有力だった金融業者が、Ｊ・ピアポント・モルガンでした。
１９０７年代恐慌時に、秘密会議の場所を提供した人物です。
「もし放置していれば深刻な大不況に発展していたかもしれない恐慌の蔓延を、モルガンが独力で防ぎとめた」という伝説が、まことしやかに流されました。その後も、
「モルガンがいなければ、もっと大変なことになっていた。モルガンのような人物がいつもいるとはかぎらないのだから、危機を防ぐ組織がなくてはならない」
という世論を、マスコミや議会に浸透させていって、連邦準備制度設立へとこぎつけていったのでした。
さあ、それでそのあとアメリカはどうなったでしょうか？
簡単にいえば、金利も債権価格もものすごく乱高下するようになり、慢性的なインフレになってしまいました。
連邦準備制度設立前にも、インフレ率が急騰することはありましたが、その後はデフレでした。設立前の全期間を通じ、４３％がデフレで、５７％がインフレでした。
１９１３年に設立し、翌１９１４年に開業して以来、デフレの期間がなくなってしまいました。
「通貨の番人」「物価の番人」を自称している彼らが実際にやってきたことです。
要するに、通貨の発行量が多すぎるのです。
なぜこんなことをやるのか？
インフレで、トクをする人たちがいるからです。
インフレ環境下では、借金をすればするほど儲かります。（何にもしなくても儲かる…）
そんな巨大な借金ができるのはだれかといえば…
国、あるいは、大手金融機関、一流企業、そして大金持ちです。
こういうカネを借りる必要のない人たちには、銀行は安心して貸すのです。
庶民は基本的に借り手ではなく、貸し手ですね？
(￣Д￣ …とまあ…ざっくり言って、こういうことです…
(ﾉﾟοﾟ)ﾉ 株も債権も、基本的には「同じもの」で、「借金」でできている”商品”です。
企業や国が「借金」をして、それを証券会社が債権などに証券化して販売します。
「国債を買う」（あるいは株を買う）のは、「おカネを貸している」ことになるのです。
個人が、貯蓄目的で、あるいは年金資金作りのために、それらを買って「運用」する…
中央銀行がインフレ政策をとっているときに、「おカネを貸す側」に自分たちは回るのです。
また、実際、そうしないと「おカネが回らない」という事情もあるんですね…
しかし、端から不利なゲームに参加させられているんだということは知っておくべきなのです。
こういう話が「陰謀論」では、バクチがどうのとか、「ユダヤ」がカネを盗んだとかの話になる。
そんなことでは、危機には対応できないのです。
世界的に「借金」が積み上がった結果、貧富の格差も拡大し、景気後退に陥ったときのショックが倍加する懸念が生じています。
「返せなくなった借金」は、だれが負担するのか？
「おカネを貸している側」…なんですね…金融商品を買って、運用している側です。
そこには、地銀や保険会社、年金基金、ヘッジファンドなどが存在します。
ここ数年、アメリカのヘッジファンドは、ぼろ儲けどころか、ボロ損しております…
インフレ環境下では、運用している側が不利なんですね…
デフォルトが起きれば、債権価格も大きく下がりますが、それを負担するのは「投資家」です。
デフォルトがないときでも、借りる側はタダで儲かり…
デフォルトしても、損は投資家が負うので、自分たちはタダで儲かっているわけです。
そしてこれが、米英帝国主義の繁栄を築いた”資本主義”という仕組みなのです。