即死想定３２万人強
第〇撃【呪殺】悪魔法華地獄最凶悪魔呪文全滅亡虐鬼釈迦完全破戒破滅音信不通四千万忍
第一撃【瞬壊】欠陥中古手抜新築アパートマンション侵攻新興住宅間賀団地戸建盛土危篤四十九万忍四苦八苦
第二撃【水害】１１１１万人一ヶ月完全断水１７１７万人数ヶ月計画断水帰宅難民七日±三日
７５万忍溺死寸前要介護人工呼吸必要昆虫妖怪奈落状態ＡＦ理科毎日朝昼夕水汲み数時間
第三撃【法火大悪】爆炎３２全焼４９延焼７４大火１１０万戸東京三分の一焼野原予定計画目標
第死撃【火災旋風】避難民集結地公園学校グランド広場駅前？特熱危険木造モルタル密集地スラム街場末下町全般消防隊特別高価秘密高盗憲兵火災保険加入ＶＩＰ限定契約１７１万忍
第五撃【完全組織侵攻犯罪】罪日七獄塵九六三万忍暗殺戦盗宗督予備役弥勒万忍一斉蜂起
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【防災の日】政府の被害想定は甘すぎる!! 迫り来る「首都直下地震」、発生直後の地獄絵図とは!?
2015.09.01
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9月1日は「防災の日」。この日から1週間は防災週間として、さまざまな防災関連の催しがある。1923年（大正12年）9月1日、11時58分に発生した関東大震災にちなんだものだ。相模湾北西沖80kmを震源とするM7.9の地震は、神奈川県・東京府を中心に、日本災害史上最大級の被害をもたらした。関東大震災は海溝型地震だったが、もしも同規模の直下型地震が現在の首都圏を襲えば、より甚大な被害が出るものと予想される。そして現在、南関東でM7クラスの地震が発生する確率は、30年以内に70％とされ、過去の被害記録を塗り替える大災害が、いつ起きても不思議ではない状況にあるのだ。
中央防災会議の首都直下地震対策検討ワーキンググループによると、首都直下地震の推定死者数は、最悪のパターンで2万3千人。だが、これは被害を建物倒壊と火災のみとした場合の数字だというから、鵜呑みにすることはできない。このように不完全な試算となっているのは、近代化した首都が直下型地震に襲われた前例がなく、被害想定を算出するデータがないということも一因として挙げられる。そのため、実際の被害は想定の数倍になるとの指摘もあるほどだ。今回は、いつか来る“その時”に、「想定外」の事態も含めて、どのような問題が発生するかを考えてみたい。
■1,000度を超える「火災旋風」
キャンベラ北部の山火事で発生した火災旋風（2003年） 画像は「Wikipedia」より引用
関東大震災は、ちょうど昼食の時間帯だったこともあり、全体の犠牲者約10万人のうちの9割が火災によって命を落とした。次の首都直下地震でも、どれだけ火災による被害が出るかは、やはり地震発生の時間帯に左右されるが、最も多い死因は火災になるものと想定されている。地震後の火災で特に恐ろしいのは、「火災旋風」だ。これは、都市部での広域にわたる火災や山火事に伴い、炎を伴う旋風が発生し、さらに大きな被害をもたらす現象だ。旋風の温度は1,000度を超えるというが、その発生原因はよくわかっていない。
関東大震災では、東京の100カ所、横浜の30カ所で火災旋風が発生している。墨田区の旧陸軍被服廠跡（ひふくしょうあと）では、避難していた約3万8千人が火災旋風で亡くなった。これは実に火災による死者の約3分の1にものぼる数だが、消防庁消防研究センターの篠原雅彦主任研究官は、「首都直下地震の時にも起きないとする理由は見当たらない」（『AERA』、2013年3月25日号）と語っている。
都防災会議が1979年にまとめた「大震火災時における火災旋風の研究」という資料では、「数千あるいは数万の避難民を収容する現行避難場所は、果たして火災旋風に対しても安全なのであろうか。これは大地震対策上避けて通れない問題である」とし、都が指定している約200カ所の避難場所のうち、27カ所は火災旋風の観点から厳しい環境下にあるとしている。報告書に明記された7カ所は、すべて23区内にある避難所であり、計画ではそこに約31万人が避難することになっているのだ。ひとたび火災旋風が起きれば、関東大震災の時と同様に数万人規模の死者が出ることも覚悟しなければならないだろう。
■デマによる被害拡大
大震災が発生すれば、流言（デマ）による社会の混乱も懸念される。特に現代のネット社会では、噂は一気に広まる。関東大震災の時には、流言の中に「朝鮮人が武器をもって暴動を起こしている」というものもあり、そのために多くの朝鮮人が殺された。この問題に詳しく、『関東大震災時の朝鮮人虐殺とその後 ― 虐殺の国家責任と民衆責任』（創史社）という著書もある歴史家、立教大学名誉教授の山田昭次氏は、「（朝鮮人虐殺は）ありました。あったというより、他ありません。実に残酷な殺し方をしたんですよね。特に女性に対しては、陰部をわざと刺すとか、妊婦だと腹を裂いて、中の胎児を引き出すとかね」（シノドス、「関東大震災における朝鮮人虐殺――なぜ流言は広まり、虐殺に繋がっていったのか」）と語っている。現在、SNSなどで拡散されるさまざまな根拠のないデマを見ていると、それが被害をさらに拡大させる恐れもあるのではないかと思えてくる。
■建物の倒壊やエレベーターの停止
画像は「阪神・淡路大震災『1・17の記録』」より引用
次に、現代都市である東京が初めて直面する事態について考えてみたい。まずは、建物の倒壊による被害だ。東日本大震災では、三陸地方は固い地盤の土地が多かったために、M9.0という規模にしては建物倒壊の被害が比較的少なかった。だが、南関東ではそうは行かない。特に東京の下町は「豆腐のように地盤が柔らかい」と言われている。過去の記事で指摘したように、阪神淡路大震災で甚大な建物損壊の被害が出た神戸と同様、非常に軟弱な地盤の上に都市ができているのだ。「環境考古学」の研究に携わり地盤の問題に詳しい立命館大学教授の高橋学氏は、「神戸は全体的に見ればまだ地盤が良い方で、名古屋や東京の方がもっと悪い」（『巨大地震の後に襲ってきたこと！』、高嶋哲夫 編、宝島社）と語る。ビルについては、地下深くまで地盤が強化されている高層ビルよりも、むしろ中層ビルが危険だという。
ところが倒壊を免れた高層ビルでも、別の危険が待ち受けている。そのひとつは、エレベーターの問題だ。5月30日に発生した小笠原諸島西方沖のM8.1、最大震度5強の地震の際、高層ビルやマンションで停止したエレベーターは、関東を中心に1万3千台にも上ったという。首都直下地震では、停電によるエレベーター停止で、数万人が閉じ込められると考えられているが、はるか遠い小笠原を震源とする地震でもこれだけのエレベーターが止まったということは、想定以上の大きな被害も考えられるのではないか。停電が何日も復旧せず、閉じ込められたままになれば、多数の人々に健康被害などが出る恐れもあるだろう。
■交通網の壊滅
電車、地下鉄、モノレールといった交通機関はどうなるだろうか。首都直下地震では、特に通勤ラッシュ時を直撃した場合、大惨事になることが考えられる。首都圏の鉄道利用者は1日4,000万人にも上るのだ。阪神淡路大震災は早朝であり、新幹線は始発前だったが、その線路はグニャグニャに曲がって変形した。首都圏には網の目のように鉄道網が張り巡らされていて、大震災が発生した場合の被害は完全に未経験の領域に入る。平日の朝に大地震が発生した場合、首都圏では数千人が乗車した満員電車が数百本も走行している。2012年4月19日放送の『奇跡体験！ アンビリーバボー』（フジテレビ系）で、「緊急スペシャル 首都圏を震度7の巨大地震が襲う！ 首都直下地震ミュレーション」という企画があったが、災害危機管理アドバイザーの和田隆昌氏は、震度6で列車の23.1％が、震度7で92.9％が脱線すると語っている。この値に多少の異論があるとしても、状況によっては鉄道事故による死者数だけでも国の被害想定を超えてしまうこともあるのではないかと思えてくる。
東京都作成の首都直下地震による被害想定の資料では、都内の道路・鉄道の橋桁は耐震化が進んでおり、落橋や橋の変形などの大被害はほとんど発生しないとある。だが、本当にそうなのだろうか。著者と知り合いの建設エンジニアは、「首都高の都心部分は地盤の弱い河川の上を走っているため、地震の規模によっては全壊することも考えられる」と語っている。やはりここでも「想定外」の事態が待ち受けているように思えてくるのだ。
大地震が起きた後の避難時、地下鉄や地下街では、出口が塞がれたら外界への脱出が困難になる。老巧化したビルが横倒しになり、幹線道路を塞げばどうなるか。道路の陥没や電柱の倒壊も各所で起きれば、道路など使い物にならなくなる。交通網は寸断し、救急車や消防車などの緊急車両も身動きできず、現場に辿り着けなくなるのだ。そうなれば、たとえ食事時の地震ではなくても、関東大震災以上の被害が発生しても不思議ではない。