何度でも言う、東京オリンピックは返上すべきだ!「2020年…

 

 

2017.01.11

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イメージ画像「Thinkstock」より

■首都を巨大津波も襲う!?

 災害史や災害予測を専門とする立命館大学の高橋学教授は、「今後、『茨城、栃木、埼玉、東京の内陸部』と『東京湾』で、首都圏直下型の地震が起きる可能性があります。特に後者は津波も起こすため、とても厄介です」(週刊プレイボーイ 2016年51号「首都直下地震で起きる10大パニック!」、集英社)と発言している。

 首都直下地震で津波は発生しない、と漠然と考えている人がいるかもしれないが、それは大きな誤りだ。確かに東京湾は入口が狭く、水深が急に深くなっており、津波が湾内に到達しにくいとされる。だが、現実には大正関東地震では神奈川県の沿岸部で最大6~7mの津波が発生していた。また、東日本大震災でも東京湾内の木更津市で2~2.8m、船橋市で2.4m、東京の晴海や横浜で1.5mの津波が観測されていたのだ。


 科学者たちの指摘が現実のものとなり、2020年までに大規模な首都直下地震が発生すれば、前代未聞の大災害によって五輪開催どころではなくなることは必至だ。また、首都直下地震以外にも南海トラフ地震や富士山噴火が起きれば、被害の規模によってはオリンピック返上ということになるかもしれない。あと3年半――。前述のように多くの科学者たちが断言している以上、政府や東京都が、防災対策をより真剣に検討してくれることを願うばかりだ。