【緊急】「第三次世界大戦」はこうして始まる！ 英・極秘論文… Ⅰ
【緊急】「第三次世界大戦」はこうして始まる！ 英・極秘論文に記された「仏独対立からテロまで」の戦慄のシナリオ、その時日本は…？
2016.02.22
■ドイツとフランスが対立すると世界大戦が起きる
画像は、『仏独関係千年紀: ヨーロッパ建設への道』（法政大学出版局）
ところが、論文は次のように続くのです。
「もしも一旦、両国の利害が対立に向かった場合は、『同族嫌悪』のように王者は相手が滅びるまで戦う選択をする。この2つの国家は、相手を滅ぼすこと、相手を殺すことに関して何の躊躇もない。同族でありゲルマン民族同士であることから、たとえ相手国を滅ぼしても民族が滅びることがないことが、彼らを手段を選ばない闘いに向かわせるのではないだろうか？ 現代の朝鮮半島における民族内戦とほとんど同じであるといってよい」
そしてここから肝心です。どのように世界が急変し、世界大戦へと向かうのかが明記されています。
「手段を選ばない戦争は、相手への誹謗中傷と自己の正当化が行われる。しかし多くの場合は、正当性など関係なく、経済的理由など打算的な内容で各国との同盟関係が作り出される。それによって同盟の範囲が広まり、やがて世界大戦に発展することになるのだ」
では、その範囲はどのように広がるのでしょうか。
「世界大戦の範囲は、第一次世界大戦においてはヨーロッパ全土にとどまっていた。日本による中国・山東半島への攻撃など例外を除けば、地球全体で戦争を行ったものではない。しかし、第二次世界大戦になると、植民地戦争の様相が強まり、各国の植民地と植民地独立が課題となった結果、戦争はユーラシア大陸全体へと広がったのである」
「戦後、植民地の多くは独立国家となった。もちろん、このことがその後の内戦や民族紛争などの要因になっているのだが、それは世界大戦とはいえない。世界大戦に限ってみると、このように回を重ねるごとに、戦争の範囲が広がっている」
■難民問題が戦争の引き金に？
では、前項までの内容を含めた上で、イギリスは今後の世界大戦についてどのように考えているのでしょうか。論文の分析をそのまま見て行きましょう。
1、民族の移動とそれに伴う文化摩擦
2、民族や宗教・イデオロギーの対立と、その中において個人の生命よりも重要とされる価値観の相違
3、そしてそのきっかけとなる、ヨーロッパのゲルマン民族の国家間に生じる対立
まずは、ここで指摘されている戦争が始まる要素の1と2について。
1について→
「2016年になり、シリア難民のヨーロッパ流入、そしてそれに混ざった中国人の移動などによる経済の混乱は、文化の摩擦を十分に引き起こし、昨年末にはドイツ・ケルンで集団婦女暴行事件なども発生している。各国は、難民の受け入れに難色を示すようになり、難民として認定されづらくなる状況を作り上げた。
第一次世界大戦前のドイツは、トルコ人を追い出すために幼稚園と小学校で給食すべてに豚肉を混ぜるという行為に及んだが、まさにそれと同様の状況が生まれてきているのである。イギリスでも、ムスリムの女子高生が着けるスカーフを禁止する動きが大きくなるなど、イスラム教徒に対する風当たりや差別が非常に強くなってきている」
2について→
「これに対して、イスラム教徒はシーア派とスンニ派という対立はありながらも、ヨーロッパに対してテロを行っている。中国に対するウイグル、ロシアに対するチェチェンも同じように、各地でジハード（聖戦）、すなわちテロリズムを遂行している。今は、テロリズムは犯罪に分類されるが、これがケルンのような集団的犯罪へと発展したり、あるいは、その時にシーア派やスンニ派の国家の旗を出すようになると、それは犯罪の域を超えて国家間の戦争ということになる」
画像は、『ナチス・ドイツとフランス右翼: パリの週刊紙『ジュ・スイ・パルトゥ』によるコラボラシオン』（彩流社）
■現在のフランスとドイツは潜在的に対立している
そして次に、戦争が始まる要素の3について。
「前述のようなナショナリズム的な政策が進む中において、フランスとドイツが覇権争いを始めると、そのことが第三次世界大戦を引き起こす可能性が高まる。
フランスとドイツは現在、ヨーロッパにおける難民問題とギリシア財政問題の主導権争いに直面している。しかし中期的に見ても、原子力発電の推進国であるフランスから電力を買いながらも原子力発電に反対しているドイツという構図、さらにそれと関連して、北アフリカの天然ガスをめぐる攻防、そしてロシアのガスパイプラインのコストなどの問題が山積している。長期的に見れば、アフリカにおける支配や中東における影響力までもが絡み、フランスとドイツはさまざまな点で互いをけん制して対立している状況にあるのだ。
そして、ドイツでは難民問題をめぐりメルケル首相の指導力が低下し、フランスでも農業問題などをめぐりオランド大統領の指導力が低下し、双方に極右ナショナリズムが台頭してきた場合には、両国の対立が一層激化することになる。特にドイツは、フランスに原子力発電の危険を肩代わりしてもらいながら工業的な発展を維持し、それによってユーロ圏における経済的優位性を維持している。もしもフランスで極右政党が台頭し、ドイツへの電力供給を制限した結果としてドイツの経済力が落ちた場合には、両国の対立に乗じる形でロシア・アメリカ・中国などの大国、および中東のスンニ派・シーア派までもがそこに介入、世界大戦がはじまることになる」
このように、現在の世界情勢は「グローバリズムからナショナリズム」へと変容し、そのことで戦争が発生する可能性が極めて高くなっているといえるのです。
■第三次世界大戦は三つ巴の長期戦に
では、次の世界大戦は一体どれほどの範囲で繰り広げられるのでしょうか。論文ではこのように語られています。
「第三次世界大戦がはじまった場合、3つの軸が争う戦いとなるのではないかと予想される。イスラムではシーア派・スンニ派・ISIS、超大国もアメリカ・ロシア・中国と、すべてが3つの頭を持つことになり、その中で過当競争的状況が生まれる。
イスラム過激派によるテロ組織は、中東のISISだけではなく、アフリカのボコ・ハラムやロシアのチェチェン独立戦線、そして東南アジアのジェマ・イスラミアというように全世界的に広がっている。これらを包括的に抑えている国家もなければ、そこに対抗し得るイスラム教会も存在しない。そのため、従来のスンニ派・シーア派の対立では終わらなくなる。
テロ組織の世界展開は、そのまま南米やアフリカへと伝播することになる。アフリカは、ヨーロッパにとって、また南米はアメリカにとって資源の倉庫であり、その資源をテロリストに奪われることは、大国が大国でなくなることを意味する。当然、その資源を手にしたものがもっとも優位になるだろう。しかし、その優位性をもって戦争を進めても、世界大戦の終結までは長期間、場合によっては数十年かかる可能性がある」
■日本は何をすべきか、情報提供者が語った
ではこの時、日本はどうしたらよいのでしょうか。今回紹介している論文はイギリスの歴史論文であるため、当然イギリスのことしか書かれていません。しかも、残念ながらイギリスが第三次世界大戦においてどうふるまうかという点については、読めない状態になっているのです。しかし本資料の提供者は、次のように明かしました。
「削除されている部分ですが、『イギリスは、世界平和のためにEUに残ってドイツとフランスの対立を回避すべき』と理想を掲げながらも、しかし、『キャメロン首相にはその能力がないため、早めにEUを抜けて国防に専念すべき』と記されています。また同時に、『テロリストの活動が世界的に活発化するため、アイルランド独立戦線などイングランドの中のテロ組織の動向に十分注意すべきである』というような内容になっていました。いずれにせよ、イギリスがEUを抜けるか、あるいは残るのか、6月に国民投票が行われます。結果はそのような点に大きく左右されるということになります」
さらに彼は、日本が取るべき道について次のように続けた。
「とにかく、しっかりと情報を持つことです。アメリカはアメリカの国益でしか情報をくれませんし、イギリスもフランスもドイツもそうです。日本は自国のための情報機関を持ち、このようなレポートを出して、最良の選択を行えるようにすべきでしょう。もちろん、日本にその実力があれば、という条件つきになりますが」
さて、日本の実力はいかほどのものなのであろうか。
（文＝聖橋乱丸 これまでの記事はコチラ）