電通、JAL、総合商社… 「パナマ文書」騒動で再浮上した巨大日本企業！ “本当の理由”とは!?
2016.04.12
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今月3日、各国大企業や要人が租税回避地（タックスヘイブン）を利用して金融取引を行い、隠し資産を所有していることを暴露した膨大なデータ、「パナマ文書」が暴露された。その衝撃は世界の政財界へと一気に広がり、現在も一向に収まる気配を見せない。今回の“世紀のリーク”を特設サイトまで制作して大々的に公開したのが、「国際調査報道ジャーナリスト連合（ICIJ）」だ。
画像は「The Panama Papers」より引用
トカナがすでに指摘したとおり、ICIJの背後では世界の政治・経済を影で操ってきたロックフェラー家（イルミナティ）、さらにジョージ・ソロスなどのユダヤ人大富豪らが糸を引いている可能性が極めて高い。そして、ロシアのプーチン大統領と中国の習近平国家主席が火消しに躍起になっている現状を見るにつけ、世界の陰謀論者たちが疑うように「パナマ文書」が、まさに米国の（陰の）支配層による“中露つぶし”だったとしても何ら不思議ではないだろう。
■なぜ、日本の企業の名も浮上したのか？
さて、これほどの大事件にもかかわらず、日本のマスコミは経緯を大々的に報じることに及び腰だ。それは「パナマ文書」騒動で再び注目を集めた2013年公開の「オフショアリークス」（同じくICIJによる租税回避行為に及んでいた企業のリスト）に、三菱商事、丸紅、ファーストリテイリング、オリックス、バンダイ、商船三井、大日本印刷、大和証券、ドワンゴ、JAL、日本郵船電通といったメディアにとってのスポンサー企業ばかりか、大手広告代理店の電通の名までもが含まれていたからにほかならない。このことから、今度「パナマ文書」の全貌が明らかになった時に、同じような日本の大手企業が名を連ねる可能性が生じてきたのだ。
画像は「ICIJ Offshore Leaks Detabase」より引用
タックスヘイブンを利用した租税回避行為は、違法ではない。しかし、自国に税金を納めることを用意周到に免れようとする、まさに非国民的行為にほかならない。コソコソと国賊的行為に及んでいたことが明らかになれば、そのような企業の信用が地に落ちることは必至だ。そのため、広告主を失うことを恐れる国内の大手マスコミは、もはや完全に萎縮した状態にある。
しかし、それにしても疑問が浮かんではこないだろうか。前述のように、「パナマ文書」の目的が、米国の（陰の）支配層による“中露つぶし”だったとしたら、なぜ一見無関係に思える企業が、ともにその名を挙げられてしまうのだろう？ 「とばっちり」のような印象を受けるが、トカナからすれば、すべては必然。やはりそこにも、彼ら（イルミナティやユダヤ資本）の意向が働いているということになる。では、仮に「パナマ文書」にも電通の名が並んでいた場合、そこにはどのような思惑が隠れているのだろうか？
画像は『洗脳広告代理店 電通』（サイゾー）
長年、国内の広告業界を裏で操り、日本国民を洗脳してきた電通について、認知科学者である苫米地英人博士は、著作『洗脳広告代理店 電通』（サイゾー）で次のように明かしている。
「まず、GHQは日本人の洗脳プログラムに新聞やラジオなどのマスメディアを利用しようと考えた。そして、電通という広告代理店を利用するとマスメディアの利用がやりやすくなるということに気づいた。そこで、電通に対してGHQの意に沿うように圧力をかけた」
このように電通は、戦後実質的に米国のコントロール下に置かれ、その裏支援を受けることで、日本人の愚民化策を推し進める一翼を担うとともに、広告代理店のなかで独占的地位を築くに至った。まさに米国のプロパガンダ・ツールに成り下がることと引き換えに、巨大化を成し遂げたというわけだ。苫米地氏は、「実は『自分は一流の仕事をしている』と思っていても、結局はアメリカの支配者の手のひらのなかで踊らされていただけという日本企業の例は多い」とも語っている。
電通本社ビル 画像は「Wikipedia」より引用
・ 情報の流出は、イルミナティやユダヤ資本という米国の実質的支配者層が“中露つぶし”のために仕掛けた
・ しかし、この際“ついで”に処分しておくべき存在もある。それは米国の「消すべき過去」を知る企業、そして現代において彼らのビジネスにとって邪魔な存在となる企業である可能性が高い
・ 結果、「パナマ文書」には日本など中露以外の企業や個人の名も並ぶことになった
「パナマ文書」騒動が一段落した時、世界はまた一歩、“彼ら”の理想とする世界に近づいてしまうのか――？ 一部の支配者層の奴隷になりたくない読者は、事態の推移と今後明かされる企業名を注意深く見守る必要があるだろう。
（編集部）
参考：「ICIJ Offshore Leaks Detabase」、「The Panama Papers」、ほか