厚生労働省の「慢性の痛みに関する検討会」(座長=葛原茂樹国立精神・神経センター病院長)は3月12日、第2回会合を開き、阪大大学院教授の柴田政彦委員から「神経障害性疼痛治療薬」の現状についてヒアリングを行った。柴田委員は、治療に効果的な薬の大半が適応外使用(承認された効能以外での使用)だと指摘。治療薬となる抗うつ剤などを処方する際、レセプト(診療報酬明細書)に保険収載された病名を付けざるを得ない場合もあるため、委員からは、4月に原則義務化されるレセプト並み明細書の無料発行(対象はオンライン請求が義務化された医療機関)について懸念する声もあった。
この日の検討会で厚労省は、昨年12月の前回会合の議論を踏まえ、▽「痛み」を対象とした医療と体制の確立▽「痛み」に関する正しい情報の提供▽「難治性の痛み」への対策▽臨床現場での問題点の解消―の4つの論点を示した。
柴田委員は神経障害性疼痛治療薬について、三叉神経痛治療の「カルバマゼピン」やがん疼痛治療の「オピオイド」、糖尿病性疼痛治療の「メキシレチン」の3点以外、大半の薬が適応外使用だとし、その他は未承認薬か治験中だと説明した。患者の精神面を支えるカウンセリングなどが保険外診療であることや、外科的治療法の医療費が低いことから、有効性の高い治療法が広がっていない現状が浮き彫りとなった。
検討会ではこのほか、病気と慢性的な痛みの両方を考慮した上で、治療の「入り口」となる初診の医療機関などを分類するチャート図の作成を求める意見や、慢性の痛みの実態調査の必要性を指摘する声もあった。
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