こんにちは、石川です。
私の記憶が確かならば、かつて、「素晴らしいネーミング」でヒットを飛ばした商品がありました。
もう、だいぶ前のことですが「ウォークマン」がそうだったような気がします。
なにせ、その時代には
「音楽をポケットサイズで持ち歩く」
なんていうこと自体が「想像できない」時代でしたから、その言葉通りに商品化がされたという衝撃は、今では考えられないほどの大きなものでした。
しかし、その一方で「ネーミング」が爆発的なヒットを生み出しにくいモノもあります。
例えば、生命保険の商品名などがそれにあたります。
おそらく、生命保険商品は、その商品自体が「個人的な価値観に基くもの」という特性を持っているからだと思います。
では、こういう例をどう考えればいいのでしょうか？
警視庁、「振り込め詐欺」の新しい呼び方をTwitterで募集
なんでも、「振り込め詐欺」というネーミングはイメージがしにくくて、犯罪の実態を表しているとは言いがたいそうです。
それゆえに、もう少し「イメージしやすい」名前をつけて、防止につなげたい、ということなんでしょう。
ここで疑問が生まれます。
仮に「犯罪をイメージしやすい」ネーミングが生まれれば、自分がその犯罪に巻き込まれそうになっている、と当の本人が気付くでしょうか？
私にはそう思えません。
この高度情報化社会の中で、このような単純な詐欺事件が、相変わらず蔓延しているという現実を考えてみてください。
つまり、このような犯罪は
「被害者のパーソナルな部分をターゲットにしている」
ということになるのではないでしょうか？
いくらわかりやすいとされるネーミングで啓発しても、沢山の情報を流しても、結局は被害にあう人の「個人的な事情や感情」をターゲットにしてしまえば、ネーミングのわかりやすさはほとんど関係ないような気がします。
情報化社会は確かに便利ですが、沢山の情報が集まっても埋めきれない「その空洞になっている部分」にこういう犯罪は根付いてしまいます。
高齢者のライフプラン相談をお受けしていると、この問題は「誰にでもありえる危機」だと感じます。
私たちＦＰも相談現場で啓蒙はしますが、やはり、捜査機関の地道な活動が一番効果的ではないでしょうか？
それではまたお会いしましょう！