誰の責任？悪気を知らないジャニーズタレントたち

『週刊女性』の渋谷すばる“プライベートパーティー”に続き、今度は『週刊現代』が嵐のリーダー・大野智の“大麻で3P”報道が話題になっている。

後者については写真も掲載。一部マスコミでは警察も動くなどと書かれているから、事の真相はやがて明らかになるかもしれない。

いずれにしても、こうした不祥事報道は個々のタレントだけの問題ではない。もちろん、行為の主体たる本人の責任は免れるものではないが、彼らが少年時代にスカウトされ、おそらくは社会人教育をきちんと受けてこなかったことに原因を求める必要もあるのではないか。未成年を預かる事務所としての管理・監督責任を問うことなく、黙殺かタレントのみ処分か、というこれまでの同事務所のやり方では何の解決にもならない。

『KATーTUNへ～赤西仁がやめた本当の理由』（鹿砦社）では、元光GENJIメンバーが、ジャニーズ事務所の合宿所では飲酒・喫煙し放題であることを暴露。そして、こう分析している。

「ジャニー喜多川はホモセクハラをしているため、嫌われないように、逃げられないように、その他の非行を思う存分やらせて、少年たちの気持ちをひきつけておこうという魂胆だろう。こんな教育が少年たちにされているのだから、ジャニーズのタレントたちの常識が歪み、おかしくなっていくのは当然のことである」

また、13歳から18歳までジャニーズ事務所に所属した平本淳也氏によると、ジャニーズタレントは「悪気というものを知らない」（『ジャニーズのすべて－少年愛の館』鹿砦社）そうだ。つまり、良くも悪くも無邪気な少年のまま芸能界にデビュー。業界は彼らに甘いため、社会人として守るべき規範やモラルを仕事を通して学ぶ機会もなかったということである。理由は、メディア側のジャニーズ事務所に対する度を過ぎた遠慮である。人はそれを「タブー」と呼んでいる。

たとえば、ジャニー喜多川社長の少年たちに対するセクハラ行為が裁判で認定された（2004年2月24日、最高裁第三小法廷）ことについて、TBSデジタル放送局BS－iプロデューサー・丹羽多門アンドリウ氏は、あろうことかこう言い放った。

「プロデューサーとして、私はセックススキャンダルには興味がない。番組制作者には関係ない話だ」（「NEWSWEEK」2005年6月8日号）

TBSの近年の不祥事・不作為等をいちいち上げないが、このプロデューサーの不見識なコメントに、現在のテレビ界の救いがたい現状を見て取れる。ジャニー喜多川社長の行為は、たんなる熱愛ゴシップ報道と同列に並べる「セックススキャンダル」ではない。阪上善秀衆議院議員（当時）が国会質問で取りあげたが、「児童買春」なら5年以下の懲役又は300万円以下の罰金、「強制猥褻」は6か月以上10年以下の懲役にあたる重大事である。

だいたい、ジャニーズ等大手事務所から出演者を押し込まれる昨今の番組制作の実態は、「関係ない」どころか、隷属した姿そのものではないか。丹羽氏の言い分は、正しくは「関係ない」ではなく「見て見ぬふり」というべきだろう。

丹羽氏に限らず、スポーツ紙やワイドショーは、ジャニーズ事務所のスキャンダルについて、ほとんどが沈黙してきた。前出の裁判については、何と少年たちに対する行為が認定されたという判決の本質を報じなかった。救いがたい“及び腰”ぶりである。

同事務所と裁判を争った文藝春秋社の法務部・藤原一志氏は、そうしたマスコミとは異なる立場から、『平成の芸能裁判大全』（鹿砦社）という書籍でロングインタビューに登場。マスコミが明らかにしない判決の本質を解説している。しかし、それはやはり少数派なのである。

タブーというヴェールによって、マスコミはそれをスルーし、ファンや一般の視聴者にも十分に真実が伝わらない。それこそが、タレントの不祥事を誘う温床となっているのではないだろうか。
http://www.222.co.jp/netnews/article.aspx?asn=21837

ささやかな過渡期の混乱？一連のジャニーズ報道

ここ数日、ネットやスポーツ紙などでは、ジャニーズ事務所所属タレントのスキャンダルが複数取り沙汰されている。その一方で、所属グループのTOKIOが、レコード会社を所属するジャニーズ事務所系列の「ジェイ・ストーム」に移籍することが明らかになり、これまた話題を呼んでいる。ジェイ・ストームは、ジャニー喜多川社長の長女である藤島ジュリー景子さんが、嵐のプライベートレ一ベルとして立ち上げたレコード会社だ。

こうした一連の報道は、後継者問題が関係しているといわれている。

同事務所におけるタレントの発掘や育成は、ジャニー喜多川さんの一代芸といってもよい領域である。同じことができる後継者といっても、おいそれと見つかるものではない。この問題は今日に至るまで解決できていないようだ。

また、同事務所は最近になって、たんなる芸能プロダクションから、「各種イベントの企画立案並びに映画・演劇・コンサート・講座等のチケット販売」を行う企業へと登記簿謄本の定款を書き換えている。さらに、音楽市場の低迷や、テレビ番組の視聴率もジャーニーズファン以外の上積みを期待しにくいことから、関連会社のジェイ・ドリームは、タレントのマネジメント業務を強化させ、さらに映画事業を立ち上げたエイベックスと映画の共同配給を開始した。

つまり、後継者問題が解決しないまま、一方では芸能コンテンツの制作を総合的に行う会社になろうとしているわけだ。

しかし、同事務所の真骨頂は、ジャニーさんが発掘・育成して副社長のメリー喜多川さんが管理する、というまさに個人商店的運営にあったはずだ。いくら巨大企業といっても、不慣れな事業に手を出すことにはリスクがある。企業である以上、拡大再生産を目指すのは当然だし、これまで同事務所は成功してきたが、個人商店のままでずっとそれを行おうとするなら、やはり無理がある。

梨元勝氏もこう語っている。

「ジャニーさんがすべてのタレントに『ユー、がんばってる』と楽屋をひと回りするだけでも大変でしょう？　タレントの資質も明らかに変わってきて、飲酒事件や女性問題などスキャンダルも増えている。もともと個人商店ですから、自分の判断を反映することを最優先にしているんでしょうが、もはや組織として限界まで大きくなった気がします」（『週刊文春』2007年9月6日号）

そうした、事務所の新体制移行過渡期における産みの苦しみとして、スキャンダル噴出や、レコード会社移籍につながっているというわけだ。

冒頭の事件の真実は定かではないが、いずれにしても、芸能界では断トツで、あの巨人軍よりも法人申告所得（連結）が多いといわれる同事務所の動向は興味深い。

http://www.222.co.jp/netnews/article.aspx?asn=21698