空想的近未来社会 7： 国会議事堂
あ、断っておくが、あくまでＳＦ、俺的な妄想だから。
現在、旧日本地域で唯一、一般公開されている建物のツアーだ。
非常に面倒な手続きがあるツアーだが、非常に人気があり、通常2年待ち、あとは、何かのクイズとかで当てたりするカンジで、やっと参加できるツアーだ。
コースは、沖縄から対放射能シャワーとかの防護装置付きのフェリーに乗り、旧日本地域の首都だった東京の港に向かう。
陸地80km以内になったあたりから、警戒態勢に入り、乗客・乗員全員、船内に入り、一般客はモニターで外を見ることになる。
風向きや潮の流れなどによって、時折強めの放射線を検知する事があるためだ。
フェリーは、対放射能シャワーで自らを包みながら、旧東京湾の対放射能ドーム付きの港に入っていく。
フェリーがドーム内に入ると、ドームの入り口は閉じられる。
フェリーは洗浄作業に入る。
警戒態勢は一旦解除されるが、乗客は船外に出れない。
フェリーに積んであった、これも対放射能防護付きのツアーバスに乗り移る。
バスは基本的に、うんざりするほど長い、トンネルの中を進む。
窓の外を見れば世界中の広告やニュースを見させられる。
大抵の客は、大崩壊以前の日本の原発に対する歴史的な失敗を勉強し始めたり語り合っている。
今は「原発」自体が無いので、「原発」の仕組みの不都合さを理解するのに時間がかかるのだ。
まあ「何で電気を作るのにワザワザ核反応でお湯を沸かしたのか」だ。
今で言えば、昔からのことわざで言う「近所のスーパーにフェラーリで買い物するＸＸ」に見えるのだ。ｗ？
目的地に近づくと、目的地のドームに入る手前で外が見える場所がある。
実は回りに大量の水が流れている2重の透明なパイプ構造になっている。
川の水や地下水を浄化するプラントの成果をアピールする目的もある。
まだ、全然追いついていないらしいが。
バスはスローダウンする。
見える景色は、その昔、永田町とか霞ヶ関とか呼ばれていた一帯だが、今では、木や草に覆われ、マヤの遺跡の発見時に似ていると言われる。
前方には、口の悪い人に「石棺」と呼ばれる、周りの風景とは明らかに異質な白いドームが見えてくる。
ツアーバスはパイプを通ってその中に入っていく。
乗客は、特に防護服も付けずに、いくつかの検査器を通って、バスから降り、目的の建物へ向かう。
その建物は、大崩壊以前に建てられたものだ。
日本にある、平等院という寺院にも似ている。
勿論、その平等院も、今では、汚染されていて訪れることは出来ない、調査の時などの映像でしか見れない。
さて、その建物、見方によっては紫禁城のようにも見える、旧国会議事堂のキャッチはこうだ。
/*
大崩壊前の議会制（間接）民主主義の象徴的遺物。
日本の原発に関する歴史的な失敗政策が決められた場所。
*/
歴史的背景として、
大崩壊前の日本では、一般国民は直接法案に投票できず、代理人を選挙で選ぶしかなかった。
選ばれた人々は国会議員と呼ばれ、選んだ人たちに代わって法律を決め投票をする建前だった。
これを、議会制（間接）民主主義という。
しかし、当時の日本社会の政治経済は資本主義制度の下にあり、選挙への立候補にすらお金が必要だった。
立候補するには「供託金」と言って当時の大学卒初任給（月収）の平均の15倍程のお金が必要だった。
国会で多数派になり、望む法律を作るためには多数の国会議員を立候補させ当選させなければならない。
そのため、結果的に莫大なお金がかかり、必然的に国会議員は当時の独占的大資本家の代理人が多くなり、
国会は独占的大資本家の私有物のようになった。
衆知のように、これは、日本に限らず、大崩壊前の世界的な状況であった。
その頃の、日本の場合、その歴史的な特殊性から、日本の支配層は、米国の政府や大資本の支配を受けていた。
ただ見かけ上の独立国家とされたため、当時の民主化運動からは対米従属と呼ばれていた。
第二次世界大戦後すぐ、米国政府は、アジア戦略における政治的経済的必要から、日本に大量の在日米軍基地、後には原子力発電所を作るように命じた。
米政府にとっては、日本を支配しアジアににらみを利かせるには両方が必要だったのだ。
また両方とも米政府にとっては「日本支配の為の脅迫装置」で、且つ、お金も入る、一石二鳥なものだった。
例えば「原発を攻撃するぞ」と言えば、日本政府は従うしかない、と考えたのだ。
（ただし、米政府自身もチェルノブイリ事故での影響の大きさに「びっくらこいた」みたいだが。）
そして、当時の日本は、基地の土地を借り騒音や事故や迷惑をかけっぱなしの米軍に税金まで払っていたのだ。
勿論、それらに対して、日本では、各々「安保反対」「原発建設反対」の大規模な大衆運動が起きた。
そこで、当時のCIAなどが暗躍し、マスコミや政治家や学者に資金や様々な援助をしながら、彼らをてなづけ、
「米軍は日本人の味方だ」「米軍が日本を守ってくれる」「原発は安全だ」「放射能は恐ろしくない」とキャンペーンを張った。
そして、国会で、様々な法律をつくり、それらの大衆運動を、法律によって押さえつけたのだ。
まあ以下は、現在の日本がこのようになった直接の原因である原発に絞るが、このように
在日米軍基地も原発も、大崩壊前の日本においては米日の独占的大資本の支配システムの中では重要なアイテムだった。
原発に関しては、CIAなどが暗躍し「明るい未来のため、原発を増やそう」「原発の平和利用は正しいことだ」とカルトみたいな事を言う利益共有集団を作った。それは、当時の民主化運動には「原子力むら」あるいは単に「むら」と呼ばれた。
また、3.11以降は「むら」のカルトぶりを表すものとして「原発安全神話」と言う言葉がポピュラーになった。
原発建設当初、「明るい未来」のワリには、原発建設予定地の反対運動はものすごいものがあった。
それは、反対しているのは、カルトな「むら」の連中ではなく、広島長崎を知っている普通の一般人だからだ。
「そんなに安全なら、東京に作ればいいじゃないか」至極当然の意見だった。
そこで「むら」は、国会で様々な法律を作り、（勿論、当時の米政府財界からの「支援」は沢山あっただろう）
「国策」として機動隊を押し立てて、法律にのっとって原発建設をごり押しした。
同時に、裏から、カネに汚いヤクザを使って脅したり、邪魔したり。ヤクザに、当時の日本の国旗であった日章旗を持たせ、機動隊の後ろから、脱＆反原発運動のデモに挑発をかけさせたりもした。
また、「政治家」の人脈で地元の有力者を差し向け個別に「説得」させたりもした。
これらは、主に米政府財界がＣＩＡなどを使って、日本の当局を直接指揮した。
//衆知のように、当時は、ＣＩＡと読売の正力との関係や、ＫＣＩＡによる金大中拉致事件（1973年）、ＫＣＩＡによる朴正煕韓国大統領暗殺事件（1979年）など、「露骨な」謀略の多い時代だった。//
そうやって、国会では民意を押し殺し、「むら」のための法律が次々作られ、原発を54機も建てたところで、
今では世界中の人々が歴史で習う、あの2011年の3.11が起きた。
歴史で習うように、東電福島第一原発事故は、非常に悲惨な状況を生んだが、事故の詳細はここでは置いとく。
当時の日本の国会の失敗とは、その後も原発を使い続ける決定をしたことだ。
資本主義下の国会だった為、またも、米日の独占的大資本の為にカネ儲けを優先させたわけだ。
まあ、日本だけでなく、当時の幾つかの国以外は、使い続けたのだが、、、
当時、日本は周りの先進国の顔色を伺いながら政策を決めることも多かったので、多くの国が脱原発になれば、もしかしたら、日本列島は立ち入り禁止区域にならずに住んだかもしれない。
他の国と違い、何しろ、日本は地震多発国な上に、原発が多すぎた。
その後、「大崩壊ウィルス」が流行したとき、多くの作業員が倒れた。
電力会社は人員不足になり、全社員を動員したが、足りなかった。
通常でも鬼みたいに人手がかかる、原発は十分なメンテナンスが出来なくなった。
衆知のように「大崩壊インフル」の流行の時、
原発だけがメンテナンス出来なくなったのではない。また、それは、他の国でも同じだったが、
多くの国は、日本ほどの地震国ではなかったため、「直ちに危険な状態にならない」と判断した。
日本の国会はそれもあって、主にはカルトな「むら」のせいで、「右へならえ」して決定した。
そして国民に向かって「直ちに危険な状態にならない」と言った。
しかし、
日本の原発では、3.11程の大きな地震こそ無かったが、中程度の地震が度重なり、
原発の配管や冷却装置にも不具合が出始めたが、メンテナンスが追いつか無くなった。
インフルエンザのせいで資材の補給も滞っていた。
原発の作業員も全体像はつかめない。
その情報を「パニックをおそれて」国会は隠し続けた。
独占的大資本の大物は「インフルエンザから逃げる」と言う名目で移住した。
国会議員には「命に代えて」が口癖の目つきの悪い奴しかいなくなった。ｗ
在日米軍も「自主的に」移転を始めた。
日本の一般人がそれに気づき始めた頃、第2の原発爆発が起きた。意外にもワリと新しい原発だった。
勿論、日本中の人々が「今度は駄目だ」と、沖縄や海外に避難を始めた。
3度目の爆発事故は、2度目の爆発事故の1年以内に起きた。
2つの事故で各々レベル9と10が新設された。
この時点で、当時の国連が、既にほぼ無人となった、日本列島を封鎖した。
また、放っとけば他の無人の原発も爆発するので、特別チームを作って運転停止、燃料棒の冷却と保管等の作業を行った。
大崩壊前の国会で脱原発を進めておけば、少なくとも、日本で生活できたと、世界に散った当時の日本人は思ったことだろう。
衆知のように、今では、議会制（間接）民主主義的システムは殆ど残っていない。
法案の影響範囲による住民の直接投票が基本だ。
したがって、国会議員がいないので国会は存在しない。
会議は職場や居住地の適当な施設で行われる。勿論ネット上の討議も盛んだ。
ちなみに、会社の経営についても、いわゆる代表（昔の社長？）は、一般社員と同様に1票しか持っていない。