緊迫する「2月第2週」
2月の第2週に入って、金融市場は緊張が高まってきた。
第2週といえば週末恒例のＳＱが待ち受けるんだけど、それに重なるようにヘッジファンドの大量処分売りが噂されている。 これは昨年11月にも市場を緊迫させた。
世界株安の中において、2月・5月・8月・11月の15日が近付くにつれ、ＨＦ（ヘッジファンド）の「45日ルール」による株価暴落懸念が決まったように噂されるようになったんだけど、その根拠として昨年同時期（2月）には、4日～13日に日経平均は「800円下げ」、11月5日～13日には「1300円下げ」となった事が挙げられている。
その時期には当然他の悪材料もあったんだけど、この事実だけを見ると、時期が重なっているだけに、ＨＦの「45日ルール」は市場アノマリーをよぶ事になっている。 今回は、昨年解約を凍結された顧客からの解約圧力が一層強くなるという見方が強く（40兆円ともいわれる）、今まで以上に緊張は高まっている。
新たな火種 「CMBSの格下げ」
そんなＨＦ解約説に加え、「ＴＡＲＰ改革」が発表される（10日）直前になっても 「バッドバンク構想」 は流動的って事なんだけど、当然その事も金融市場を緊迫させている。
さらにはムーディーズがCMBS（商業用不動産ローン担保証券）の格下げを検討しているっていう報道が今月に入って大きく報道されていたんだけど、その「格下げ幅」は高格付けのものでも4-5段階、投機的格付けのものはそれ以上(5段階以上）って事でまたも 「格付け会社」 が災いを持ってきた格好となる。
05～07年に組成されたCMBSのローンのデフォルト率は、昨年83ｂｐだった（ロイター）という事なんだけど、今年は倍増すると予測されている。 そんな背景の中、CMBSに対する評価が 「極めて大甘」だったのは周知の事実で、格付け会社のお気楽ぶりがまたも露呈された事になるんだけど、この事は日本のCMBS保有の金融機関にも緊張感を与える事となった。
商業用不動産は一般の住宅と比較してローン額も大きく、米大手金融機関も多額を保有しているって事で、この新たな火種は世界経済にとってかなり厄介なものになる可能性は高い。
「格下げ」からＨＦ大量解約、バッドバンク後退懸念、（ついでにＳＱ）と緊迫する2月中旬なんだけど、「13日の金曜日」の響きも米国市場のセンチメントに影響を及ぼすかも知れない。 悪夢のバレンタインみたいな言葉も目にしたんだけど、そうならない事を願う。