ドル円の購買力平価（2008年4月時点）

外国為替相場の決定理論のひとつとして購買力平価（PPP）があります。日本と米国の4月までの物価指数を用いてドル円レートの購買力平価を試算してみました。

前提として、日本および米国の経常収支がほぼ均衡していた1980年10～12月を基点とし、インフレ率として消費者物価と生産者物価(日本の場合、国内企業物価)を採用して試算しました。

下記がそのチャートです。購買力平価１は国内企業物価と生産者物価で計算した値、購買力平価２は消費者物価で計算した数値です。

　2008年4月時点では、購買力１は1ドル＝101.45円（前月に比べて0.40円のドル高円安）、購買力平価２は1ドル＝107.88円（前月に比べて0.76円のドル安円高）と試算されます。

　下記は1990以降のチャートです。それぞれの値とプラスマイナス1標準偏差の値をプロットしています。

　 直近では購買力平価２の方向に近づいています。

　下記は、購買力平価１および購買力平価２からの乖離率を示したチャートです。

-------------------------------------------------------------------------------
＊当資料は、情報提供を目的としており、金融商品に係る売買を勧誘するものではありません。配信する内容は投資判断の参考として筆者の見解をお伝えするもので、内容の正確性、完全性を保証するものでもありません。投資に関する最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。また、当資料の一部または全てを利用することにより生じたいかなる損失・損害についても責任を負いません。当資料の一切の権利は筆者に帰属しており、無断で複製、転送、転載を禁じます。
-------------------------------------------------------------------------------

マネーの動きで読み解く外国為替の実際

￥1,470

Amazon.co.jp

株式投資家のためのFX入門