読者数が多くなり、毎度、ご指摘いただくので、
そのたびに、これを書かなければならないかと
思いますと、面倒で仕方ないですが、スタンスが
一般的ではないので、これはもう宿命でしょう。
昨日、ピジョンの野菜ジュースを測定しまして、
数値が「０．０ベクレル」にはなりませんでした。
ただし、０．４ベクレルでは、あくまで誤差の範囲。
必ずしもセシウムが出ているわけではないという
皆さんからの意見は、ごもっともです。
だから、再検査をします！
コメント欄では、主婦の皆さんを中心に、
さっそく不買運動が起こっているようですけど、
おそらく、主婦の皆さんの逆鱗に触れたのは、
数値というよりも、企業のスタンスだと思います。
ベビーフードを扱っていながら、「産地も不明、
安全性も秘密です！」なんて、アホでしょう？
僕が親だったら、たとえ０．０ベクレルの表示に
なっていたとしても、こんな商品、買いません！
だって、今回がたまたま不検出だとしても、
次はどうなるか、全然わかりませんからね！
赤ちゃんが食べるものだからこそ、産地には
十分気を付けるべきだし、同じ福島でも安全な
野菜を使用していると言うなら、その原材料の
検査結果を載せれば、消費者も納得するはず。
こんな時代なんだから、検査が嘘じゃないことを
証明するため、YouTubeに検査動画を載せても
いいんじゃないかと思うほどです。
お母さんたちの不買は正しい！
それがイヤなら、企業が「安全性は秘密」とか
言うんじゃなく、「うちのは安全です」と、堂々と
胸を張って言えるようにすればいいのです。
だいたい、大人が食べる物ならいいとしても、
赤ちゃんの食べる物で、お客様センターの人が
「産地は不明だし、安全チェックは秘密」とか
言ってしまうのは、あまりに不誠実すぎるでしょ！
ベビーフードですよ？
こうなってくると、この野菜ジュースの最終的な
結果が、シロであろうと、クロであろうと関係なく、
赤ちゃんの健康を守ろうとする消費者の気持ちが
踏みにじられている以上、買えるものではない！
これが結論だと思うのです。
消費者が、ベビーフードのメーカーに、絶対に
お願いしたいことは、「食の安全」の一点です。
超基本的なことだし、難しいことではありません。
現段階では、この一番大事な部分を「秘密」に
されてしまっているのです。夫婦で例えるなら、
「昨日の夜にどこに行っていたかは不明で、
浮気していたかは秘密」と言われるようなもの。
せめて場所を明かすか、浮気をしていないと
言い切るか、どちらか片方でもしてくれないと、
答えは限りなく「クロ」だと言うようなものです。
言えないことに意味が出てきてしまう！
企業には考え直してほしい！
全国の奥さんの気持ちを代弁しましたが、
今日は、ピジョンの野菜ジュースが微妙な
数値になったため、他の野菜ジュースなどは
どうなっているのかを調べてみました。
１００円均一の「ローソンストア１００」で
販売されている「３色の野菜１００％」。
１リットルサイズの野菜ジュースなんですが、
まさかの１０５円。「低価格だから心配」という
人もいるかと思いますので、どれくらい危険か、
検査してみることにしました。
安いからには、高濃度汚染地帯の野菜が
使用されている可能性は、ないのだろうか。
僕も最初は、そう思っていたんですけれども、
「定価が最初から安い商品ならば、意外と
安全の法則」が、ここでも実証されています。
「不検出（ＮＤ）」。
ちなみに、これは推測なので、あくまで参考に
していただきたいのですが、ＬＢ２０４５の場合、
最大で０．２ベクレル前後まで、０．０ベクレルと
表示されている可能性があります。
なので、「不検出」と言っても、セシウムが
絶対に入っていないとは言い切れません。
あと、科学理論上は、今回の検体で言えば、
５．９ベクレルまでなら、「０．０ベクレル」と
表示されている可能性があると考えますが、
現場的な見方で、５．９ベクレルだった時には、
少なくとも「４ベクレル」や「５ベクレル」という
数字になるというのが、ここでの考え方です。
疑わしきは、容疑者として扱う！
企業が明確に安全を主張すれば容疑は
晴れるのですが、アリバイも言わないですし、
容疑の否定すらしないのであれば、結局は、
疑われ続けても仕方がないということです。
つまり、消費者が企業にプレッシャーを与え、
「安全なものでないと売れない」という意識に
変えていかなければ、安全なものは流通しない。
健康被害が出るのは時間の問題なのです。
福島では既に、農家の方々が作業中に次々と
突然死しており、ＪＡが「作業を急ごうとしたり、
ストレスを溜めないように」と注意をするほど。
突然死の場合、放射能との因果関係が不明で、
何が悪いとも言えないのですが、東日本では、
亡くなる人が明らかに増えています。
今はまだ、デマだと言っていられるでしょうが、
半年も経てば、人の噂に戸を立てられないほど
健康被害の話は、一般常識となるに違いない！
この時、政府やメディアは、必死になってデマだと
言うでしょうし、現実を見たくないメルヘンな人は、
それに乗っかり、ジャーナリストを悪者にしようと
攻撃しまくるでしょうが、身近な人が亡くなるほど
信憑性の高いものはありません。
だからこそ企業は、未来を見越して、今のうちに
「安全」を保証しておく必要があると思うのです。
ずさんな安全管理の企業に目を覚ましてもらう
意味でも、出た数値はそのまま公表しますので、
今後も、その方針は変えていかないことにします。