画像：米軍の訓練風景
☆ウイルス騒動の次にやって来る大戦争！？
先日（５月１３日）の中共大使館への抗議行動の一部動画がアップされていますので、以下に掲載します。
★動画ご紹介！
警察出動！職質受ける！？【中国大使館へ突撃】尖閣周辺への中国船侵入に抗議します！海警局艦船による領海侵犯！日本の危機！？
https://youtu.be/CTRswZe_rn8
（制作：令和タケちゃん）
この（５月）１５日で沖縄県は本土復帰から４８周年を迎えました。
しかしながら昨今のチャイナ・ウイルス（武漢肺炎）騒動で左派・反米派が予定していた例年の「本土復帰記念デモ」は中止となったそうです。
画像：産経新聞（５月１５日付）１面記事より
そもそも本土への復帰、復帰などと言われますが、昭和４７年の沖縄本土復帰は日米間の条約に基づくものではありません。言ってみれば日米間での売買のようなもので、当時ベトナム戦争を戦って莫大な戦費を使った米国も相当に疲弊したため、外貨を欲していたのでしょうね。従って日本側が「沖縄返還協定」を破棄すれば、その時点で沖縄の施政権は米国へと戻ります。
対中防衛など安全保障問題に限らず、極東アジアでのドル経済圏の必要性から拙ブログでは一貫して沖縄の米領復帰を主張していますが、最近、それを裏付ける論文がメディアに掲載されていたことが判明しました。
ここ数日の中共による尖閣諸島沖への領海侵犯は、「（ウイルス騒動に乗じて）中共が尖閣諸島を奪いに来ている」との見方が一般的です。
その尖閣防衛に絡め、「早ければ２０２１年にも尖閣諸島に米軍基地が建設される」との論文です。米陸軍高官がその旨を明言した事実をニュースソースとしたものです。
掲載されたのは『Ｈａｎａｄａプラス』というメディアです。
「尖閣諸島に米軍基地設置 早ければ２０２１年にも」（山崎文明）
https://hanada-plus.jp/articles/283
…中共はウイルス騒動に乗じて周辺海域での軍事・侵略的な動きを活発化させています。尖閣諸島に限ったことではなく、有事の勃発によって国内の引き締めを図ろうとしているのでしょう。
一方、米国はウイルス騒動の責任追及を中共に突きつけるとともに、中共との国交断絶をも示唆するなど、「中共討伐」に着々と動き出しました。
ウイルス騒動の収束後は間違いなく戦争でしょう。
散発的、または大規模な軍事衝突の勃発と繰り返しが懸念されますが、その荒波の中で日本が生き残るには沖縄・米領復帰をも含めた「日米協調・協力体制」以外にありません。
画像上：米軍の訓練風景
画像下：尖閣諸島
…たとえ日本が良くても、米国とその他の世界各国が黙ってはいないでしょう。特に在欧支那人（中国人）が多く、ウイルス感染者と犠牲者が未だ続出・増加している欧州は軒並み米国に与して対中包囲網の形成と中共討伐に動くことは間違いありません。
第１次と第２次に続く２度の世界大戦が欧米を中心として勃発していることにも留意すべきでしょう。
沖縄・逆返還に賛成だろうと反対だろうと、事態は一刻を争い、待ったなしの状況に違いありません。
…その沖縄県ですが、先日、米陸軍兵と軍属の男２人による７００万円強奪事件が発生しました。
画像：ネットニュースより
沖縄県警からの捜査協力要請を受けた米軍警によって２容疑者は摘発されており、またぞろ左派・反米派と地元の偏向マスコミ（沖縄タイムスや琉球新報）が大騒ぎするところだと思いますが、むしろ日米の協力によって強盗事件が早期に摘発されたケースと言えるでしょう。
２容疑者の関係先から、ほぼ手付かずのままの７００万円が発見され、米軍警によって押収・保管されています。
むしろ、米軍関係の容疑者にとっては日本の警察に捕まるよりも怖いのが軍警だとまで言われます。
これがもし、自国民に危害を加えての事件だとすれば、なおのこと、容疑者にとっては恐るべき状況に違いありません。
極左過激派などの往来を阻止し、日常からの入国管理を徹底させるためにも沖縄・米領復帰が急がれます。