ロックフェラー財団のラジブ・シャー理事長は、4/22にBloombergテレビで,「大規模で差し迫った食糧危機が迫っている。そして、世界的食糧危機のタイムラインは、今後6ヶ月以内に始まるかもしれない」と語っています。（invesbrain）
また、バイデン大統領も、3/24にブリュッセルでアメリカ人に食糧不足がくると警告しました。
多くの人は、ロシアがウクライナに侵攻したために、経済的にも農業的にもすべてが崩壊していると信じ込まされています。
しかし、真実は、この世界経済の計画的な破壊は何年も前に始まり、今になってようやく目に見える形になってきたということです。
計画された食糧危機
１通の手紙
武漢コロナウイルス（COVID-19）の大流行が始まった2年前、米国政府が農家にひそかに金を払い、農家の作物を破壊し、家畜を殺していたことが分かっています。
昨年８月のblog「Covidの次は食料危機を作り出そうとしている」にも記載したが、米国の農家には、米国農務省(USDA)から、１通の手紙が届きました。
手紙の内容は、「収穫した作物を破棄することに同意した場合は、政府から作物の相場の1.5倍の額を受け取ることができる。しかし、作物の破棄を拒否すると補助金を打ち切る」というものでした。
補助金を打ち切られたら、農家は生産を続けることができません。そのため、多くの農家がせっかく育てた作物を破棄しているという。(Naturalnews)
石油の破棄
先の、食料破壊に加えて、米国政府はタンカーから石油を排出し、地面に投棄するよう要求しているという。
ある男性が、米国政府からの手紙を受け取りました。その手紙には、「オイルタンカーにあるすべての石油を投棄する」ように書かれていました。
その指示に従って、トラックに取り付けられたホースから石油を、トウモロコシ作物に隣接する道路に捨てたとのこと。その様子をSNSにアップしています。（Foodcollapse）
肥料の停止
4/14、肥料生産会社の発表によると、鉄道会社が、農家の植え付けシーズンの真っ只中にあるにもかかわらず、全米の肥料と穀物の輸送を停止している、ということです。
つまり、米国の食料インフラは意図的に停止させられています。
この出荷制限によって肥料が遅れるだけでなく、春の施肥に必要な追加の肥料が農家に全く届かなくなる可能性があります。窒素肥料がなければ作物の収穫量は当然下がります。
おそらく、このまま窒素肥料の出荷停止が続けば、この秋の作物の収穫量は壊滅的なものになるでしょう。（INFOWARS）
食品工場の火災
全米で、ここ数ヶ月の間に、「食品関係の施設の火災、事故、爆発が相次いでいる」と報じられています。
・2021年10月 アイダホ州の乾燥乳工場で火災
・2021年12月 テキサス州サンアントニオの食品加工工場で火災
・2021年12月 多国籍食品企業JBSのネブラスカ州の牛肉工場で火災
・2021年12月 ミシシッピ州の家禽飼料工場でボイラー爆発
・2022年01月 ニューヨーク州ハミルトンマウンテンの家禽加工工場で火災
・2022年01月 ルイジアナ州レコンプトの飼料工場で火災
・2022年02月 テキサス州エルパソのボナンザ食肉会社で火災
・2022年02月 オレゴン州のシアラーズフード工場で火災
・2022年02月 ウィスコンシン州マウストンの肉加工工場で火災
・2022年03月 アリゾナ州マリコパ郡のフードバンクが火災で焼失
・2022年03月 アーカンソー州のネスレで火災
・2022年03月 ウォルマートの流通センターで火災
・2022年03月 メイン州ペノブスコットのジャガイモ加工工場で火災
・2022年04月 カナダのシャーブルック食品加工工場で火災
・2022年04月 カンザス州の穀物工場で火災
・2022年04月 肥料工場で火災
・2022年04月 カリフォルニア州サリナス食品加工工場で火災
これら、米国全土の食品施設を襲った火災のパターンは、放火チームが食品施設を破壊の標的にしていることを示唆しています。（naturalnews）
このように、闇の計画に従って、米国政府は、農作物の収穫を破壊し、石油まで廃棄させ、食品工場までも壊して、今年の秋までに食糧危機を意図的に起こそうとしています。
加速する食糧インフレ
naturalnews(マイクアダムス著)の記事よると、何の対策もせず、このまま進むと、今後、米国では以下のことが予想されると報じています。
（この記事は、闇側のシナリオどおりに進んだ場合の最悪のケースです。日本とは事情が違うと思いますが、あえて記事をのせました。）
・食糧価格は2022年末までに、2倍以上になる可能性がある。
・2023年には、さらに再び2倍になるだろう。
・食糧価格が高騰すれば、世界中で食糧暴動が起きるだろう。これはスリランカやペルーなどですでに始まっており、世界的に広がる一方である。
・2022年末までには、アメリカで食糧暴動が、民主党が運営の都市で顕れ、その後全米に広がっていく。
・2023年には、米国政府を含む世界中の政府によって、食糧配給と価格統制が要求され、実施される。
・広範な食料不安は世界的な反乱と革命につながる。国家は崩壊の危機に達するだろう。
・高まる混乱に対応して、政府は国家非常事態を宣言し、大衆をコントロールしようと警察国家による統制を展開することになる。
・中国が上海で行った2,500万人以上に対する残忍な監禁は、世界規模で起こる事態をいち早く予見したものである。
・最も重要なことは、食糧危機に陥らないように、自衛策として食料を貯蔵するか、食料を育てる方法を学ぶ必要がある。
日本への影響
米国で、食糧危機が深刻化したら、日本は、米国からの輸入に頼っている部分もあるので、当然影響を受けます。
以下のグラフは、日本が輸入している穀物や肉類の国別割合です。
小麦は、パン、ケーキ類、ドーナツ、クッキー、スナック菓子、スパゲティ、ラーメン、うどんなどの材料として幅広く使われているので、大きく影響を受け、いずれ価格が上がっていくことになります。
大豆は、豆腐、納豆、味噌、醤油、大豆油（マーガリン、マヨネーズ）などの食材に使われているので、これも影響が大きい。
また、大豆、トウモロコシは、家畜の飼料としても使われているので、鶏肉、豚肉、牛肉の価格上昇につながります。
すでに、日本でも、肥料価格が高騰しており、農作物、食品価格にも、いずれ波及するでしょう。
その後、さらに、米国内での供給不足が生じてくれば、輸出制限がかかり、日本にこれらの農産物が入ってこなくなる可能性も考えられます。
逆転劇への期待
このように、米国政府を操っているグローバリストたちは、意図的に社会経済を破壊して、食糧危機を起こしています。
日本は、米国の占領下にあるので、少なからず影響を受けることにはなります。
しかし、闇の勢力は、水面下では、逮捕劇が進められているようです。
米国では、１１月に米大統領の中間選挙があるので、遅くとも、この時までに、バイデン（偽）大統領は降ろされ、民主党政権は交代させられるでしょう。
この時、トランプ大統領が表舞台に出てくるのか、別の人が出るのかは分かりませんが。
個人的には、ホワイトハット側のコントロールで、５月～１１月の間、最悪のシナリオにならないように、何らかの大きな動きがあると期待したい。
備蓄の準備
とは言え、米国で、農産物破壊行動が起きている以上、日本にも影響があることは確実です。
日本にも食糧の危機的な状況が訪れるかどうかは分かりませんが、リスクマネジメントとして、最悪のケースを想定することは基本です。
「転ばぬ先の杖」 いざという時に慌てないために備蓄はしておいた方が無難です。
＜最低限＞
・米（玄米の真空パックサービスで保存）
・味噌
・天然塩
・水（ペットボトルorハンディ浄水器）
・カセットコンロ （調理用）
※以下のようなハンディ浄水器を準備しておけば、最悪、川の水や雨水を飲むことができる。
（参考まで、私はSurvivor Filterを購入した。理由は、ウイルス、寄生虫、バクテリアを99.999％ろ過除去できるため）
＜オプション＞
・しょうゆ
・はちみつ
・缶詰
・餅 （パック餅）
・そば（100%）
・乾燥野菜
・レトルト （カレー、シチューなど）
・青汁 （粉末）
・クッキー
・非常用電源 （停電対策）
※参考まで、私は停電対策として下記を購入した。（定格電力は600Ｗで、起動電力が1200W対応＋1.6時間で満充電＋EPS機能＋正弦波出力であったため）さらに、太陽光パネルも購入した。
＜家庭菜園＞
野菜を自宅の庭やベランダで育てることも１つの方法です。ホームセンターで、培養土を袋で買ってきて、袋のままで野菜を育てる袋栽培が手軽です。youtubeに、いろいろな動画がUPされているので参考にしてください。
本日も、最後までお読みいただきありがとうございました。
