日本人とエイリアンの謎：その3
2013年6月9日、（元）CIA・NSA双方の局員だったエドワード・スノーデンは、世界中の一般人から友好国の首脳まで全てを「エシュロン」で監視するアメリカ大統領バラク・オバマ大統領の本性を暴露している。スノーデンは、イギリスの『GUARDIAN』を介して、NSAの極秘監視ツールである「Boundless Informant（バウンドレス・インフォーマント）」の存在を紹介、ジェイムズ・クラッパー国家情報長官が「議会公聴会」で国民傍受を否定した証言を嘘と暴露、アメリカ国内で毎月30億件以上、全世界で970億件以上のインターネットと電話回線の監視が行なわれていた事実を明らかにした。
エドワード・ス
電話の傍受には、「ベライゾン・ワイヤレス」などアメリカ大手通信事業者が協力、日本ではdocomo、AU、S
ターゲットとなる人物の情報は「電子メール」「チャット」「電話」「ビデオ」「写真」「ファイル転送」「ビデオ会議」「登録情報」など全てで、今では「Instagram」「LINE」「ZOOM」「Twitter」「Facebook」「metaverse」も監視対象になっている。さらに標的の情報は「氏名」「住所」「通話内容」どころか「端末個体番号」「カード番号」「貯金額」「通院歴」「学歴」「給与」、さらには「通勤データ」等ほぼ全ての個人データを「メタデータ」として収集、携帯や自動車の「ナビ」から位置情報もチェックしていたとある。
日本上空のアメリカ軍の「GPS衛星」からロッキー山脈地下に設置された「NORAD（North American Aerospace Defense Command：北アメリカ航空宇宙防衛司令部）」を中継するリアルタイムの位置情報がNSAにも流れており、OSの定番「Microsoft」には「バックドア」が仕組まれ、NSAは自由に「Windows」のパソコン内部に侵入、書き替えも、削除も全て自由にでき、パソコンのカメラ機能で持ち主を映像監視している。そのためアメリカ企業が開発する「ウイルス対策セキュリティソフト」は、業務パスワードを「NSA」に通知しないと販売できない仕組みとなっているのである。
日本上空のアメリカ軍の「GPS衛星」からロッキー山脈地下に設置された「NORAD（North American Aerospace Defense Command：北アメリカ航空宇宙防衛司令部）」を中継するリアルタイムの位置情報がNSAにも流れており、OSの定番「Microsoft」には「バックドア」が仕組まれ、NSAは自由に「Windows」のパソコン
「NORAD：北アメリカ航空宇宙防衛司令部」
「Windows」にバックドアが仕掛けられているという話は、筆者もアメリカの某大学で「暗号」を開発している教授に聞いたことがる。「Windowではなく、Windowsなんだ。データは全て盗まれる。それは研究者にとっては常識だから、我々はマイクロソフトなんか使わないんだよ」と言われた。この「我々」というのは、軍事に関わる研究をしている人間たちのことで、アメリカでは大学の研究室が兵器を設計、それを軍事産業に関わる各分野別の企業が開発、最終的に「国防総省：ペンタゴン」に納入される。この官民学軍が一体化した仕組みこそが「軍産複合体（Military-industrial complex）」と呼ばれるもので、「軍産複合体（Military-industrial complex）」という名称を日本で始めて紹介したのは、国際ジャーナリスト落合信彦氏である。
◆「軍産複合体」と「日本支配」
盗聴によってNSAが入手した全個人データは「ビッグデータ」として「AI」が集中敵に監視し、アメリカでは通話履歴から人工知能の機械学習でテロ容疑者を割り出し、逮捕もしくは無人攻撃機（ドローン）による殺害標的「Disposition Matrix（ディスポジション・マトリックス）」「KILL・LIST（キルリスト）」に指定する「スカイネット」 も存在する。「スカイネット」というと 、日本人は映画『ターミネーター』に登場する未来のAIコンピュータシステムだと思っているが、アメリカでは軍需産業が開発済みの兵器は必ずハリウッド映画を通じて「予告」するのである。そう、世界に向けて。
「軍産複合体」の概念とその危険性を広く知らしめたは、1961年1月17日に行われたアイゼンハワー大統領の退任演説である。なお、演説の最終から2番目の草案では、アイゼンハワーは最初に「Military–industrial-congressional complex(MICC)、軍産議会複合体」という概念を用いて、アメリカ合衆国議会が軍需産業の普及で演じる重要な役割を指摘していたが、アイゼンハワーは議会という語を連邦政府の立法府のメンバーを宥めるために削除した、とされている。
19世紀後半から20世紀初期のアメリカでは、アンドリュー・カーネギーやヘンリー・フォードといった産業界の指導者の多くは「反軍備」「反戦争」の立場であり、軍需産業の規模は小さかったが、1914年に始まった「第一次世界大戦」により、世界中で軍需産業が勃興する。特にアメリカでは、国内労働力の25%が軍需関連産業に従事するようになり、一時的な経済的活況を呈したが、1918年の戦争終結によってアメリカの国内経済は一転して不況となり、1929年のアメリカ発の「世界恐慌」の遠因となった。
世界恐慌がもたらしたアメリカの不況はフランクリン・ルーズベルト大統領によるニューディール政策によっても本質的には解消されず、「第二次世界大戦」へ参戦することで第一次世界大戦の時と同様の戦争特需での景気回復が得られた。この2度の戦争の過程で、「雇用確保」「価格の安定」「民間企業の参加」という軍需産業の利点が関係者に理解されていったというのが一般的な理解だが、そうではない。戦争を起こすために「世界恐慌」を引き起こすのである。両者は常に一体なのである。
第二次世界大戦後の1950年、ハリー・トルーマン政権下でソビエト連邦の拡張主義に対抗する必要性を説く現在の「危機委員会（The Committee on the Present Danger, CPD）」が設立される。設立メンバーのディーン・アチソン国務長官や国務省政策立案担当高官のポール・ニッツェのほかにも、2度の大戦で軍産複合体の実権を握ったバーナード・バルーク、ジョン・ロックフェラー2世、ニューヨーク・タイムズのジュリウス・オクス・アドラー、GMのアルフレッド・スローンなどが所属した。
第二次世界大戦後の1950年、ハリー・トルーマン政権下でソビエト連邦の拡張主義に対抗する必要性を説く現在の「危機委員会（The Committee on the Present Danger, CPD）」が設立される。設立メンバーのディーン・アチソン国務長官や国務省政策立案担当高官のポール・ニッツェのほかにも、2度の大戦で軍産複合体の実権を握ったバーナード・バルーク、ジョン・ロックフェラー2世、ニューヨーク・タイムズのジュリウス・オクス・アドラー、GMのアルフレッド・スローンなどが所属した。
この組織の働きかけで、アメリカのGDPに占める軍事費の割合は、1947年の4%から1950年代には8%から10%へと増え続けたのである。そして、「軍産複合体」に対する政治的支持を維持することは、政治的エリートにとって課題となった。というか、「軍産複合体」に逆らえる政治家はいなくなる。ただ一人、ジョン・F・ケネディを除いて。しかし、ケネディが凶弾に倒れたシーンを見せられて以降、アメリカは完全に「軍産複合体国家」となり、彼らが認める人間でないとアメリカ大統領になれなくなる。
ベトナム戦争とウォーターゲート事件の後の1977年、ジミー・カーター大統領は「アメリカの軍国主義化された過去を壊す決意」を持って職に臨んだがうまくいかず、再選にも失敗。跡を継いだレーガン大統領によるいわゆる「レーガン革命」は、軍産複合体の優位性を建て直した。「防衛官僚により聖別されたアメリカの展望」でロナルド・レーガンは、1980年代から共和党の合い言葉になり民主党の大半も同様だったやり方で、国家と国家の安全の状態をプロテスタントの契約神学の覆いの下に隠した。
第41代および第43代大統領を生み出したブッシュ家は、軍産複合体を生業としてきた一族である。第43代大統領パパ・ブッシュの曽祖父サミュエル・ブッシュは、オハイオ州で兵器を製造していたバッキー・スティール・キャスティング社を経営していて、1917年からはワシントンD.C.の連邦軍需産業委員会の小火器・弾薬・兵站部門の委員となっている。祖父のプレスコット・ブッシュは東京大空襲で大量に使用された焼夷弾である集束焼夷弾E46の製造を行なっていたドレッサー・インダストリーズ社に関与、戦後は上院議員もつとめている。パパ・ブッシュはCIA長官、副大統領、大統領時代において、海外との兵器貿易を押し進めており、副大統領時代には「イラン・コントラ事件」が起きている。
パパ・ブッシュ夫妻とレーガン夫妻
冷戦終了後の1990年代、アメリカの兵器メーカーによる議会工作の方法が高度化する。まず、軍需産業によるタカ派シンクタンクへの献金によって仮想敵国の軍事的脅威が強調された報告書が作成され、高額な報酬を受け取るロビイストによって国防関係の議員達にさまざまな働きかけが成される。1997年だけでもロビー活動費として5,000万ドルが費やされ、870万ドルが1998年にかけての選挙資金として提供されたと見積られている。地元での防衛産業に関わる有権者の票と共に、こういった業界からの資金提供が議員達の政治判断に影響するようになっていった。
レーガン政権時代には、実現性が無いとする多くの反対を押し切って、「スターウォーズ計画」とも呼ばれた「SDI計画」が550億ドルの巨費を投じて進められ、15年間の計画は終了する。この計画で先進的な軍事技術を生み出しながらも具体的な兵器は一切完成しなかったとされているが、とんでもない大嘘である。このスターウォーズ計画こそ、対エイリアンとの戦争を前提にした軍事衛星を結んだ「プラズマ兵器体系」だからである。もちろん、それもハリウッドの大作「スターウォーズ」で予告されている。
「スターウォーズ」のプラズマ砲
1990年代にホワイトハウスが「ならずもの国家」と名指ししていた「イラン」「イラク」「北朝鮮」の3カ国の他に、「スーダン」「シリア」「キューバ」といった反米国家のすべての軍事費を合計してもアメリカ1国だけで19倍程度の軍事費を毎年費やしてきた。さらに、2001年の「9・11同時多発テロ」によって、イスラム過激派に対する対テロ戦争と言う名目は、アメリカの軍事費を前年に比べ326億ドル増額させることに成功、国防総省の総予算は3,750億ドルにまでなった。
アメリカは1991年の「旧ソ連崩壊」
その切っ掛けとなったNYの「グランド₋ゼロ」だが、
ディック・チェイニーは、副大統領就任前は世界最大の石油掘削機販売会社「
アメリカは「第二次世界大戦」以降だけで、旧ソ連を最大の敵とする「冷戦時代」（1945～89年）を築き、トランプ政権から中国を最大の敵とする「米中対立（米中貿易戦争）」（2017～）が際立ち、「ウクライナ侵攻」からロシアを敵とする「新冷戦時代」（2022～）に突入、更にバイデン大統領は火に油を注ぐ「民主主義サミット」（2021年）を開催、「民主主義陣営vs権威主義陣営」との対立をわざと創り出す。幼稚園からホワイトハウス迄「軍産複合体」というアメリカは、世界最大の軍事国家で、戦争が「公共事業」であるため、世界が平和になると崩壊するため、自分で火をつけてから消す自作自演の 「マッチポンプ」を繰り返してきたのである。
同様に、「太平洋戦争」では、戦後、アメリカ政府（ホワイトハウス）は日本を西側陣営に迎える為、国務省と共に日本を独立させる「サンフランシスコ講和条約」（1951年）を締結したが、これに猛反対したのが旧ソ連だった。これには理由があり、ソ連はアメリカ軍の恒久的な日本駐留に反対したのである、が、う一つ、日本の平和独立に猛反対したの、他ならぬそのアメリカ軍だったのである。連合国の間で約束した日本占領期限の2年前の1950年初頭、アメリカ軍部（国防総省）は日本独立に絶対反対の立場をとったことを知る日本人は殆どいない。表向きの理由は、核保有国の旧ソ連との対決、その旧ソ連と同じ共産主義国家となった中国の存在が大きく、日本を独立させた結果、共産主義化したら元も子もないからだ。
同様に、「太平洋戦争」では、戦後、アメリカ政府（ホワイトハウス）は日本を西側陣営に迎える為、国務省と共に日本を独立させる「サンフランシスコ講和条約」（1951年）を締結し
サンフランシスコ講和条約
アメリカ軍部の考え方はこうだった。195
結果、在日アメリカ軍の法的地位は占領軍と同じにし、軍事占領体制をそのまま継続、日本は憲法第9条で自存自衛を永久放棄した半独立半主権国家扱いにし、本当の日本の姿を日本人に隠す為、1952年に発足したのが「日米合同委員会」で、そのカモフラー
本物の日本人が目覚めない限り、半永久的に子々孫々に至るまで、日本人はアメリカと韓国に略奪されるだけでなく、企業の収益の多くが在日シンジケートの資金源にされ、働いても働いても日本人の生活苦が進みつづけ、どんどん貧しく疲弊していくのである。さらにロスチャイルドのイギリスと、ロックフェラーのア
現在、ロシアに亡命中のエドワード・J・スノーデンは、著書『スノーデン文書』の中で、2009年2月に「CIA」を辞職した後、すぐに「NSA」と契約
業務を行ったと書いている。そして、日本で「システム分析官」として働く間、将来、日本がアメリカに逆らった場合に備え、東京の「アメリカ大使館＝極東CIA
さらに日本中の「水力発電ダム」を「9・11同時多発テロ」の際に「ワールドトレードセンター」を破壊したと同じ方法で連続破壊し、ダムの崩落で押し寄せる膨大な土石流で下流の街々を呑み込ませ、全国の「変電所」も瞬時にシャットダウンさせることで、向う４年間は復興できないようにし、悪の枢軸となった日本をアメリカの正義が復讐を果すシナリオが出来ているという。もはや、このシナリオがいつ実行されてもおかしくないのである。
＜つづく＞