【新日本ファクトチェックセンター】
内容的には前回記事（その126）の続きである。
■松本人志問題の報道は売り上げより社会的意義優先と明言？
さて。当ブログでは前回記事（その126）でも「文芸春秋の新谷学総局の長文発言が最近急に増えており、言い訳・弁解めいた見苦しい長文や、妙に勘違いの傲慢さ？が鼻につくような（反感を買いそうな）内容の物が大半だ」と指摘した。
そうした「新谷学のエラそうな言い訳長文？」の一つが以下である。
文芸春秋総局長 松本人志問題の報道は売り上げより社会的意義優先と明言 芸能ネタ専門との風評には「正直切ない」
2024年3月5日 デイリー
＞「週刊文春」によるダウンタウン・松本人志の報道について触れ、売り上げよりも社会的意義を優先したものだと主張した。
＞「被害者の声に耳を傾け、しかもそれが複数いるということであるならば、同じようなことが続かないためにも、声を上げる勇気を持ってくれた方に寄り添ってしっかりそれを伝えていくということには、社会的意義があると思いました」と言い切った。
「新谷局長は、これはまた随分と”ご立派”な講釈を垂れていますねぇ（）」
うむ。内容は以下のようなもので。
・売り上げよりも社会的意義を優先したもの
・声を上げる勇気を持ってくれた方に寄り添ってしっかりそれを伝えていくということには、社会的意義がある
口先で言ってる表向きの建前？としては大層”ご立派”な話なのは誰もが認めるところだろう。
ならば、ここで文春に対して、こうした記事？の主目的であるところの「社会的意義」を何倍にも高めるオススメの効果的な秘策について、ワイから提案したい。
■文春はこの手の記事を【Web上で無償公開せよ！】
文春は今回の一連の松本糾弾報道について
『声を挙げてくれた方に寄り添ってしっかりそれを伝えていく』
という社会的意義？を自社の使命と感じている？ようだが、残念ながら現状では、まだ「ほんのごくごく一部」の方にしかそれを伝えられていないのが実態である。
その理由は単純で「有料記事」だからである。
週刊文春の松本糾弾第１弾記事は「４５万部完売」したそうだが、それでも「たかが４５万部」で。電子版の２万人強と合わせても５０万部に満たない。
一方で日本の人口は現在１．２億人以上。文字通り「桁が全く違う」訳で。
現状では日本国民全体の【０．５％以下】にしか文春の該当記事はリーチできていない（届いていない）ような状況だろう。
昨今の厳しい世界情勢の中「週刊誌なんぞに使うような金の余裕はない！」国民が多いのもまた十分に理解できる話であって。
せっかく文春が「素晴らしい？社会的記事？（）」を書いても、読める人がごくごく一部しかいない有料記事では、社会的意義？とやらを十分には果たせない訳で。
「ではどうすればいいのでしょうか？」
単純な話。そうした記事だけは、文春も「ただ（無料）で配る」を実践すればいい。
新聞の「号外」なんかは、まさしくそうした「社会的意義の為にただ（無料）で配る」を実践している実例である。
「しかし紙媒体（週刊誌）で”号外”を無償配布するのはコストが掛かり過ぎて、日常的に実施するのは苦しいはずだ！」
ま、その意見は判らんでもない。
なので、「理想は号外無償配布」だが、現実的な妥協案として「Web上で無償公開」を提案したい。
今どき「ＰＣもスマホも一切持っておらずネットに一切接続できない」国民なんて半分もいないだろうから、これでも「７０００万人」程度はリーチできるようになるはず。
無償公開範囲としては、ざっくりは以下の２段階が考えられるだろうか。
①一連の松本糾弾記事については、文春は（今後も過去分も）全てWeb上で無償公開
②（有名人の）性加害・セクハラ疑惑関連の記事については、文春は全てWeb上で無償公開
これでも、文春の多種多様な全ての記事の中から見れば「ほんの一部」でしかないはず。
文春は今でも「文春オンライン」上に「無料記事」を幾つも載せている訳で、そこに追加するのみ。テクニカルな面で難しい部分など「一切ない」はず。これは極めて現実的な提案である。
そして「たったこれだけ」で、該当の文春記事にリーチできる人の数は１０倍にも１００倍にもなる。
読めなければ相手に伝わるはずもない。「社会的意義が主目的！(ｷﾘｯ」だと書き手が主張する？この手の記事をこそ、無料記事として無償公開すべきなのは自明。
『声を挙げてくれた方に寄り添ってしっかりそれを伝えていく』
というこれら性加害疑惑関連記事の【社会的意義（）】の観点から言えば、社会的効果が１０倍にも１００倍にも【飛躍的に向上する】こと間違いなしである。
さあ、文春は今すぐ、この「素晴らしい提案」を受け入れ、是非とも実践してもらいたい。
【松本人志問題の報道は売り上げより社会的意義優先(ﾄﾞﾔｧ】
という新谷学のエラそうな主張が、もし「嘘偽りのない真実」であるならば、文春側は当然この画期的な提案を受け入れるべきだろう。
もしそれができないならば、新谷学のこの発言も「文春の真っ赤なウソだった」（結局は本件もただの金目当て＞＞＞＞（超えられない壁）＞＞＞＞社会的意義、が文春の本性だった）という事にしかならない。そうではないだろうか。
■霜月るな氏に提案
松本人志めぐる週刊誌報道、セクシー女優に文春が取材申し込むも「もちろん断りました」 改めて記事に「嘘、偽りがある」と指摘
2024年3月5日 ＯＲＩＣＯＮ
＞文春さんが書かれている記事に関して嘘、偽りがあるので、その様な週刊誌さんの取材は受ける事ができません
「これはどういう話なんです？」
霜月るな氏に対して文春が取材を申し込むも霜月氏が断った、という話。
勿論、霜月るな氏の対応・警戒も十分理解できる。文春も含めてマスコミ側が「切り貼り」「捏造」でトンデモない捏造インタビューに仕立て上げるようなケースは過去に幾度も報告されている訳で。
更に言えば、「裁判」を考えて、もう余計な情報を事前に敵に渡したくない、というような事情も当然あり得る。訴訟というのは情報戦でもあるので、手札を全部事前に相手に見せていたら勝てるものも勝てなくなったりする訳で。
とはいえ、ただ断るだけでは「先方にも取材を申し込んだのですが断られてしまいました」という「文春側のアリバイ作り」に使われてしまう、というのも事実だろう。
「霜月るなは逃げている！」というような、アンチからの心無い声も挙がっているようで。
そこで、霜月るな氏に対してもワイから提案がある。
以前、ひろゆきが琉球新報からの取材に対して【YouTubeでライブ配信しながらの「公開取材」なら】という条件を突きつけたら琉球新報側が取材を“ドタキャン”をした、という一件があって。
ひろゆき、辺野古座り込みめぐる取材を“ドタキャン”されたと報告 琉球新報は「条件が追加されたため」と反論
こういう形で「こちら（霜月氏側）もメディア（文春）を逆取材／逆撮影」しながらの取材ならばOKですよ、というような方針に変更するのも、一つの手としてあるのではないだろうか。
そうした形ならば、メディア（文春）側がいつものように「切り貼り／改変捏造？」で好き放題やろうとしても、こっちも動画撮影しているのでそういう悪事はバレるリスクが飛躍的に向上する。
前述のひろゆきのケースでは琉球新報はそのまま取材キャンセルし、その後も再度の取材申し込みも一切しないまま、結局は琉球新報側が有耶無耶に誤魔化して逃げた模様。
もし同じような状況になったとして、文春側が逃げずに「逆取材／逆撮影」を受け入れるのか否か？という点は中々に「見もの」かもしれない。