こんにちは。
そもそも、仕事を引退した後にどれくらいお金が必要かという点は気になる点かと思います。
私がこれまで老後所得に関する情報としてよく見ていたのは生命保険文化センターの老後生活費についてです。
たとえば、これとかですね。
老後の生活費はどれくらい？｜リスクに備えるための生活設計｜ひと目でわかる生活設計情報｜公益財団法人 生命保険文化センター (jili.or.jp)
過去にあった2000万円問題のもとになった費用だったと思います（毎月5万円不足×12か月×30年≒2000万円）。
可能性の話として、公的年金は将来減額される可能性はあるかもしれませんが、公的年金がゼロになることはないと私は個人的に思っており、かつ終身年金ですので、老後所得の柱であることは間違いないです。
（ちなみに、年金保険ですので、損得勘定で見るべきものでないと思っています。）
65歳から受給するか70歳から受給するかという点や、企業年金（DBやDC、中退共など）や退職金の金額や受け取り方、リタイアのタイミングあたりを総合的に考える必要があります。
現時点の私のプランでは、公的年金は70歳から受給しようと思っています。
65歳から70歳まで受給を繰り下げるにあたり0.7%×12か月×5年=42%の年金額が増額されます。
ただし、課税所得としても増えますし、所得水準は後期高齢者医療制度の自己負担割合にも影響しますので注意が必要です。
60歳から70歳までは、会社の企業年金からの給付をあてにしようと考えています。
60歳までは仕事をして所得を得ようかと。
余裕があれば60歳以前での早期リタイアも憧れますが、退職時期は企業年金や退職金からの給付や公的年金の年金額にも影響しますし、健康保険も公的側の対象になると思いますので、慎重に考える必要があると思います。
現役として働くこと：先発
企業年金の受給：中継ぎ
公的年金の受給：抑え
のようにとらえる方もいらっしゃいますし、リタイア時期はよく考えたいですね。
話はだいぶんずれましたが、私は上に記載したような老後所得の受け取り方を考えており、それに上乗せする所得として、株式配当を考えたいと思っています（あわよくば早期リタイアも・・・）。
その手段として持株会に加入して積立をこれまでしてきました。
この辺りは次回に触れたいと思います。
では。