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「WSJ」を略称とする「Wall Street Journal紙」の記事を読む際に、先ず署名を探すようになってしまったのは、「WSJ紙+日本人女性記者」シリーズなんて記事を当ブログにアップして以来だ。再三繰り返す通り、「WSJ紙+日本人女性記者」記事をシリーズ化しようなんて当初は考えていなかった。ただ、「日本人／日系人女性記者(推測含む)の手によるWSJ紙記事に頓珍漢な記事が多く、それを槍玉にあげている内にシリーズ化出来てしまった」のである。無論( これまた繰り返している通り）「WSJ紙 ＋ 日本人(日系人)女性記者 ＝ ダメ記事」なんて「公式」は、ステレオタイプでもあれば、差別的でもあると「自覚」しているから、「WSJ紙 ＋ 日本人(日系人)女性記者 ながら、真面な記事」と言うのも、自戒も込めてなるたけアップしようと「努めて」は居る。これも再三繰り返す通り「差別」なるモノは、「差別される側」にとっても不当不利益であるのは当然ながら、「差別する方」にも思考停止を強い誤判断を誘発するものだから(*1)、私（ZERO)自身「WSJ紙 ＋ 日本人(日系人)女性記者 ≠ ダメ記事」である可能性を「常に念頭に置こう」と、少なくとも努力している。
だが、理の当然ながらそんな「努力」も「虚しい」事はある訳で…
<注釈>
(*1) その典型例は、「有色人種に対する差別意識」が（少なくとも一面）油断となった「真珠湾攻撃」であろう。【ＷＳＪ】政府の新エネルギー基本計画、脱原発方針を実質覆す内容
By MARI IWATA
http://jp.wsj.com/article/SB10001424052702304380304579404452883506122.html?mod=WSJJP_hpp_MIDDLENexttoWhatsNewsThird
【東京】
【1】 日本政府は25日、原子力発電を引き続き重要な電源と位置づける長期的なエネルギー基本計画の原案を公表した。原発を段階的に全面廃止するという前政権の公約を実質覆すものだ。
【2】 チェルノブイリ以来史上最悪の原発事故となった2011年3月の福島第1原発事故以降、日本では原発の継続使用に反対する意見が広がっている。
【3】 しかし、安倍晋三首相は12年末の就任以降、新規制に基づいて安全と判断された原発については稼働を再開する方針を明確にしている。
【4】 新しい案では原発を「重要なベースロード電源」と位置づけ、石炭火力や水力発電と並ぶ主要電源の1つと定めている。
【5】 全体的な電源構成に占める原発の割合は示さず、「必要とされる規模を十分に見極める」としている。
【6】 福島第1原発事故以前は、発電電力量に占める原発の割合は約30％で、政府はその割合を50％にまで引き上げることを計画していた。
【7】 事故によって安全性への懸念が生じたことで、政府はその戦略を断念した。
【8】 しかし、安倍首相は、原発の全面的な廃止は巨額の償却費と電力料金の引き上げが必要になることから、業界の競争力維持には原発が不可欠だと考えている。
【9】 この件に関する世論調査は何とも言えない結果だ。FNN（フジニュースネットワーク）が今月22～23日に行った調査では、回答者1000人のうち53％が安全性が確認された原子力発電所の運転再開に反対だと答えている。一方、政府への支持率は高く、53％が安倍内閣を支持すると回答している。
【10】 安倍政権は基本計画についての決断を1カ月以上先延ばししていた。当局者によると、12月に公表した原案には1万9000件を超える意見が寄せられた。政府の大半の政策と比較して非常に大きな反響だ。
【11】. 原発政策は今月9日の東京都知事選でも大きな争点となった。反原発を掲げて選挙戦を展開した細川護煕元首相は、原発を支持する安倍首相の支援を受けた舛添要一氏に決定的な負けを喫した。
【12】 基本計画の最終案では反原発派の懸念の一部が考慮されている。昨年12月の案と比較して原発の重要性を示す表現が弱められているほか、再生可能エネルギーを一段と推進する方針が示されている。再生可能エネルギーが発電電力量全体に占める割合は、従来からある水力発電電力を除き、現在わずか2～3％だ。
【13】 11年以降、太陽光の分野を中心に注目の高い再生エネルギープロジェクトが数多く実施されているが、大半の専門家はそれらがすぐに大きな貢献を果たすとはみていない。特に、13年4月に太陽光発電の買い取り価格が1割引き下げられたことで、新プロジェクトへの投資家の関心は大幅に薄れている。
パソコンソフトでも書ける記事
さて、如何だろうか。
以前当ブログで「自動記事作成プログラム」を紹介した記事を取り上げた事が在る(*1)。確か、ネット上の情報を拾って自動的に記事を作成してくれると言うプログラムで、大手マスコミならぬミニコミなどではある程度実用化・商業化されていて、人間様は自動作成されてきた記事を推敲するだけで済ましている／済む、と言う記事。その記事では、同自動記事作成プログラムの作成者にインタビューしていて、「プログラムには(今、記者が実施しているような)インタビューは出来ない。」と言われて記者が安心する、と言うオチだった。が、当ブログ記事ではこの「オチ」を槍玉にあげ、「確かにプログラムではface to faceのインタビューは不可能だが、メール応酬によるインタビューなら現状でも出来るし、必要とあれば画像と音声で「仮想記者」を作り上げ、「インタビュー用インターフェース」が出来るのも、時間の問題だろう。」と「当該記事記者の"安心"」を戒め、警告した。
そんな昔の、タイトルさえ忘れている記事の内容を想起したのは、上掲WSJ記事、By MARI IWATAとされるから「日本人/日系人女性記者によるらしいWSJ紙署名記事」の出来があまりに悪く、章題にした通り、「パソコンソフト（自動記事作成プログラム）でも書ける／作成できる記事ではないか？」と、感じたから。
事実は羅列されている。が、記者自身にせよ他の誰かにせよ明白な主張と言えるモノは殆ど無い。「自動記事作成プログラム」でネット上から「新エネルギー計画、脱原発、再稼働」ぐらいのキーワードで情報収集し、自動的に記事を作成したら、こんな記事が出来上がるのではないか(*2)、と想像したから。流石に「自動記事作成プログラムで作成した記事」を(*3)署名記事にはしないだろう、とも想像するが…MARI IWATA記者が「自動記事作成プログラムで作成した」事実を隠したとすると、「あり得ない事」ではなくなる(*4)。
辛うじて、上掲記事が「自動記事作成プログラム」らしからず、「人間らしい」のは、「醸し出している反原発／脱原発トーン」だけ。それも、「かなりあやふやな世論調査結果【9】」や「遅々として進まない再生可能エネルギー普及【12】～【13】」としてしか「文言としては表れていない(*5)」のだから、「自動記事作成プログラムらしからず、人間らしい」のは確かだが…
それでは新聞記者として、文筆業として、「考える葦」たる人間として、恥ずかしくないのか？MARI IWATA記者。
さらに言えば、「自動記事作成プログラムで書いたのではないか」と、疑われるような署名記事を掲載して、恥ずかしくないのか、WSJ紙？
無論、再三繰り返す通り、私（ZERO)自身は「福島原発事故を経て、尚、原発推進論者」と自認・公言している。従って、上掲WSJ記事が「醸し出している反原発・脱原発トーン」には反対の立場だ。だが、上記「自動記事作成プログラムによる記事ではないか」と言う疑惑・疑問は、その主張（＝反原発・脱原発）以前の問題だぞ。
如何に、MARI IWATA記者。
如何に、Wall Street Jouranal紙。
<注釈>
(*1) 「ある」のは、確かだが、タイトルは忘れた。 → 記事自動作成ソフトは記者の悪夢となるか？ http://blogs.yahoo.co.jp/tiger1tiger2stiger/36826590.html(*2) いや、出来の良い「自動記事作成プログラム」ならば、「都合の良い情報」を集める位の機能が、ついていそうだ。(*3) それも「世界的に有名な」WSJ紙が…と、思いたい(かなり弱い願望）(*4) 「自動記事作成プログラムで作成した」事を見抜けないデスクと言うのも、相当間抜けか職務怠慢であるが。(*5) アワモリ氏と星の旅氏に、あらためて感謝・多謝！！