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 英語で「Super スーパー」、仏語で「シュペル」。日本語で言えば「超」だろうが、「チョー」とカタカナ表記すると忽ち軽薄と言うか浅薄な表現になってしまう。「○○以上」「○○を超えるもの」を意味する前置詞であるから、「超弩級」と言えば弩級・ドレッドノート級を超える14インチ砲連装6基を基本とする戦艦群(*1)を指し、「超大和級」と言えば大和級の18インチ砲を凌駕する幻の20インチ砲戦艦だ。F-86セイバーの上を行く(一応)超音速戦闘機がF-100スーパーセイバーだし、「旗手に超がついて何が面白いのかよく判らない」がシュペル・エタンダールエタンダールを(一応)超えた亜音速攻撃機だ(*2)。
 
 であるならば、表題にある「スーパーゾンビ」は「ゾンビを超える者」。「ゾンビ以上」か「ゾンビ以下」かは見方によるだろうが、ゾンビよりも厄介な存在である事には変わりがないだろう。
 その昔、今は亡きSPIと言うアメリカの会社が出していたボードゲームにDawn of the Deadと言うのがあった。同名のB級ホラー映画(*3)をゲーム化したもので、所謂「ゾンビ」モノ。ショッピングセンターに立て籠もる人類と有象無象のゾンビ群の戦いを、( 多分)映画どおりに描いたゲームであるが、このゲームで人類側は、下手にゾンビと戦闘するとゾンビに「感染」してしまい、やがて( 「お約束」通りに )ゾンビ化する。この新たにゾンビ化した元人類が「スーパーゾンビ」と呼ばれ、普通のソンビより退治しにくく厄介だし、ヒロインがゾンビ化してしまうとその時点で人類側敗北と言うゲームだった。
 
 その厄介な「スーパーゾンビ」に、案の定と言うべきか、そら見たことかと言うべきか、当ブログで「ゾンビ首相」と呼び始めて久しい菅直人がなって居るらしい、と言うのが以下に掲載する記事。
 
 菅直人はスーパーゾンビ首相化して、一層退治しにくい厄介者になりつつあるばかりか、その無能無策振りが日本外交に当たり前ながら悪影響を及ぼして居ると言うのが、もう一本の引用記事。
 
 先ずは、ご一読願おうか。
 

<注釈>

(*1) 個人的には、ドレッドノート級の「平置き砲塔」ではなく、段差のついた背負い式になったのが大きいと思う。さらに言えば、中心線上に一直線の砲塔配置が、理想だよな。あくまでも戦艦だから、どこまで言っても「見果てぬ夢」なのであるが。
 
(*2) 「エタンダール」と「シュペルエタンダール」の差異は極微小で、「せいぜい「改」だろう。」と思わないではないが。そこはフランス人の飛行機だから、勘弁してやろう。
 
(*3) 非常に偏った映画ファンである私に言わせれば、「ホラー映画」と言うだけでB級以下は確定しているようなものだから、「B級ホラー映画」はホラー映画の最上級だ。
 
転載開始==============================================================================

なお地位に恋々「やるべきことはやりぬく」首相 週刊朝日インタビュー 好意的メディアに応じる?

 http://sankei.jp.msn.com/politics/news/110808/plc11080816400012-n1.htm
2011.8.8 16:38
 菅直人首相は8日発売の週刊朝日のインタビューに応じ、自らの退陣時期に関し「いずれ去る日が来るその時まで、言うことは言い、やるべきことはやりぬく。原子力行政の抜本改革の道筋はつけたい。これが今の率直な思いだ」と述べた。原子力安全庁新設にも意欲を示すなど、首相の地位に恋々とした心情を吐露しており、再生エネルギー特別措置法案成立など「退陣3条件」がクリアされても、なお居座りを決め込む公算が大きい。
 衆院解散については「『延命のために解散した』『復興の過程なのにどうして?』という話になるだけだろう」と否定的な考えを表明。その一方で「理由はともかく菅直人を降ろしたい。残念ながらそういう力学がかなり感じられる」と述べ、与野党そろい踏みの「菅降ろし」に対する強い不快感を示した。
 将来のエネルギー政策のあり方については「極端に言えば、電力供給を現状の半分にしても国は成り立つようにしていかなければならない」と強調した。
 首相は3月11日の東日本大震災発生後、ぶらさがり取材を拒否するなどマスコミ取材をできる限り排除してきた。今回のインタビューには108分間も応じており、自らに好意的なメディアの取材にだけ応じる独善的な姿勢がまたも浮き彫りになったといえる。

居座り首相に国際社会も“菅無視” 日本の首脳外交は休眠状態に

衆院予算委員会で質問を聞く菅直人首相=8日午前、国会・衆院第1委員室(酒巻俊介撮影)
 退陣表明後も居座り続ける菅直人首相に対し、国際社会が“菅無視”を鮮明にし始めた。米国による事実上の首脳会談拒否に加え、米国債の格下げ問題で緊密に連携している各国首脳も、菅首相のことは眼中にないようだ。
 7日に行われた先進7カ国(G7)の財務相代理緊急協議を前に、米国のオバマ大統領やフランスのサルコジ大統領、ドイツのメルケル首相ら米欧州各国の首脳は頻繁に連絡を取り合っていた。一歩対応を誤れば、世界的な金融危機を引き起こしかねないとの強い危機感があるためだ。
 ところが、菅首相のもとには各国首脳からの連絡は一切なかった。世界3位の経済大国の首相であるにもかかわらずだ。
 政府筋は「日本だけに連絡がこなかったのか事実関係は分からない。そもそも米国と欧州の経済状況がテーマだから」と強弁する。
 しかし、2008年のリーマン・ショック時には、当時の麻生太郎首相がサルコジ大統領、中国の温家宝首相ら各国首脳と金融サミット(G20)の枠組み作りに向けた調整を行っていた。
 各国首脳からすれば、「去りゆく首相」は信用に値しないと判断するのも当然だろう。
 実際、菅首相の居座りで日本外交は完全にストップしていると言っても過言ではない。
 3月11日の東日本大震災も外交日程に影響を及ぼしたが、それでもサルコジ大統領や温首相ら4人が日本を訪れた。しかし、6月2日の退陣表明後に訪日した外国首脳はインドネシアのユドヨノ大統領、西アフリカに位置するトーゴのニャシンベ大統領、日本が国家承認したばかりのクック諸島のプナ首相の3人だけ。現時点で首相との会談が確定している元首もいない。
 予定されているのは7日に来日した潘基文国連事務総長と、22日に来日するバイデン米副大統領との会談ぐらい。ただ、米国はバイデン氏の訪日をアジア各国歴訪の一環と位置付けており、日本政府内ですら「バイデン氏のアジア歴訪の重点は、来日前後に予定している中国訪問」との観測が出るありさまだ。
 各国による「日本パッシング(素通り)」は、もはや深刻なレベルに達している。外務省幹部もこう嘆いた。
 「日本の首脳外交は休眠状態が続くだろう」(新井好典)
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