”国際”という言葉には、なにか華やかなイメージがある。
そして、国連といえば、中立な立場で、世界的な問題・・・飢餓や戦争・・・に取り組んでいるといった良いイメージがある。
だから、日本の立場を率直に訴えさえすれば、きっと聞いてくれると思ったかもしれない。
世界的な問題に取り組んでいるのは嘘ではないが、中立的かどうかについては正直なところ、疑問の余地がある。
そもそも、国連・・・国際連合の起源は第二次大戦の連合国側の国々である。
そして、日本の戦後教育をつくりあげたのはＧＨＱという連合国の出先機関である。
南京大虐殺のねつ造など、いわゆる「自虐史観」をつくりあげたのは彼らである。
その彼らに、日本の正当性を訴えても聞いてくれないという結果は、驚くにはあたらない。
国連自身が、日本に「自虐」を植え付け、軍隊を出すと言った実力行使には近づけないくせに、金だけはせびりとるといった一方的な関係を強制してきたといっていい。
自虐史観にもとづく教育・マスコミなどを実行させている勢力があることは、間違いなく、中国共産党なども参加・・・というか利用しているとは思う。しかし、中国とは戦後長い間国交がなかった。そもそも始めたのは、アメリカをはじめとする連合国側ではないかとおもわれるのである。
中国や韓国に「謝罪・賠償」をえんえんと続けるいわゆる謝罪外交は、戦後70年ずっとつづいていたわけではない。南京大虐殺や慰安婦を「問題」にしだしたのは、80年代ぐらいではないかと思われる。現に、中国の方で、「南京大虐殺」の存在なんか全く学校で教わらなかったという世代もある。
もともとの自虐教育プログラムにあわせて、「問題」をつくりだしたのではなかろうか。
また、中国は世界中にいる華僑のネットワークを通じ、日本を排斥しようとしている。
例えば、２０１３年ごろ、カナダは大量の中国系移民を受け入れた。
カナダの日本料理店はほとんど中国・韓国系によってのっとられ、中国・韓国系が経営してしている店がほとんどである。アメリカの日本料理店もそうだという。
中国共産党幹部が、アメリカ・カナダの市民権を買いあさり、妻と子どもはアメリカ・カナダに移住させているのは、有名な話である。多量の中国マネーがアメリカ・カナダに流れていることは間違いない。アメリカ国債を一番買っているのは中国である。
アメリカのなかでは、特に終戦当時に政権を担当していた民主党の方があやしいと思っている。だから、今年の選挙では、是非共和党に戻ってほしい。
ヒラリー・クリントンが前回のアメリカ大統領選挙を降りたのは、中国からの巨額の政治献金をすっぱぬかれたからである。彼女にだけはなってほしくない。
こちらのアメブロのブログを見たが、民主党のブレーンは、中国よりがほとんどのようである。
http://ameblo.jp/national-interest/entry-12133189090.html
日本は国連によらず、自分自身で、正当性を世界中の国に主張しなければならない。日本の味方をしようとしている国々は世界中にいる。
それらの国と連帯して、真実に基づいた世界秩序をめざすべきかもしれない。
なんだったら、日本を起点とした国際機関の設立をめざしてはどうだろうか。